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三菱UFJ DCバランス・イノベーション(KAKUSHIN)

追加型投信 内外 資産複合

日本経済新聞掲載名 DCイノベK

ファンド関連のお知らせ

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運用情報

基準日 2017年03月29日
基準価額 10,758円
前日比 +28円
(+0.26%)
解約価額 10,758円
純資産総額 14.36億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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直近決算情報

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2017年03月27日 10,697円 0円
2016年03月25日 10,742円 0円
2015年03月25日 10,752円 0円
設定来累計 0円
  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ファンドの目的

日本を含む世界各国の株式、公社債および短期金融資産を実質的な主要投資対象とし、値上がり益の獲得および利子・配当等収益の確保をめざします。

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ファンドの特色

ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、国内および先進国の株式、債券および短期金融資産に実質的な投資を行います。

  • 国内、先進国の株式・債券および短期公社債等に投資するファンドです。
  • 国内株式、先進国株式の組入比率を抑えて、比較的安定的な基準価額の上昇をめざすファンドです。

<ファンドが投資対象とするマザーファンドと運用目標>

各マザーファンド主要投資対象運用目標
TOPIXマザーファンド 国内株式 東証株価指数(TOPIX)と連動する投資成果をめざして運用を行います。
外国株式インデックス
マザーファンド
先進国株式
(国内株式を除く)
MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。
日本債券インデックス
マザーファンド
国内債券 NOMURA-BPI総合と連動する投資成果をめざして運用を行います。
ヘッジ付外国債券
インデックスマザーファンド
先進国債券
(国内債券を除く)
シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。
マネー・マーケット・
マザーファンド
国内の
短期公社債等
安定した収益の確保をめざして安定運用を行います。

運用方法・運用プロセス

<(ご参考)組入比率変更のイメージ>

組入比率変更のイメージ

上図はファンドの組入比率の変更をご理解いただくために、組入比率の変更をイメージとして示したものです。
また、各投資環境における組入比率については実際の比率と異なり、投資環境等によっては、株式の組入れを行わない場合があります。

  • 各資産の組入比率は以下の範囲で変動します。

<各資産の組入比率>

国内株式 0%~22%
先進国株式 0%~22%
国内債券 0%~61%
先進国債券 13%(原則、固定)

上記以外に短期金融資産を組み入れます。

上記組入比率は、今後、変更となる場合があります。

  • 三菱UFJ信託銀行株式会社の投資助言・情報提供に基づき、三菱UFJ国際投信株式会社がファンドの運用を行います。

投資助言者、投資助言の内容、投資助言の有無等については、変更する場合があります。

  • ファンドの運用プロセスは以下のとおりです。

<ファンドの運用プロセス>

ファンドの運用プロセス

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用を行わない場合があります。

  • ファンドは、年金運用に実績のある三菱UFJ信託銀行株式会社による助言をもとに運営します。なお、ファンドのベースとなっている「下方リスク抑制バランス」は、内外株式下落による損失回避と中期的な収益確保をめざし、機動的に投資比率をコントロールする運用商品であり、三菱UFJ信託銀行株式会社が三菱UFJトラスト投資工学研究所(MTEC)のサポートを受け、独自に開発したモデルに基づく運用手法で年金顧客向けに提供されております。
  • 株式の組入比率については、投資環境や株式部分の収益寄与に基づいて決定する「株式ウエイトマトリクス」を活用します。
  • ◆「投資環境」は、株式市場や景気の方向性、信用リスクに対する市場の反応の大きさ、株式市場の値動きの大きさ等を測る複数の指標を用いて計算される相場局面判断インデックスをもとに判断します。
  • ◆「株式部分の収益寄与」は、過去の株式の収益率に組入比率を勘案して算出します。

「株式ウエイトマトリクス」は、各資産(国内株式、先進国株式)ごとに異なります。また、「投資環境」を判断する各指標については、今後変更になる場合があります。

<株式ウエイトマトリクスのイメージ>

株式ウエイトマトリクスのイメージ

上記の株式ウエイトマトリクスはイメージであり、実際の運用に用いるものとは異なる場合があります。

  • 株式部分以外への投資については、先進国債券に一定の比率で投資を行い、残りは国内債券に投資します。
  • なお、国内の債券市場が下落した場合等に国内債券の組入比率を引き下げ、マネー・マーケット・マザーファンド等への投資を行う場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます。

実質組入外貨建資産のうち債券部分については、原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行います。その他の実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

  • 実質組入外貨建資産のうち債券部分については、原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行いますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
  • その他の実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わないため、ファンドは為替相場の変動による影響を受けます。

為替ヘッジを行うにあたっては、対象通貨間の金利差に基づくヘッジコストがかかります。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。

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ファンドの仕組み

運用は主に各マザーファンド等への投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債および国内の短期金融資産へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

主な投資制限

  • 株式への実質投資割合に制限を設けません。
  • 同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
  • 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
  • デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

年1回の決算時に分配を行います。

  • 年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
  • 原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

指数について

  • 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
  • MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
    MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)は、MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。
    MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
  • NOMURA-BPI総合とは、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債の他、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA-BPI総合は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。
  • シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)は、Citigroup Index LLCにより開発、算出および公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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投資リスク

投資リスク

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お申込みメモ

申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2017年03月27日 10,697円 0円
2016年03月25日 10,742円 0円
2015年03月25日 10,752円 0円
設定来累計 0円
  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去の運用報告書(全体版)

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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