| 当ファンドの主なリスク |
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当ファンドへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重に投資のご判断を行っていただく必要があります。
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市場リスク |
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（価格変動リスク） |
当ファンドは、株式を実質的な主要投資対象としており、株式の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、当ファンドはその影響を受け株式の価格が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 |
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（為替変動リスク） |
実質的な主要投資対象である海外の株式は外貨建資産ですので、為替変動の影響を受けます。そのため、為替相場が円高方向に進んだ場合には、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 |
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信用リスク |
信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 |
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流動性リスク |
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている株式の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 |
| 〔留意事項〕 |
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当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。 |
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当ファンドは、実質的に特定のテーマ・業種に絞って投資を行いますので、これらの動向によっては、株式市場全体の動きと当ファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。 |
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| ■お申込みメモ |
| お申込みの際は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。 |
| ●申込時間 |
お申込み・換金請求の受付は、原則、毎営業日の午後3時までです。
販売会社によっては、上記より早い時刻に受付を締め切ることとしている場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。
委託会社は、信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
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| ●申込不可日 |
ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、アイルランド証券取引所の休業日、およびダブリンの銀行の休業日は、お申込み・換金請求ができません。
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| ●申込単位 |
お申込みには分配金受取りコース（一般コース）と分配金再投資コース（累積投資コース）があります。申込コースおよび申込単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
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| ●申込価額 |
申込受付日の翌営業日の基準価額
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| ●換金単位 |
換金単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
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| ●換金価額 |
換金請求受付日の翌営業日の基準価額−信託財産留保額
換金代金受取日は、原則として換金請求受付日から起算して6営業日目以降となります。
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| ●信託期間 |
2007年7月27日から2014年7月22日まで
ただし、ファンドの残存口数が30億口を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。
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| ●決算および分配 |
原則として、年1回の決算時（7月22日、休業日の場合は翌営業日）に収益分配方針に基づき分配を行います。
ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金再投資コース（累積投資コース）の場合、収益分配金は税金を差し引いた後、原則として再投資されます。
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| ●お客さまの負担となる費用 |
| 1.申込時に直接負担いただく費用 |
| 申込手数料 |
申込価額×3.15％（税抜 3％）を上限として販売会社が定める手数料率
販売会社により償還乗換優遇措置の適用を受けることができます。償還乗換による取得の場合は、償還金額の範囲内で取得する口数について無手数料となることがあります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
申込手数料は、消費税等相当額を含みます。なお、消費税率に応じて変更となることがあります。
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| 2.換金時に直接負担いただく費用 |
| 信託財産留保額 |
換金請求受付日の翌営業日の基準価額×0.3％ |
| 3.償還時に直接負担いただく費用 |
なし |
| 4.保有期間中にファンドが負担する費用（間接的に負担いただく費用） |
| 信託報酬 |
純資産総額の年1.05％(税抜 年1％)
受益者が負担する実質的な信託報酬率（上限値）は、年1.75％（税込）
上記上限値は、投資対象とする投資信託証券における信託報酬率を含めた実質的な信託報酬率を算出したものです。
信託報酬は、消費税等相当額を含みます。なお、消費税率に応じて変更となることがあります。
| ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬率には消費税等相当額はかかりません。 |
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| その他の費用 |
上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用等を負担しております。
「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
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お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込代金や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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| ●課税関係 |
個人受益者については、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の価額から取得費を控除した利益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。
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| ■委託会社、その他の関係法人等 |
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