日経平均高配当利回り株ファンド | 投資信託なら三菱UFJアセットマネジメント

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投資家の関⼼が⾼い"配当"。当ファンドでは配当に徹底的にこだわり
⽇経平均株価採⽤銘柄から予想配当利回りが⾼い上位30銘柄をピックアップ。
シンプルでわかりやすい、⾼配当銘柄に着⽬したファンドです。

ご参考日経平均高配当30銘柄の積立投資シミュレーション

日経平均高配当30銘柄に毎月3万円を20年間積立投資した場合のシミュレーション

出所: Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間: 2003年12月末～2023年12月末

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上記はシミュレーションであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。また、当ファンドの運用実績ではありません。
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上記は一定期間・一定金額（最終月を除く）をつみたて投資で運用した場合を仮定し試算したものです。
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表示桁未満は四捨五入して表示しています。
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日経平均高配当30銘柄はシミュレーションであり、実際の運用とは手法等も異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮していません。
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上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
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計測期間が異なれば結果も異なることにご注意ください。

日経平均 × 高配当シンプルでわかりやすい運用手法

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上記は銘柄選定の視点を⽰したものであり、すべてを網羅するものではありません。詳しくは下記 Point03 をご覧ください。
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市況動向および資⾦動向等により、上記のような運⽤が⾏えない場合があります。

高配当30銘柄^*に、まとめて投資している結果…

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日経平均株価に採用される全225銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄

当ファンドの運用実績

基準価額等の推移期間2018年11⽉9⽇（設定⽇）〜 2023年12月29日、⽇次

2018年11月9日から2023年11月9日の純資産総額、基準価額（分配金再投資）、基準価額の推移。2019年付近で基準価額（分配金再投資）・基準価額が下がるも、ゆるやかに上昇傾向。

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基準価額、基準価額（分配⾦再投資）は、運⽤管理費⽤（信託報酬）控除後の値です。
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信託報酬率は、後記の「ファンドの費⽤」に記載しています。
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基準価額（分配⾦再投資）は、分配⾦（税引前）を再投資したものとして計算しています。
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上記は、過去の実績・状況または作成時点での⾒通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運⽤状況・成果を⽰唆・保証するものではありません。
また、税⾦・⼿数料等を考慮しておりません。

直近分配⾦（1万⼝当たり、税引前）
（2023年12⽉15⽇）
ご参考予想配当利回りファンド平均
（2023年12⽉末）

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運⽤状況によっては、分配⾦額が変わる場合、あるいは分配⾦が⽀払われない場合があります。
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その他の留意事項：収益分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の⽔準を⽰すものではありません。収益分配は、計算期間に⽣じた収益を超えて⾏われる場合があります。投資者の購⼊価額によっては、収益分配⾦の⼀部または全部が、実質的な元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。
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予想配当利回りのファンド平均は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組⼊⽐率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。

配当を追求したファンドだからこその⾼い予想配当利回り

ご参考各国内資産利回り⽐較

日経平均高配当利回り株ファンドファンド平均 4.2% 日経平均 1.8% 日本国債 0.6% 国内リート 4.6%

出所: Bloomberg、⽇本経済新聞社のデータ等を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
時点: 2023年12⽉末時点

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ファンド平均は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組⼊⽐率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。
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⽇経平均は⽇経平均株価採⽤全銘柄の予想配当利回りの加重平均です。（指数ベース）
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国内リートはブルームバーグコンセンサス配当利回り、⽇本国債は最終利回りです。
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⽇本国債は10年国債を、国内リートは東証REIT指数を使⽤しています。指数については後記の「本ページで使⽤している指数について」をご覧ください。
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上記は代表的な国内資産の利回りを⽐較しご参考までにお⽰ししています。また、特性を考慮しておらず、利回りだけで単純に⽐較できるものではありません。

⽇経平均⾼配当利回り株ファンドのポイント

Point01誰もが知っている日経平均株価がベース

⽇経平均株価の推移

出所: Refinitivのデータ、各種報道資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間: 1960年1月～2023年12月、月次

Point02投資家の関⼼が⾼い『⾼配当』銘柄に投資

株式購⼊理由

株式購入理由の推移。「配当がもらえる」、「株主優待制度が受けられる」、「長期の資産運用」、「値上がり益を期待」、「従業員精度に加入した」が挙げられているが、「配当がもらえる」が高い割合となっている。

出所: ⽇本証券業協会「証券投資に関する全国調査」より三菱UFJアセットマネジメント作成
期間: 2000年〜2021年（3年ごと）

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n=1,390、上位の選択肢のみ表⽰しています。設問や選択肢を短く⾔い換えている場合があります。

Point03シンプルな商品設計

運用プロセス

日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を抽出します。

日経平均株価採用225銘柄の中から → 予想配当利回り上位30銘柄を抽出し、ポートフォリオを構築

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投資にあたっては、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定します。
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信用リスク懸念（経営・財務状況の悪化の懸念）や無配懸念（配当金支払いの停止の懸念）があると委託会社が判断した銘柄は、投資対象銘柄から除外することがあります。また、当該銘柄を保有している場合は売却し、保有銘柄数は30を下回ることがあります。
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上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
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市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

組⼊30銘柄のご紹介^※

※2023年12⽉末時点

	銘柄	業種	比率	参考予想配当利回り
1	神戸製鋼所	鉄鋼	5.9%	4.9%
2	三井住友フィナンシャルグループ	銀行業	5.8%	3.9%
3	武田薬品工業	医藥品	5.8%	4.6%
4	本田技研工業	輸送用機器	5.7%	4.0%
5	商船三井	海運業	5.7%	4.2%
6	みずほフィナンシャルグループ	銀行業	5.7%	4.1%
7	日本製鉄	鉄鋼	5.6%	4.6%
8	日本たばこ産業	食料品	5.5%	5.2%
9	アステラス製薬	医薬品	5.2%	4.2%
10	ソフトバンク	情報・通信業	4.9%	4.9%
11	住友商事	卸売業	4.9%	4.1%
12	日本郵政	サービス業	4.7%	4.0%
13	JFEホールディングス	鉄鋼	4.5%	4.6%
14	SOMPOホールディングス	保険業	3.3%	4.4%
15	MS&ADインシュアランスグループホール	保険業	3.1%	4.3%
16	三井住友トラスト・ホールディングス	銀行業	3.0%	4.1%
17	双日	卸売業	2.1%	4.1%
18	いすゞ自動車	輸送用機器	2.0%	4.7%
19	出光興産	石油・石炭製品	1.8%	4.2%
20	あおぞら銀行	銀行業	1.8%	5.0%
21	トレンドマイクロ	情報・通信業	1.7%	6.3%
22	東ソー	化学	1.1%	4.4%
23	フジクラ	非鉄金属	0.9%	4.1%
24	丸井グループ	小売業	0.8%	4.3%
25	シチズン時計	精密機器	0.8%	4.8%
26	日本精工	機械	0.7%	3.9%
27	クレディセゾン	その他金融業	0.7%	3.8%
28	デンカ	化学	0.6%	4.0%
29	長谷工コーポレーション	建設業	0.6%	4.4%
30	UBE	化学	0.5%	4.4%

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各銘柄の予想配当利回りは⽇経NEEDSのデータを基に算出しています。
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表⽰桁未満の数値がある場合、四捨五⼊しています。
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原則として、⽐率は純資産総額に対する割合です。
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業種は、東証33業種で分類しています。

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⽇経平均⾼配当利回り株ファンド

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投資リスク

基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組⼊株式の価格変動等により上下します。また、組⼊有価証券等の発⾏者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運⽤により信託財産に⽣じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯⾦と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信⽤リスク、流動性リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費⽤

購⼊時⼿数料：購⼊価額に対して、上限2.20％（税抜 2.00％）（販売会社が定めます）くわしくは、販売会社にご確認ください。
信託財産留保額：ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費⽤

運⽤管理費⽤（信託報酬）：⽇々の純資産総額に対して、年率 0.693％（税抜年率0.63％）をかけた額
その他の費⽤・⼿数料：次の費⽤・⼿数料についてもファンドが負担します。・監査法⼈に⽀払われるファンドの監査費⽤・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に⽀払われる⼿数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に⽀払われる費⽤・その他信託事務の処理にかかる諸費⽤等

※
その他の費⽤・⼿数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ⾦額または上限額等を記載することはできません。
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上記の費⽤（⼿数料等）については、保有⾦額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費⽤（⼿数料等）の⽀払い実績は、交付運⽤報告書に開⽰されていますのでご参照ください。

本ページで使⽤している指数について

日経平均株価
国内リート…東証REIT指数

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本ページに関するご注意事項

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投資信託は、預⾦等や保険契約とは異なり、預⾦保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀⾏等の登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の補償の対象ではありません。
投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを⾏い委託会社が運⽤を⾏います。