サイバーセキュリティ株式オープン
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市場環境と企業調査から
”攻め”のポートフォリオに
7分31秒

ファンドマネージャーインタビュー
丁寧な企業調査に基づく銘柄選定
10分16秒

急速にオンライン化する社会の中で
注目されるサイバーセキュリティ関連企業
4分2秒

2分でわかる
「サイバーセキュリティ株式オープン」
2分4秒

サイバー攻撃の脅威
1分39秒

IoT（モノのインターネット化）
1分23秒

クラウドサービス
1分08秒

サイバーセキュリティコンサルティング
1分12秒

次世代ファイアウォール
58秒

AIを用いたマルウェア対策
1分34秒

サイバーセキュリティ技術について
8分17秒

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として値上がり益の獲得をめざします。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業^＊の株式に投資を行います。

• 株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務 健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。
• 株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。

• ＊
  当ファンドにおいては、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいいます。
• ※
  実際の運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドを通じて行います。

株式等の運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。

• ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーは、米国の金融グループであるヴォヤ・ファイナンシャルの傘下にある、40年以上の運用実績をもつ米国の資産運用会社です。

• ※
  運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。

為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジなし）が選択できます。

• （為替ヘッジあり）は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。なお、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
• （為替ヘッジなし）は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。

年1回の決算時（6月6日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。

• 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

• 上記の各映像は「サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）」をご理解いただくことを目的に三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示ではありません。本映像は投資勧誘を目的とするものではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
• 上記の各映像の内容は2018年9月14日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
• 上記の各映像は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
• 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
• 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

• お客さまが直接的に負担する費用

  • 購入時：

    • 購入時手数料：購入価額に対して、上限3.30%（税抜 3.00%）販売会社が定めます。くわしくは、販売会社にご確認ください。

  • 換金時：

    • 信託財産留保額：ありません。
• お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

  • 保有期間中

    • 運用管理費用（信託報酬）：日々の純資産総額に対して、年率1.870%（税抜 年率1.700%）をかけた額

    • その他の費用・手数料：以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

      • 監査法人に支払われるファンドの監査費用
      • 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
      • 有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
      • その他信託事務の処理にかかる諸費用 等

• ※
  上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
• ※
  運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
• ※
  上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。