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HOME > ファンド一覧 > ファンド詳細

運用情報

基準日 2014年08月01日
基準価額 13,865円
前日比 -32円
解約価額 13,865円
純資産総額 384.81億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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直近6期決算情報

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2014年05月20日 13,528円 0円
2013年05月20日 13,293円 0円
2012年05月21日 11,261円 0円
2011年05月20日 11,350円 0円
2010年05月20日 11,223円 0円
2009年05月20日 10,823円 0円
設定来累計 100円
  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ファンドの目的

日本を含む世界各国の株式、公社債を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保のため各資産の指数を独自に合成した指数をベンチマークとし、当該ベンチマークに連動する投資成果をめざします。

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ファンドの特色

投資対象

三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド、三菱UFJ 外国株式マザーファンド、三菱UFJ 国内債券マザーファンド、三菱UFJ 外国債券マザーファンドを主要投資対象とします。

運用方法

各マザーファンド等を通じて、各資産の指数を以下の比率配分として組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。
各マザーファンド等を以下の比率配分として組み合わせ、基準ポートフォリオを構築します。
基準ポートフォリオは原則として年1回見直し(確認) を行うこととします。

  • ※経済環境などの大きな変化がなければ、原則として資産配分を変更することなく運用を行います。
投資対象合成ベンチマークの構成指数各比率
配分
マザーファンド各比率
配分
国内株式 東証株価指数(TOPIX) 17% 三菱UFJ トピックス
インデックスマザーファンド
17%
先進国株式 MSCI コクサイ インデックス
(除く日本、円換算ベース)
8% 三菱UFJ 外国株式
マザーファンド
8%
国内債券 NOMURA-BPI総合 67% 三菱UFJ 国内債券
マザーファンド
67%
先進国債券 シティ世界国債インデックス
(除く日本、円ベース)
5% 三菱UFJ 外国債券
マザーファンド
5%
短期金融資産 有担保コール(翌日物) 3% (短期金融資産に直接投資します) 3%

各マザーファンドの運用目標は以下の通りです。

 主要投資対象運用目標
三菱UFJ トピックス
インデックスマザーファンド
国内株式 東証株価指数(TOPIX)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 外国株式
マザーファンド
先進国株式 MSCI コクサイ インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 国内債券
マザーファンド
国内債券 NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 外国債券
マザーファンド
先進国債券 シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。

為替対応方針

原則として、為替ヘッジを行いません。

  • 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。

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ファンドの仕組み

運用は主に各マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

<主な投資制限>

  • 株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の40%以下とします。
  • 同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。
  • 外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。
  • デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

<分配方針>

  • 年1回の決算時(5月20日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
  • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
  • 分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

指数について

東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

MSCIコクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
MSCIコクサイ インデックス(除く日本、円換算ベース)は、MSCIコクサイ インデックス(米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。
また、MSCIコクサイ インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

NOMURA-BPI総合とは、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債の他、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA-BPI総合は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。

シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)とは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化した債券インデックスです。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
 
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 市場リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク

市場リスク

(価格変動リスク)
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式や組入公社債の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

(為替変動リスク)
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。

信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
    投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
    収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

リスクの管理体制

ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部門から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。

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お申込みメモ

購入購入単位 販売会社が定める単位
販売会社にご確認ください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
  • ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
購入代金 販売会社の定める期日までに販売会社指定の方法でお支払いください。
換金換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。
申込制限等申込締切時間 原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた購入・換金のお申込みを当日のお申込み分とします。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期間信託期間 無期限(2002年11月8日設定)
繰上償還 以下の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
  • ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき
  • やむを得ない事情が発生したとき
決算・分配決算日 毎年5月20日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回の決算時に分配を行います。
  • ※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
その他信託金の限度額 3,000億円
公告 原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ(http://www.am.mufg.jp/)に掲載します。
運用報告書 毎決算後および償還後に運用報告書が作成され、販売会社を通じて知れている受益者に交付されます。
課税関係 課税上、株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
益金不算入制度・配当控除は適用されません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時購入時手数料 ありません。
換金時信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額×年0.231%(税抜 年0.22%)

消費税率が8%になった場合は、以下の通りとなります。
純資産総額×年0.2376%(税抜 年0.22%)
その他の費用・
手数料
売買委託手数料等、外国での資産の保管等に要する費用等を信託財産からご負担いただきます。
これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • ※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料は、その都度信託財産から支払われます。
  • ※運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
  • ※投資者にご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2014年05月20日 13,528円 0円
2013年05月20日 13,293円 0円
2012年05月21日 11,261円 0円
2011年05月20日 11,350円 0円
2010年05月20日 11,223円 0円
2009年05月20日 10,823円 0円
2008年05月20日 11,892円 0円
2007年05月21日 12,265円 0円
2006年05月22日 11,552円 0円
2005年05月20日 10,810円 0円
2004年05月20日 10,485円 100円
2003年05月20日 10,070円 0円
設定来累計 100円
  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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