次世代REITオープン

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REIT投資は次世代へ
REIT投資は次世代へ
都市化の進行、人口構造の変化、テクノロジーの普及・進歩…こうした社会の大きな動き︲メガトレンド︲を受けて、近年、市場で存在感を増し、今後の成長が見込まれる新しい分野のREIT。それが“次世代のREIT”です。
都市化の進行、人口構造の変化、テクノロジーの普及・進歩…こうした社会の大きな動き︲メガトレンド︲を受けて、近年、市場で存在感を増し、今後の成長が見込まれる新しい分野のREIT。それが“次世代のREIT”です。

注目しているつの分野

テクノロジー関連REIT
テクノロジー関連REIT
ロジスティクス関連REIT
ロジスティクス関連REIT
ニュースタイル関連REIT
ニュースタイル関連REIT

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分野別の注目点

近年REIT市場の中心になりつつある次世代REITは、技術の進歩や生活様式の変化などを背景に
中長期的な成長が見込まれ、今後も市場全体を牽引していくことが期待されます。

テクノロジー 関連REIT

注目点
  • デジタルデータ量の増加によって更に高まる通信塔やデータセンターへのニーズ
  • 障害物に弱いなどの5Gの弱点を補うための「スモールセル*」への需要拡大
  • 小電力で人口密度の高い地域へ通信容量を提供する小型基地局
【急増する世界のデジタルデータ量】
【急増する世界のデジタルデータ量】

ロジスティクス 関連REIT

注目点
  • eコマースの更なる拡大に伴う多様なニーズに対応できる高機能物流施設への需要拡大
  • 配送日数の短縮化に対応できる好立地の物流施設の希少性
【世界のeコマース市場規模】
【世界のeコマース市場規模】

ニュースタイル 関連REIT

注目点
  • ライフスタイルの多様化に伴う、新しいニーズの出現
  • ベビーブーマー世代*の高齢化による介護住宅などの需要拡大
  • ミレニアル世代*の世帯形成による手頃な価格の住宅への需要拡大
  • ベビーブーマー世代:主に1946〜64年生まれ、
    ミレニアル世代:主に1981~98年生まれ
【米国の年齢別人口分布】
【米国の年齢別人口分布】
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

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次世代REITの
パフォーマンス推移等

2015年末からの次世代REITのパフォーマンスは、伝統的REITを上回って推移しました。また、次世代REITの今後2年間の予想キャッシュフロー成長率は、メガトレンドの恩恵により高い成長が予想されています。

【パフォーマンス推移(米ドルベース)】
【パフォーマンス推移(米ドルベース)】
【今後2年間の予想キャッシュフロー成長率(年率)】
【今後2年間の予想キャッシュフロー成長率(年率)】
  • 上記は米ドルベース、配当込みの指数を使用しております。指数については【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

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設定来の
基準価額等の推移

(期間:2020年2月14日(設定日)~

【<資産成長型>(為替ヘッジあり)】

2020年2月14日

【<資産成長型>(為替ヘッジなし)】

2020年2月14日

【<毎月決算型>(為替ヘッジあり)予想分配金提示型】

2020年2月14日

【<毎月決算型>(為替ヘッジなし)予想分配金提示型】

2020年2月14日[an error occurred while processing this directive]
  • 基準価額、基準価額(分配金再投資)は、1万口当たりで運用管理費用(信託報酬)控除後の値です。
  • 信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

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ファンドの目的・特色

ファンドの目的

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、中長期的な値上がり益の獲得および配当収益の確保をめざします。

ファンドの特色

特色1

主として日本を含む世界各国の次世代のREITに投資を行います。

  • 当ファンドにおいて次世代のREITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREITを指します。
  • 次世代の不動産関連の株式に投資を行う場合があります。
  • REIT等の組入比率は高位を維持することを基本とします。
  • REIT(リート:Real Estate Investment Trust)とは、不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券をいいます(不動産投資法人または不動産投資信託をいう場合もあります)。多数の投資家から資金を集めて不動産を所有、管理、運営し、そこから生じる賃貸料収入や売却益を投資家に分配する商品です。分配金の原資は主に多数の物件からの賃貸料収入などです。
  • 実際の運用は次世代REITマザーファンド受益証券を通じて行います。
特色2

REIT等の運用にあたっては、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクに運用指図に関する権限を委託します。

  • 同社は運用指図に関する権限の一部を、コーヘン&スティアーズ・ユーケー・リミテッドおよびコーヘン&スティアーズ・アジア・リミテッドに更に委託することができます。
  • REIT等への投資にあたっては、マクロ経済分析等のトップダウン・アプローチ、収益性分析等のボトムアップ・アプローチに基づいて銘柄選定を行います。
  • コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクは、1986年に米国初のREITに特化した運用会社として設立され、アクティブのREIT運用では最大級の資産規模を有するグローバルな運用会社です。
  • 運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
特色3

為替ヘッジの有無により、為替ヘッジあり、為替ヘッジなしが選択できます。

  • 為替ヘッジありは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。
    なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
  • 為替ヘッジなしは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わず、為替相場の変動による影響を受けます。
特色4

資産成長型は、年2回の決算時(2月・8月の各13日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。
毎月決算型は、毎月の決算日(毎月13日(休業日の場合は翌営業日))の前営業日の基準価額に応じた分配をめざします。

  • 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

【資産成長型】
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。(基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。)

【毎月決算型】
原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、下記の金額の分配をめざします。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないことがあります。また、決算日の前営業日から決算日まで基準価額が急激に変動した場合等には、下記の分配を行わないことがあります。

  • 基準価額が上記の一定の水準に一度でも到達すればその水準に応じた分配を続ける、というものではありません。
  • 分配により基準価額は下落します。そのため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
  • 上記表に記載された基準価額および分配金額は、予想に基づくものであり、将来の運用の成果を保証または示唆するものではありません。

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、
上記のような運用が行えない場合があります。

ファンドの費用

※千葉銀行でお申込みの場合

  • お客さまが直接的に負担する費用
  • お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
  • 運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
  • 上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、各ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

収益分配金に関する留意事項

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資リスク

基準価額の変動要因:基準価額は、リート市場の相場変動による組入リートの価格変動や株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

当ページで使用している指数について

米国REIT(FTSE NAREIT All Equity REITs Index):FTSE NAREIT All Equity REITs Indexとは、米国リートの値動きを表す指数です。FTSE®は、London Stock Exchange Groupの会社が所有する商標であり、ライセンス契約に基づき、FTSE International Limited(以下「FTSE」)が使用します。NAREIT®はNational Association of Real Estate Investment Trusts(以下「NAREIT」)が所有する商標です。当該指数は、FTSEが算出を行います。FTSEとNAREITのいずれも本商品のスポンサー、保証、販売促進を行っておらず、さらにいかなる形においても本商品に関わっておらず、一切の責務を負うものではありません。インデックスの価格および構成リストにおける全ての知的所有権はFTSEとNAREITに帰属します。

REITの分類基準について

  • 当ページにおける各種分類基準は、図の表記を基にしています。
  • 次世代REITは、テクノロジー関連REIT、ロジスティクス関連REIT、ニュースタイル関連REITの各数値及び騰落率を単純平均して算出しています。
  • 予想キャッシュフロー成⻑率は、FTSE NAREIT All Equity REITs Indexの各構成銘柄の会計年度ごとに算出したものを、各分類(伝統的REIT、その他REIT、テクノロジー関連REIT、ロジスティクス関連REIT、ニュースタイル関連REIT)ごとに時価総額加重平均したものです。なお、取得できない銘柄は除いています。予想キャッシュフロー成⻑率は2020年9⽉9⽇時点のBloomberg予想値を使⽤しています。
  • FFO(Funds From Operation)は、当期純利益に減価償却費などの現⾦の⽀出を伴わない費⽤と不動産の売却損益などの継続的に発⽣するものではない損益を⾜し戻した指標です。⼀般的にリートのキャッシュフロー創出⼒を評価する際などに⽤いられます。
  • パフォーマンス推移は、サブインデックスを各分類ごとに時価総額加重平均しています。なお、次世代REITの⼀部の期間においては時価総額が取得できないため修正値を使⽤しています。
  • 分野はコーヘン&スティアーズの定義に基づいています。2020年8⽉末現在、次世代REITとして上記の3つの分野に注⽬しておりますが、将来変更する場合があります。なお、次世代のREITとして分類されたもの以外においても、次世代のREIT銘柄に該当する場合があります。

留意事項

  • 当ページで使用される写真・画像はイメージです。
  • 四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
  • ファンドの名称について、正式名称ではなく下記の略称または総称で記載する場合があります。また、これらを総称して「当ファンド」、各々を「各ファンド」ということがあります。次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジあり)を<資産成長型>(為替ヘッジあり)、次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジなし)を<資産成長型>(為替ヘッジなし)、次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジあり)予想分配金提示型を<毎月決算型>(為替ヘッジあり)予想分配金提示型、次世代REITオープン<毎月決算型>(為替ヘッジなし)予想分配金提示型を<毎月決算型>(為替ヘッジなし)予想分配金提示型ということがあります。
  • 当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
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  • 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
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