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運用情報

基準日 2016年09月29日
基準価額 9,482円
前日比 +59円
(+0.63%)
解約価額 9,482円
純資産総額 31.70億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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直近6期決算情報

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2016年09月05日 9,649円 40円
2016年07月05日 9,512円 40円
2016年05月06日 9,842円 40円
2016年03月07日 10,070円 40円
2016年01月05日 10,298円 40円
2015年11月05日 10,602円 40円
設定来累計 2,920円
  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ファンドの目的

世界各国の株式・公社債・不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、分散投資を行うことにより、着実な値上がり益の獲得と安定した収益の確保をめざします。

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ファンドの特色

世界各国の株式・公社債・不動産投資信託証券に分散投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。

各マザーファンドへの資産配分は、信託財産の純資産総額に対して以下の比率を基本投資割合とします。

<ファンドの基本投資割合>

ファンドの基本投資割合

<各マザーファンドの主要投資対象と運用目標>

 主要投資対象運用目標
三菱UFJ トピックス
インデックスマザーファンド
国内株式 東証株価指数(TOPIX)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 外国株式
マザーファンド
外国株式 MSCIコクサイ インデックス(除く日本 円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 国内債券
マザーファンド
国内公社債 NOMURA―BPI総合指数に連動する投資成果をめざして運用を行います。
三菱UFJ 外国債券
マザーファンド
外国公社債 シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
MUAM J-REIT
マザーファンド
国内不動産
投資信託証券
東証REIT指数(配当込み)をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざします。
MUAM G-REIT
マザーファンド
外国不動産
投資信託証券
S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。

ベンチマークとは、ファンドの運用を行うにあたって運用成果の目標基準とする指標です。

ファンドはベンチマークを設けません。上記各指数はご参考である点にご留意ください。

  • 実質的な組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。

<各マザーファンドの運用プロセス>

三菱UFJ トピックス インデックスマザーファンド/三菱UFJ 外国株式マザーファンド/三菱UFJ国内債券マザーファンド/三菱UFJ 外国債券マザーファンド/MUAM G-REITマザーファンド

<運用プロセスのイメージ>

運用プロセスのイメージ

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、こちらでご覧いただけます。

MUAM J-REITマザーファンド

<ポートフォリオ構築のプロセス>

ポートフォリオ構築のプロセス

キャッシュフローとは
投資法人の税引後利益から分配金等を控除し、減価償却費を加えたもので、投資法人における実際の資金の出入りを示しています。この値が大きいほど外部資金に依存する割合が小さく健全な財務状況であると評価することができます。キャッシュフローは株式投資における代表的な評価尺度ですが、不動産投資信託証券への投資においても準用されます。

利回りとは
一投資口当たりの年間分配金を投資口価格で除したもの。配当利回りは株式投資における代表的な評価尺度ですが、不動産投資信託証券への投資においても準用されます。

PBRとは
Price Book-value Ratioの略で、投資口価格を一投資口当たり純資産で除したもの。この値が小さいほど当該不動産投資信託証券は割安であると評価されます。PBRは株式投資における代表的な評価尺度ですが、不動産投資信託証券への投資においても準用されます。

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、こちらでご覧いただけます。

毎年1・3・5・7・9・11月の各5日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、分配を行います。

  • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。

分配のイメージ図

上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

収益分配金に関する留意事項

  • ◆分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

  • ◆分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配対象額は、(1)経費控除後の配当等収益および(2)経費控除後の評価益を含む売買益ならびに(3)分配準備積立金および(4)収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

  • ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
分配準備積立金:
当期の(1)経費控除後の配当等収益および(2)経費控除後の評価益を含む売買益のうち、当期分配金として支払わなかった残りの金額をいいます。信託財産に留保され、次期以降の分配金の支払いに充当できる分配対象額となります。
収益調整金:
追加型投資信託で追加設定が行われることによって、既存の受益者への収益分配可能額が薄まらないようにするために設けられた勘定です。
  • ◆投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の
一部払戻しに相当する場合

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

  • ※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
    また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の
一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合


普通分配金 :
個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金) :
個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。
  • (注)普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

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ファンドの仕組み

運用は主に各マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式・公社債・不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

主な投資制限

株式 株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。
外貨建資産 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。

指数について

  • 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
  • MSCIコクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
    MSCIコクサイ インデックス(除く日本 円換算ベース)は、MSCIコクサイ インデックス(除く日本 米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。また、MSCI KOKUSAIインデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
  • NOMURA-BPI総合指数とは、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債の他、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA-BPI総合指数は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。
  • シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)は、Citigroup Index LLCにより開発、算出および公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
  • 東証REIT指数(配当込み)とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
    東証REIT指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は、東証REIT指数の算出もしくは公表の方法の変更、東証REIT指数の算出もしくは公表の停止または東証REIT指数の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
  • S&P先進国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託(REIT)及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。なお、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)は、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み)をもとに、委託会社が計算したものです。
    S&P先進国REITインデックスはS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’ s®およびS&P®はStandard & Poor’ s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P先進国REITインデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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投資リスク

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お申込みメモ

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2016年09月05日 9,649円 40円
2016年07月05日 9,512円 40円
2016年05月06日 9,842円 40円
2016年03月07日 10,070円 40円
2016年01月05日 10,298円 40円
2015年11月05日 10,602円 40円
2015年09月07日 10,167円 40円
2015年07月06日 10,699円 40円
2015年05月07日 10,730円 40円
2015年03月05日 10,820円 40円
2015年01月05日 10,907円 40円
2014年11月05日 10,370円 40円
2014年09月05日 9,835円 40円
2014年07月07日 9,646円 40円
2014年05月07日 9,421円 40円
2014年03月05日 9,403円 40円
2014年01月06日 9,443円 40円
2013年11月05日 9,019円 40円
2013年09月05日 8,712円 40円
2013年07月05日 8,850円 40円
2013年05月07日 9,201円 40円
2013年03月05日 8,329円 40円
2013年01月07日 7,748円 40円
2012年11月05日 7,032円 40円
2012年09月05日 6,787円 40円
2012年07月05日 6,868円 40円
2012年05月07日 6,900円 40円
2012年03月05日 7,071円 40円
2012年01月05日 6,438円 40円
2011年11月07日 6,676円 40円
2011年09月05日 6,715円 40円
2011年07月05日 7,173円 40円
2011年05月06日 7,181円 40円
2011年03月07日 7,239円 40円
2011年01月05日 7,126円 40円
2010年11月05日 7,168円 40円
2010年09月06日 7,008円 40円
2010年07月05日 6,929円 40円
2010年05月06日 7,559円 40円
2010年03月05日 7,290円 40円
2010年01月05日 7,606円 40円
2009年11月05日 7,462円 40円
2009年09月07日 7,564円 40円
2009年07月06日 7,331円 40円
2009年05月07日 7,264円 40円
2009年03月05日 6,484円 40円
2009年01月05日 7,082円 40円
2008年11月05日 7,409円 40円
2008年09月05日 8,760円 40円
2008年07月07日 9,318円 40円
2008年05月07日 9,677円 40円
2008年03月05日 9,272円 60円
2008年01月07日 9,853円 80円
2007年11月05日 10,563円 100円
2007年09月05日 10,418円 100円
2007年07月05日 11,155円 120円
2007年05月07日 11,325円 100円
2007年03月05日 10,662円 100円
2007年01月05日 10,818円 80円
2006年11月06日 10,436円 60円
2006年09月05日 10,247円 40円
2006年07月05日 9,908円 40円
設定来累計 2,920円
  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

過去の運用報告書(全体版)

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取扱販売会社

販売会社名 URL 取扱ファンド一覧
岩手銀行 http://www.iwatebank.co.jp/   取扱ファンド
八十二銀行 http://www.82bank.co.jp/   取扱ファンド
百十四銀行 http://www.114bank.co.jp/   取扱ファンド
福井銀行 http://www.fukuibank.co.jp/   取扱ファンド
山形銀行(インターネット専用) http://www.yamagatabank.co.jp/   取扱ファンド
楽天証券 http://www.rakuten-sec.co.jp/ITS/ss/   取扱ファンド

※ 注1:「★」の販売会社(申込取扱場所)は、取次販売会社です。

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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