東京証券取引所（銘柄コード：1344） 追加型投信／国内／株式／ＥＴＦ／インデックス型 2010年09月02日 基準価額 44,876円 前日比 +327円 純資産 15,271百万円 2010年07月16日　　1260円 2009年07月16日　　1250円 ---- 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 年 -- 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 月 -- 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 日   ※ 上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金が支払われない場合があります。 ※ 前日比は前営業日との比較です。したがって、決算日が休日に該当する場合は、決算日前営業日の基準価額(分配落前)との比較となります。   ・ ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 ・ 基準価額は、信託報酬控除後のものです。 １. TOPIX Core 30に連動する投資成果を目的として、TOPIX Core 30に採用されている銘柄（採用予定の銘柄を含みます。）の株式に対する投資として運用を行います。 ２. 受益権が上場され、ファンドの受益権は金融商品取引所において市場価格で売買することができます。 ３. 金融商品取引所における買付けのほか、原則として株式による取得（追加設定）の申込みを行うことができます。 ４. 金融商品取引所における売却のほか、一定口数以上の受益権を保有する受益者は、原則としてそれに相当する信託財産中の株式との交換を請求することができます。 取引所を通してお取引されるお客さま向け 証券コード 1344 ISIN JP3047020007 上場市場 東京証券取引所 設定日（上場日） 2008年9月19日（2008年9月22日） 信託期間 無期限 ただし、信託財産の一部を受益権と交換することにより受益権の口数が200万口を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。 決算日 毎年7月16日 ベンチマーク TOPIX Core 30 取引所における売買単位 10口単位 【お客さまには以下の費用をご負担いただきます。】 ■取引所を通してお取引される場合に直接ご負担いただく費用 売買委託手数料 取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。) ■保有期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬 �@および�Aの合計額 �@ファンドの純資産総額×年0.1995％（税抜 年0.19％）以内 �A信託約款に規定する有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の52.5％（税抜50％）以内の額 ファンドの上場に係る費用 追加上場料（追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して0.007875％（税抜0.0075％））、年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.007875％（税抜0.0075％）） 対象指数についての商標の使用料 ファンドの純資産総額×年0.01575％（税抜 年0.015％）（上限） ただし、税抜100万円を下回る場合は105万円（税抜100万円） その他費用(*) ファンド内での売買に伴う売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用等 (*)「その他費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 取得申込・交換請求されるお客さま向け 証券コード 1344 ISIN JP3047020007 上場市場 東京証券取引所 設定日（上場日） 2008年9月19日（2008年9月22日） 信託期間 無期限 ただし、信託財産の一部を受益権と交換することにより受益権の口数が200万口を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。 決算日 毎年7月16日 ベンチマーク TOPIX Core 30 取引所における売買単位 10口単位 取得申込みの受付 原則として、いつでも取得申込みができます。ただし、取得申込みができない場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「第二部 ファンド情報 第１ ファンドの状況 ６ 手続等の概要（１）申込（販売）手続等　申込みの受付」をご覧ください。 申込単位 1ユニット以上1ユニット単位 委託会社は、取得申込日の2営業日前までに、取得申込受付日に適用される現物株式のポートフォリオ（「ユニット」といいます。）の銘柄および数量を申込ユニット数に応じて決定し、販売会社に提示します。 受益権の取得申込者は、販売会社に対して、原則としてユニットを単位として取得申込みを行うものとします。 取得に係る受益権の口数は、委託会社が定めるものとし、100口の整数倍とします。 申込価額 申込受付日の基準価額 交換請求の受付 受益者は自己に帰属する受益権と信託財産に属する有価証券との交換を請求できます。ただし、交換の請求ができない場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「第二部 ファンド情報 第１ ファンドの状況 ６ 手続等の概要 （２）換金（解約）手続等　交換の受付」をご覧ください。 なお、解約の請求はできません。 交換単位等 委託会社が定める一定口数 交換に係る受益権の評価額は交換請求受付日の基準価額とします。 この場合において、受益者が交換によって取得する個別銘柄の有価証券の数は、交換請求受付日における当該有価証券の評価額に基づいて計算された数とし、取引所売買単位の整数倍とします。 【お客さまには以下の費用をご負担いただきます。】 ■申込時に直接ご負担いただく費用 申込手数料 販売会社が定める額　※詳しくは販売会社にご確認ください。 ■交換時に直接ご負担いただく費用 交換手数料 販売会社が定める額　※詳しくは販売会社にご確認ください。 信託財産留保額 なし ■保有期間中に間接的にご負担いただく費用 信託報酬 �@および�Aの合計額 �@ファンドの純資産総額×年0.1995％（税抜 年0.19％）以内 �A信託約款に規定する有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の52.5％（税抜50％）以内の額 ファンドの上場に係る費用 追加上場料（追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して0.007875％（税抜0.0075％））、年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.007875％（税抜0.0075％）） 対象指数についての商標の使用料 ファンドの純資産総額×年0.01575％（税抜 年0.015％）（上限） ただし、税抜100万円を下回る場合は105万円（税抜100万円） その他費用(*) 売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用等 (*)「その他費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 当ファンドは、主に株式を投資対象としますので、株式市場の相場変動により組入株式の価格が下落すること、組入株式の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により組入株式の価格が下落すること等で当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額または市場取引価格の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。当ファンドの主な投資リスクとして、組入株式の価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「第二部 ファンド情報　第１ ファンドの状況　３ 投資リスク」をご覧ください。 ＜TOPIX Core 30について＞ TOPIXの構成銘柄を時価総額と流動性の基準で規模ごとに７つに細分化した時価総額加重型株価指数のひとつです。東京証券取引所第一部上場銘柄の中から、時価総額・流動性の特に高い30銘柄で構成される超大型指数のことをいい、1998年（平成10年）４月１日の時価総額を1,000ポイントとして、東京証券取引所が算出・公表しております。（注１） TOPIX Core 30は、市場の実態をより的確に反映するため、構成銘柄の定期入替を毎年１回10月に行っております。また、新規上場等により新たにTOPIXの対象になった銘柄のなかで、時価総額および流動性が特に高く、所定の条件を満たす銘柄については、新規上場日等の翌月最終営業日に構成銘柄に追加されます。 算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額（基準時価総額）を修正します。（注２） （注１） 算出方法：指数値＝当日の時価総額÷基準時価総額×1,000 （注２） 基準時価総額の修正方法： 新・基準時価総額 ＝旧・基準時価総額×（修正日前営業日の時価総額±修正額）÷修正日前営業日の時価総額 ＜「TOPIX Core 30」の著作権等について＞ TOPIX Core 30の指数値およびTOPIX Core 30の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、この株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX Core 30に関するすべての権利およびTOPIX Core 30の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。 東京証券取引所は、TOPIX Core 30 の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIX Core 30の指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIX Core 30の商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。 東京証券取引所は、TOPIX Core 30の商標の使用もしくはTOPIX Core 30の指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。 東京証券取引所は、TOPIX Core 30の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIX Core 30の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。 本件インデックス・ファンドは、TOPIX Core 30の指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIX Core 30の指数値が著しくカイ離することがあります。 本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。 東京証券取引所は、本件インデックス・ファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックス・ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。 東京証券取引所は、委託会社または本件インデックス・ファンドの購入者のニーズを、TOPIX Core 30の指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。 以上の項目に限らず、東京証券取引所は本件インデックス・ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。 << お申込みの際には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 >> 2010.07 (PDF 91.3KB) 2010.04.16 (PDF 311.1KB) 2010.04.16 (PDF 361.1KB) 2010.07.16 弊社ＥＴＦに係る分配金のお知らせ 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。／販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。／投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。／投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。／クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受け付けることができませんのでご留意ください。 市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。 本サイトに掲載されている事項は三菱ＵＦＪ投信株式会社のご案内等のほか、投資信託等に関する情報の提供を目的として当社が作成したものです。 本サイトは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。 本サイト中の数値・グラフ等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 本サイトは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。 本サイトの内容は作成基準時点のものであり、将来予告なく変更または廃止されることがあります。 当社は、本サイトに含まれる情報から生じるいかなる責務（直接的、間接的を問わず）を負うものではありません。 投資信託にかかる手数料等およびリスクについて 本サイトに掲載の各投資信託ごとに所定のお申込手数料や信託報酬等の費用をご負担いただきます。 投資信託は、値動きのある有価証券等を投資対象とし、基準価額は変動します。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。