追加型投信/海外/債券
2010年03月12日
基準価額
10,408円
前日比
+27円
純資産
64,833百万円
2010年03月08日 80円 2010年02月08日 80円 2010年01月08日 80円 2009年12月08日 80円 2009年11月09日 80円 2009年10月08日 80円 2009年09月08日 80円 2009年08月10日 80円 2009年07月08日 65円 2009年06月08日 65円 2009年05月08日 65円 2009年04月08日 65円 2009年03月09日 65円 2009年02月09日 65円 2009年01月08日 65円 2008年12月08日 65円 2008年11月10日 65円 2008年10月08日 65円 2008年09月08日 58円 2008年08月08日 63円 2008年07月08日 57円 2008年06月09日 62円 2008年05月08日 62円 2008年04月08日 53円 2008年03月10日 59円 2008年02月08日 57円 2008年01月08日 57円 2007年12月10日 65円 2007年11月08日 64円 2007年10月09日 60円 2007年09月10日 66円 2007年08月08日 65円 2007年07月09日 66円 2007年06月08日 66円 2007年05月08日 60円 2007年04月09日 64円 2007年03月08日 61円 2007年02月08日 58円 2007年01月09日 61円 2006年12月08日 56円 2006年11月08日 51円 2006年10月10日 56円 2006年09月08日 51円 2006年08月08日 52円 2006年07月10日 50円 2006年06月08日 53円 2006年05月08日 46円 2006年04月10日 55円 2006年03月08日 47円 2006年02月08日 52円 2006年01月10日 53円 2005年12月08日 52円 2005年11月08日 46円 2005年10月11日 55円 2005年09月08日 52円 2005年08月08日 54円 2005年07月08日 49円 2005年06月08日 50円 2005年05月09日 49円 2005年04月08日 51円 2005年03月08日 48円 2005年02月08日 44円 2005年01月11日 51円 2004年12月08日 45円 2004年11月08日 48円 2004年10月08日 47円 2004年09月08日 42円 2004年08月09日 47円 2004年07月08日 44円 2004年06月08日 42円 2004年05月10日 47円 2004年04月08日 47円 2004年03月08日 46円 2004年02月09日 50円 2004年01月08日 48円 2003年12月08日 42円 2003年11月10日 50円 2003年10月08日 44円 2003年09月08日 42円 2003年08月08日 45円 2003年07月08日 44円 2003年06月09日 46円 2003年05月08日 67円
----
1988
1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
年
--
01
02
03
04
05
06
07
08
09
10
11
12
月
--
01
02
03
04
05
06
07
08
09
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
日
※
上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金が支払われない場合があります。
・
ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
・
基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後のものです。
・
基準価額(分配金再投資)は、分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
・主として高格付の豪ドル建ての公社債に投資します。
・投資にあたっては、オーストラリアの国債、政府機関債、AA−格相当以上の格付を有する州政府債および政府保証債等、ならびにオーストラリア以外のAA−格相当以上の格付を有する政府機関債および国際機関債等に分散投資を行います。
・ポートフォリオの平均デュレーションは1年以上5年以内とします。
・毎月決算を行い、分配を行います。
・組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行いません。
設定日
2003年3月14日
決算日
原則として、毎月8日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間
無期限
ただし、ファンドの残存口数が10億口を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。
ベンチマーク
規定しておりません。
お買付け申込み・
中途換金
原則として、いつでもお買付申込み、換金のお申込みができます。ただし、シドニー先物取引所の休業日、シドニーの銀行の休業日およびその他シドニーにおける債券市場の取引停止日に該当する日については、お買付・中途換金のお申込みができません。
申込価額
申込受付日の翌営業日の基準価額
【お客さまには以下の費用をご負担いただきます。】
■申込時に直接ご負担いただく費用
申込手数料
申込価額×2.1%(税抜 2%)を上限として販売会社が定める手数料率
■換金時に直接ご負担いただく費用
信託財産留保額
換金申込日の翌営業日の基準価額に 0.1%を乗じた額
■保有期間中に間接的にご負担いただく費用
信託報酬
純資産総額に対して、年率 1.1025%(税抜1.05%)
その他費用(*)
売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用等
(*)「その他費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
《課税関係》個人受益者については、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の価額から取得費を控除した利益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。
当ファンドは、主に公社債を投資対象としますので、金利変動により組入公社債の価格が下落すること、組入公社債の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により組入公社債の価格が下落すること等で当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。当ファンドの主な投資リスクとして、組入公社債の価格変動リスクや為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「基本情報 III リスク」をご覧ください。
<< お申込みの際には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 >>
2010.03.05 (PDF 104.1KB)
2010.02 (PDF 150.7KB)
2009.10.13 (PDF 862.9KB)
2009.12.08 (PDF 759.0KB)
2009.12.08 (PDF 388.0KB)
2010.03.09
三菱UFJ 豪ドル債券インカムオープン【愛称:夢実月】の運用状況<速報>
2009.08.11
三菱UFJ 豪ドル債券インカムオープン【愛称:夢実月】の第76期分配金のお知らせ
販売会社名
URL
青森銀行
http://www.a-bank.jp/
秋田銀行
http://www.akita-bank.co.jp/
イーバンク銀行
http://www.ebank.co.jp/
池田銀行
http://www.ikedabank.co.jp/
岩手銀行
http://www.iwatebank.co.jp/
SBI証券
http://www.sbisec.co.jp/
大分銀行
http://www.oitabank.co.jp/
香川銀行
http://www.kagawabank.co.jp/kojin/fuyasu/fuyasu.html
静銀ティーエム証券
http://www.shizugintm.co.jp/
七十七銀行
http://www.77bank.co.jp/
ジャパンネット銀行
http://www.japannetbank.co.jp/
泉州銀行
http://www.senshubank.co.jp/
但馬銀行
http://www.tajimabank.co.jp/
中京銀行
http://www.chukyo-bank.co.jp/
八十二銀行
http://www.82bank.co.jp/
宮崎銀行
http://www.miyagin.co.jp/
横浜銀行
http://www.boy.co.jp/
楽天証券
http://www.rakuten-sec.co.jp/ITS/ss/
投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。/金融商品取引業者以外の金融機関は、投資者保護基金に加入しておりません。/投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。/投資信託の取得のお申込みを行う場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。/クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受け付けることができませんのでご留意ください。/投資信託は、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。/運用により信託財産に生じた損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。
市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。
本サイトに掲載されている事項は三菱UFJ投信株式会社のご案内等のほか、投資信託等に関する情報の提供を目的として当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
本サイトは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。
本サイト中の数値・グラフ等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
本サイトは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
本サイトの内容は作成基準時点のものであり、将来予告なく変更または廃止されることがあります。
当社は、本サイトに含まれる情報から生じるいかなる責務(直接的、間接的を問わず)を負うものではありません。
投資信託にかかる手数料等およびリスクについて
本サイトに掲載の各投資信託ごとに所定のお申込手数料や信託報酬等の費用をご負担いただきます。
投資信託は、値動きのある有価証券等を投資対象とし、基準価額は変動します。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。