三菱UFJ国際投信との共催でお届けする「オンラインセミナー~夢をかなえる資産運用~」。人生100年時代、人生三大資金(教育・住宅・老後)の他にもライフイベントに必要な資金はたくさんあります。少しの頑張りと工夫で、夢に近づくことができるように、つみたてNISAの実践方法を交えながら、あなたのをかなえるためのヒントをお話します。
三菱UFJ国際投信との共催でお届けする「オンラインセミナー~夢をかなえる資産運用~」。人生100年時代、人生三大資金(教育・住宅・老後)の他にもライフイベントに必要な資金はたくさんあります。少しの頑張りと工夫で、夢に近づくことができるように、つみたてNISAの実践方法を交えながら、あなたのをかなえるためのヒントをお話します。
▼開催日時
2021年2月27日(土)     午前の部 10:30~11:00
                  午後の部 15:00~15:30
※参加費は無料です
▼開催日時
2021年2月27日(土)
午前の部 10:30~11:00
午後の部 15:00~15:30
※参加費は無料です
▼開催方法
V-CUBE(ストリーミング)
※ダウンロード等の必要はありません。ご視聴環境の良い場所でご視聴ください。
※お申し込み数が一定数を超えた場合は、視聴方法が異なる場合があります。
▼申込締切日
2021年2月26日(金)17:00
▼お申し込み・視聴方法
(1)LINEで「三菱UFJ国際投信」とお友達登録
(2)登録画面にて、性別・投資経験・年代を入力
(3)オンラインセミナーのURLがLINEに届きます
(4)開催時刻になりましたら、URLをタップして視聴

第1回のセミナーにご参加いただいていない場合でもご参加できます。

※お友達登録後、三菱UFJ国際投信から商品等のご案内が配信される場合があります。
※三菱UFJ国際投信からのお知らせに関して、ゆうちょ銀行および郵便局は一切の責任を負いません。
※パソコンでご視聴の場合は、当社よりLINEにお送りいたしました視聴用URLを、 パソコンに入力しご視聴ください。
※機材トラブル等で配信できない場合は、LINEにてご連絡いたします。
lineボタン
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▼申込締切日
2021年2月26日(金)17:00
▼お申し込み・視聴方法
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(2)登録画面にて、性別・投資経験・年代を入力
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第1回のセミナーにご参加いただいていない場合でもご参加できます。

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※三菱UFJ国際投信からのお知らせに関して、ゆうちょ銀行および郵便局は一切の責任を負いません。
※パソコンでご視聴の場合は、当社よりLINEにお送りいたしました視聴用URLを、パソコンに入力しご視聴ください。
※機材トラブル等で配信できない場合は、LINEにてご連絡いたします。
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今回のセミナーでは、資産運用の「はじめの一歩」ともいえる、「つみたてNISA(少額投資非課税制度)」を活用して資産形成のヒントを交えながらわかりやすくお伝えします。
こんな方におすすめです!
  • 将来に向けて投資を始めたいが、まとまったお金がないとお悩みの方
  • コロナ禍で資産運用を始めることに不安をお持ちの方
  • 定期貯金や貯蓄型保険にして預けてあるお金を見直したい方
~つみたてNISA(少額投資非課税制度)~
つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です(2018年1月からスタート)。
購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約(「いわゆる「つみたて」)に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られています。
(金融庁HPより抜粋)
<講師>
     吉田よしだ 研一 けんいち
三菱UFJ国際投信 投信営業第二部長
大学卒業後、一貫して資産運用ビジネスに従事。幾多のライフイベントを積立投資で乗り切ってきた経験から、資産運用と投資信託をもっと身近なものにすることをモットーに、『つみたて部長』として奮闘中。(2020年11月現在)
【ご留意事項】
  • ご利用の環境やインターネットの回線速度、セキュリティの設定などによって、画質・音質が低下もしくは利用できない場合があります。
  • システム状況、またはその他の事情によりセミナーの開催を中止、または中断することがあります。その際はLINEにてご連絡いたします。あらかじめご了承ください。
  • オンラインセミナーの参加は無料ですが、インターネット回線の利用に伴う通信料はお客さまに負担いただきます。
  • ご視聴にあたり、マイク、カメラの準備は不要です。
【個人情報の利用目的について】
お申し込みいただいた内容につきましては、三菱UFJ国際投信株式会社にて、セミナー受付、各種サービスや金融商品のご提案に利用させていただく場合がございますのでご了承ください。
【必ずお読みください】
本セミナーは、投資信託の仕組み・投資環境の説明、個別商品の内容説明および勧誘を目的として開催するものです。
【ゆうちょ銀行からのお知らせ】
投資信託に係るリスクや費用等は、それぞれの投資信託により異なりますので、投資にあたっては、事前に投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をよくご覧ください。
今回のセミナーでは、資産運用の「はじめの一歩」ともいえる、「つみたてNISA(少額投資非課税制度)」を活用して資産形成のヒントを交えながらわかりやすくお伝えします。
    こんな方におすすめです!
  • 将来に向けて投資を始めたいが、まとまったお金がないとお悩みの方
  • コロナ禍で資産運用を始めることに不安をお持ちの方
  • 定期貯金や貯蓄型保険にして預けてあるお金を見直したい方
~つみたてNISA(少額投資非課税制度)~
つみたてNISAとは、特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です(2018年1月からスタート)。 購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約(「いわゆる「つみたて」)に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られています。
(金融庁HPより抜粋)
<講師> 吉田よしだ 研一 けんいち
三菱UFJ国際投信 投信営業第二部長 大学卒業後、一貫して資産運用ビジネスに従事。幾多のライフイベントを積立投資で乗り切ってきた経験から、資産運用と投資信託をもっと身近なものにすることをモットーに、『つみたて部長』として奮闘中。(2020年11月現在)
【ご留意事項】
  • ご利用の環境やインターネットの回線速度、セキュリティの設定などによって、画質・音質が低下もしくは利用できない場合があります。
  • システム状況、またはその他の事情によりセミナーの開催を中止、または中断することがあります。その際はLINEにてご連絡いたします。あらかじめご了承ください。
  • オンラインセミナーの参加は無料ですが、インターネット回線の利用に伴う通信料はお客さまに負担いただきます。
  • ご視聴にあたり、マイク、カメラの準備は不要です。
【個人情報の利用目的について】
お申し込みいただいた内容につきましては、三菱UFJ国際投信株式会社にて、セミナー受付、各種サービスや金融商品のご提案に利用させていただく場合がございますのでご了承ください。
【必ずお読みください】
本セミナーは、投資信託の仕組み・投資環境の説明、個別商品の内容説明および勧誘を目的として開催するものです。
【ゆうちょ銀行からのお知らせ】
投資信託に係るリスクや費用等は、それぞれの投資信託により異なりますので、投資にあたっては、事前に投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をよくご覧ください。
投資信託に関するリスク
  • 一般的に投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
投資信託に関する手数料等
  • 投資信託のご購入、換金等にあたっては各種手数料等(購入時手数料(申込手数料)、運用管理費(信託報酬)、信託財産留保額等)が必要となります。また、その他費用として監査報酬、有価証券売買手数料、組入れ資産の保管費用等がかかります。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料等は各投資信託およびその購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を表示することはできません。
投資信託に関する留意事項
  • 投資信託は預金・貯金ではありません。
  • 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
  • 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネット専用ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)はインターネットによる電子交付となります。
NISA制度についてのご注意(共通)
  • 口座の開設は同一年において一人一口座に限られます(金融機関を変更した場合を除く)。また、異なる金融機関に口座内の投資信託の移管をすることはできません。
  • 当行では公募株式投資信託のみ取り扱っています。
  • NISA口座における損失は税務上ないものとされ、他の口座との損益通算をすることはできません。
  • NISA制度は非課税投資枠が設定されており、一旦使用した非課税投資枠は再利用できないため、短期間での売買を前提とした取引には適しません。
  • 投資信託において支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は非課税であり、NISA 制度によるメリットを享受できるものではありません。
  • 一般NISA及びジュニアNISAの非課税期間終了時に、翌年の非課税投資枠に移管(ロールオーバー)を希望する場合は、当行が定める日までに移管依頼書の提出が必要です。移管の際は、移管時の投資信託の 時価の合計額分だけ、翌年の非税投資枠を利用します。時価の合計額が非課税投資枠を超えていても、その全額を移管することができます。特段の手続がない場合は、課税口座(特定口座を開設されている場合は,特定口座、未開設の場合は一般口座)に移管されます。
  • NISA(少額投資非課税)制度については、2020年度税制改正により2024年から見直し等が行われる予定です。
つみたてNISAについてのご注意
  • つみたてNISAと一般NISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。変更を行う場合には、原則として暦年単位となります。
  • つみたてNISAでは、積立契約(累積投資契約)の締結に基づき、定期かつ継続的な方法により対象商品の買付けが行われます。
  • つみたてNISAでは、一般NISAと異なり、非課税期間終了後、保有している投資信託を翌年の非課税投資枠に移管すること(ロールオーバー)はできません。
  • つみたてNISAでは、買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
  • 基準経過日におけるつみたてNISA口座名義人の氏名及び住所について確認が求められるため、確認期間内に当該確認ができない場合には、累積投資勘定への投資信託の受け入れができなくなります。
ジュニアNISAについてのご注意
  • ジュニアNISAでは、一般NISAやつみたてNISAと異なり、金融機関の変更ができません。
  • ジュニアNISAの課税未成年者口座における損失については損益通算が可能です。
  • ジュニアNISA 口座の運用管理者は、口座名義人の法定代理人(親権者等)に限られます。
  • 口座名義人が3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで、原則としてジュニアNISA口座から払出しはできません。払出しがあった場合は、口座が廃止され、過去に非課税で支払われた配当等や譲渡益については非課税の取扱いがなかったものとみなされて課税されます。
  • 払出しは口座名義人または口座名義人の法定代理人(親権者等)に限られます。
  • 口座名義人が成人になるまでのジュニアNISA口座からの払出しは、原則として口座名義人の同意が必要です。
  • ジュニアNISA口座の資金は、口座名義人の資金に限定されます。口座名義人に帰属する資金以外の資金で投資が行われた場合、払い出した資金を口座名義人以外が費消等した場合は課税上の問題が生じる場合があります。
  • 2024年以降、ジュニア NISA 口座で新たに買付けを行うことはできません。
  • 2023年末までにジュニア NISA 口座で買い付けた投資信託は2024年以降、継続管理勘定に移管することで、口座名義人が1月1日時点で18歳である年の前年12月31日まで、非課税で保有することができます。
  • 2024年以降に払出しを行う場合は、過去に非課税で支払われた配当や譲渡益は、非課税扱いとなります。
投資信託に関するリスク
  • 一般的に投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
投資信託に関する手数料等
  • 投資信託のご購入、換金等にあたっては各種手数料等(購入時手数料(申込手数料)、運用管理費(信託報酬)、信託財産留保額等)が必要となります。また、その他費用として監査報酬、有価証券売買手数料、組入れ資産の保管費用等がかかります。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料等は各投資信託およびその購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を表示することはできません。
投資信託に関する留意事項
  • 投資信託は預金・貯金ではありません。
  • 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
  • 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネット専用ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)はインターネットによる電子交付となります。
NISA制度についてのご注意(共通)
  • 口座の開設は同一年において一人一口座に限られます(金融機関を変更した場合を除く)。また、異なる金融機関に口座内の投資信託の移管をすることはできません。
  • 当行では公募株式投資信託のみ取り扱っています。
  • NISA口座における損失は税務上ないものとされ、他の口座との損益通算をすることはできません。
  • NISA制度は非課税投資枠が設定されており、一旦使用した非課税投資枠は再利用できないため、短期間での売買を前提とした取引には適しません。
  • 投資信託において支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は非課税であり、NISA 制度によるメリットを享受できるものではありません。
  • 一般NISA及びジュニアNISAの非課税期間終了時に、翌年の非課税投資枠に移管(ロールオーバー)を希望する場合は、当行が定める日までに移管依頼書の提出が必要です。移管の際は、移管時の投資信託の 時価の合計額分だけ、翌年の非税投資枠を利用します。時価の合計額が非課税投資枠を超えていても、その全額を移管することができます。特段の手続がない場合は、課税口座(特定口座を開設されている場合は,特定口座、未開設の場合は一般口座)に移管されます。
  • NISA(少額投資非課税)制度については、2020年度税制改正により2024年から見直し等が行われる予定です。
つみたてNISAについてのご注意
  • つみたてNISAと一般NISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。変更を行う場合には、原則として暦年単位となります。
  • つみたてNISAでは、積立契約(累積投資契約)の締結に基づき、定期かつ継続的な方法により対象商品の買付けが行われます。
  • つみたてNISAでは、一般NISAと異なり、非課税期間終了後、保有している投資信託を翌年の非課税投資枠に移管すること(ロールオーバー)はできません。
  • つみたてNISAでは、買い付けた投資信託の信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
  • 基準経過日におけるつみたてNISA口座名義人の氏名及び住所について確認が求められるため、確認期間内に当該確認ができない場合には、累積投資勘定への投資信託の受け入れができなくなります。
ジュニアNISAについてのご注意
  • ジュニアNISAでは、一般NISAやつみたてNISAと異なり、金融機関の変更ができません。
  • ジュニアNISAの課税未成年者口座における損失については損益通算が可能です。
  • ジュニアNISA 口座の運用管理者は、口座名義人の法定代理人(親権者等)に限られます。
  • 口座名義人が3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで、原則としてジュニアNISA口座から払出しはできません。払出しがあった場合は、口座が廃止され、過去に非課税で支払われた配当等や譲渡益については非課税の取扱いがなかったものとみなされて課税されます。
  • 払出しは口座名義人または口座名義人の法定代理人(親権者等)に限られます。
  • 口座名義人が成人になるまでのジュニアNISA口座からの払出しは、原則として口座名義人の同意が必要です。
  • ジュニアNISA口座の資金は、口座名義人の資金に限定されます。口座名義人に帰属する資金以外の資金で投資が行われた場合、払い出した資金を口座名義人以外が費消等した場合は課税上の問題が生じる場合があります。
  • 2024年以降、ジュニア NISA 口座で新たに買付けを行うことはできません。
  • 2023年末までにジュニア NISA 口座で買い付けた投資信託は2024年以降、継続管理勘定に移管することで、口座名義人が1月1日時点で18歳である年の前年12月31日まで、非課税で保有することができます。
  • 2024年以降に払出しを行う場合は、過去に非課税で支払われた配当や譲渡益は、非課税扱いとなります。
商号等 株式会社ゆうちょ銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第611号 加入協会 日本証券業協会
日本郵便株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第325号
商号等
〔登録金融機関〕
株式会社ゆうちょ銀行
関東財務局長(登金)第611号
〔加入協会〕
日本証券業協会
〔金融商品仲介業者〕
日本郵便株式会社 関東財務局長(金仲)第325号