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解説:老後資金への対応ニーズ

投資信託ってどんなもの?

60~64歳の「無収入」期間に備える

「教育資金」「マイホーム資金」「老後資金」は「人生の三大資金」などと呼ばれています。
とりわけ「老後資金」は、誰にも老後が訪れるだけに、切実な問題といえるでしょう。

2007年の平均寿命は、男性が79.19歳、女性が85.99歳となっており、特に女性は、23年間世界一という記録を更新しています。日本は、世界にも類を見ない長寿国なのです。また、60歳からの平均余命は男性が22.54年、女性が28.06年で老後への備えは大切です(図表 出所:厚生労働省「平成19年簡易生命表」)。

年齢
平均余命(年) 年齢(年齢+平均余命) 平均余命(年) 年齢(年齢+平均余命)
0歳 79.19 79.19 85.99 85.99
50 31.15 81.15 37.27 87.27
60 22.54 82.54 28.06 88.06
70 14.80 84.80 19.25 89.25
80 8.50 88.50 11.42 91.42

(出所)厚生労働省「平成19年簡易生命表」を基に三菱UFJ投信作成

昭和36年4月2日以降に生まれた方は、65歳にならないと公的年金がもらえないことから、60~64歳までの間は、給与所得も、公的年金もない「無収入」状態となる危険性があります。65歳で公的年金の受給が開始されますが、豊かな老後を送るために必要な資金が月38.3万円(出所:生命保険文化センター、平成19年度「生活保障に関する調査」、「老後の最低日常生活費」と「老後のゆとりのための上乗せ額」合計)といわれているのに対し、現在の平均的な公的年金の支給額は月23.3万円(出所:厚生労働省「平成19年度の年金額について」)ですので、月15万円はお金が不足することになってしまいます。つまり、

  • 60~64歳までに必要な資金
  • 65歳から公的年金だけでは不足する資金

を自分で用意しなければなりません。これは多くの人にとって、気の重い問題でしょう。

みなさんは「72の法則」をご存知でしょうか。これは、72を金利で割ると、元本が2倍になるまでにかかるおおよその年数がわかるというものです。

例えば、1%で資金を運用したとすると、元本を2倍にするには、72年という気の遠くなるような時間が必要となります。しかし、これが7.2%であれば、10年で2倍になるというわけです。

イラスト

低金利の時代が続いていますが、投資信託には過去に好成績を残しているものが少なくありません。もちろん将来のリターン(収益率)を約束するものではありませんが、許されるリスクの範囲内でリターンを追求することにより豊かな老後がぐっと身近になるのではないでしょうか。

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