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三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ<円コース>(毎月分配型)(愛称:グローイング・スター)

三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ<円コース>(毎月分配型)(愛称:グローイング・スター)

追加型投信 海外 債券

日本経済新聞掲載名 新興高社債円

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運用情報

基準日 2014年11月21日
基準価額 9,036円
前日比 -35円
解約価額 9,036円
純資産総額 270.50億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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直近6期決算情報

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2014年11月13日 9,226円 80円
2014年10月14日 9,330円 80円
2014年09月16日 9,533円 80円
2014年08月13日 9,506円 80円
2014年07月14日 9,794円 80円
2014年06月13日 9,800円 80円
設定来累計 2,880円
  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
ファンドの目的・特色

「三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ」は、8つの通貨コースとマネープールファンドの9本のファンドで構成される投資信託です。

「8つの通貨コース」について

ファンドの目的

米ドル建ての新興国の高利回り社債を実質的な主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざします。

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ファンドの特色

当ファンドシリーズは、債券への投資に加えて、為替変動リスクの異なる8つの通貨コースを選択することができます。

通貨コースの選択について

資源国バスケット通貨コース(豪ドル、ブラジルレアル、南アフリカランド)およびアジアバスケット通貨コース(韓国ウォン、インドルピー、インドネシアルピア)においては、それぞれ3通貨への実質的な配分は3分の1程度ずつになることを基本とします。ただし、投資環境、資金動向、為替の変動等により、実質的な通貨配分が3分の1程度ずつからカイ離する場合があります。

投資対象

各コースは、米ドル建ての新興国の高利回り社債を実質的な主要投資対象とします。

  • ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
  • 主として円建外国投資信託への投資を通じて、米ドル建ての新興国の高利回り社債等に実質的な投資を行います。また、証券投資信託であるマネー・マーケット・マザーファンド(わが国の短期公社債等に投資)への投資も行います。
  • 投資する米ドル建ての新興国の高利回り社債は、原則として取得時においてCCC格相当以上の格付けを取得しているものに限ります。

新興国の高利回り社債とは

ファンドが投資対象とする新興国の高利回り社債とは、経済が発展途上にあり今後の急速な経済成長が期待できる国々の企業が発行し、格付会社(スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)、ムーディーズ・インベスターズ・サービス(Moody’s)など)によりBB格相当以下の低い格付けを付与された債券をいいます。
一般的に高利回り社債は、投資適格債券(BBB格相当以上)と比較して、債券の元本や利子の支払いが滞ることや、支払われなくなるリスクが高いため、通常、その見返りとして投資適格債券よりも高い利回りを投資家に提供しています。
つまり、高利回り社債は、主として低格付けの発行体が発行する債券で、信用力が低い反面、高い利回りが期待できる債券です。

格付けについて

格付けとは、債券の中長期的な元本・利子の支払いの確実性の度合いについてランク付けしたものです。これは、アルファベットを使った簡単な記号で表現されており、世界各国、産業別の債券について比較しやすいため、広く利用されています。

<格付けと利回りについて>

格付けと利回りについて

S&PのAAからCCCまでの格付けには「+、-」、Moody’sのAaからCaaまでの格付けには「1、2、3」という付加記号を省略して表示しています。上記は格付けと利回りの間の一般的な関係を示したイメージ図であり、利回りは格付け以外の要因によっても変動するため、この関係通りの利回りが成立しない場合があります。

為替対応方針

各コースが投資を行う外国投資信託においては、主に米ドル建ての新興国の高利回り社債に投資を行う一方で、それぞれ以下の為替対応を行います。

円コース
(毎月分配型)
原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。
  • ⇒「為替ヘッジによるプレミアム(金利差相当分の収益)またはコスト(金利差相当分の費用)」が生じます。
米ドルコース
(毎月分配型)
原則として対円での為替ヘッジを行わないため、米ドルの対円での為替変動の影響を大きく受けます。
  • ⇒「為替差益または差損」が生じます。
上記以外の
各コース
対円での為替ヘッジを行わず、米ドル売り、各コースの対象通貨買いの為替取引を行うため、各コースの対象通貨の対円での為替変動の影響を大きく受けます。
  • ⇒「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)またはコスト(金利差相当分の費用)」、「為替差益または差損」が生じます。

為替取引とは、円コース、米ドルコース以外の各コースにおいて、為替予約取引等を利用することにより、米ドル売り、各コースの対象通貨買いを行うことをいいます。為替取引を行うことにより、各コースの対象通貨ベースでの新興国の高利回り社債への投資効果を追求します。

円コース以外においては、各コース対象通貨(米ドルコースにおいては、米ドル)の対円での為替変動リスクが発生することに留意が必要です。

  • *為替取引にあたっては、一部新興国通貨の場合、「NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引」を利用する場合があります。

NDF取引とは、将来の所定の期日に当該通貨の受け渡しを行わず、主に米ドルなど主要通貨で差金決済のみ可能な為替先渡し取引(デリバティブ取引)です。

NDF取引では、市場の期待値(需給)や規制の影響を大きく受けて価格が形成されます。そのため、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)は、理論上期待される短期金利差から大きくカイ離する場合があります。

<為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)について>

各コースの取引対象通貨の短期金利が米ドルの短期金利より高い場合、当該コースでは「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」の獲得が期待できます。
一方、各コースの取引対象通貨の短期金利が米ドルの短期金利より低い場合、当該コースでは「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が生じます。

為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)について

円コースにおいては、上記同様、対円での為替ヘッジによるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)が生じます。

<為替の変動>

各コースの基準価額は、各コースの対象通貨の対円での為替変動により、以下のような影響を受けます。

為替の変動

通貨選択型ファンドの収益のイメージ

通貨選択型の投資信託のイメージ図(円コース、米ドルコースを除く)

各コースは、米ドル建て新興国高利回り社債への投資に加えて、為替取引の対象となる通貨を選択することができるよう設計された投資信託です。

通貨選択型の投資信託のイメージ図(円コース、米ドルコースを除く)

  • *当該取引対象通貨の対円での為替変動リスクが発生することに留意が必要です。

各コースの収益の源泉としては、以下の3つの要素があげられます。

収益の源泉について

各コースにおける収益の源泉と基準価額の変動要因は以下の通りです。

それぞれの収益源に相応してリスクが内在していることに留意が必要です。

●円コース

円コースにおける収益の源泉について

●米ドルコース

米ドルコースにおける収益の源泉について

●豪ドルコース、ブラジルレアルコース、メキシコペソコース、トルコリラコース、資源国バスケット通貨コース、アジアバスケット通貨コース

収益の源泉と基準価額の変動要因

  • ※1 円コースにおいては、対円での為替ヘッジによるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)が生じます。
  • ※2 円コースでは、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
  • ※3 米ドルコースでは、米ドルが対円で上昇(円安)した場合は為替差益が、米ドルが対円で下落(円高)した場合は為替差損が発生します。

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ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

投資対象ファンドである外国投資信託から米ドル建ての新興国の高利回り社債への実際の投資は、ピムコ バミューダ エマージング マーケット ハイ イールド コーポレート ボンド ファンド(M)を通じて行います。

販売会社によっては、取り扱わないコースがある場合があります。詳しくは、販売会社にご確認下さい。

運用方法

各コースにおいて、投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とします。

運用の委託先

三菱UFJ投信は、各コースにおいて、投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託します。

  • ピムコジャパンリミテッドは、ピムコ社が運用する円建外国投資信託(米ドル建ての新興国の高利回り社債等に投資)への投資、およびマネー・マーケット・マザーファンドへの投資の指図を行います。
  • ピムコ社(PIMCO=Pacific Investment Management Company LLC)は1971年に米国で設立された債券運用に強みを持つ会社です。
    ピムコジャパンリミテッドは、PIMCOグループの日本における拠点です。

運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。

主な投資制限

投資信託証券 投資信託証券への投資割合に制限を設けません。
外貨建資産 外貨建資産への直接投資は行いません。

分配方針

  • 毎月13日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に収益分配を行います。
  • 原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合は、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

収益分配金に関する留意事項

  • ●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

  • ●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配対象額は、(1)経費控除後の配当等収益および(2)経費控除後の評価益を含む売買益ならびに(3)分配準備積立金および(4)収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

(計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合)

(前期決算日から基準価額が上昇した場合)

前期決算日から基準価額が上昇した場合

(前期決算日から基準価額が下落した場合)

前期決算日から基準価額が下落した場合

  • ※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
分配準備積立金:
当期の(1)経費控除後の配当等収益および(2)経費控除後の評価益を含む売買益のうち、当期分配金として支払わなかった残りの金額をいいます。信託財産に留保され、次期以降の分配金の支払いに充当できる分配対象額となります。
収益調整金:
追加型投資信託で追加設定が行われることによって、既存の受益者への収益分配可能額が薄まらないようにするために設けられた勘定です。
  • ●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

(分配金の一部が元本の
一部払戻しに相当する場合)

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

  • ※元本払戻金(特別分配金)は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
    また、元本払戻金(特別分配金)部分は非課税扱いとなります。

(分配金の全部が元本の
一部払戻しに相当する場合)

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合


普通分配金 :
個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金) :
個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。
  • (注)普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

「マネープールファンド」について

ファンドの目的

わが国の公社債等を実質的な主要投資対象とし、利子等収益の確保をめざします。

ファンドの特色

投資対象・運用方法

実質的にわが国の短期公社債等を中心に投資し、利子等収益の確保を図ります。

ファンドの仕組み

運用は主にマネー・マーケット・マザーファンドへの投資を通じて、わが国の公社債等へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

マネープールファンドの購入は、マネープールファンド以外の各コースからのスイッチングの場合に限定します。

分配方針

毎年6・12月の各13日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に収益分配を行います。

  • 原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合は、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

主な投資制限

デリバティブ デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

スイッチングについて

◆各ファンド間でスイッチングが可能です。

スイッチングについて

スイッチングの際の購入時手数料は、販売会社が定めるものとします。また、換金するファンドに対して税金がかかります。

販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。
詳しくは、販売会社にご確認ください。

マネープールファンドの購入は、マネープールファンド以外の各コースからのスイッチングの場合に限定します。

追加的記載事項

<ファンドの名称>

ファンドの名称について、正式名称ではなく略称で記載する場合があります。
なお、各ファンドを総称して「三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ」という場合があります。

正式名称略称
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<円コース>(毎月分配型)
円コース(毎月分配型)
円コース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<米ドルコース>(毎月分配型)
米ドルコース(毎月分配型)
米ドルコース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<豪ドルコース>(毎月分配型)
豪ドルコース(毎月分配型)
豪ドルコース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<ブラジルレアルコース>(毎月分配型)
ブラジルレアルコース(毎月分配型)
ブラジルレアルコース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<メキシコペソコース>(毎月分配型)
メキシコペソコース(毎月分配型)
メキシコペソコース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<トルコリラコース>(毎月分配型)
トルコリラコース(毎月分配型)
トルコリラコース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<資源国バスケット通貨コース>(毎月分配型)
資源国バスケット通貨コース(毎月分配型)
資源国バスケット通貨コース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<アジアバスケット通貨コース>(毎月分配型)
アジアバスケット通貨コース(毎月分配型)
アジアバスケット通貨コース
三菱UFJ 新興国高利回り社債ファンド 通貨選択シリーズ
<マネープールファンド>
マネープールファンド

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
 
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

基準価額の変動要因となる主なリスク

各ファンド(マネープールファンドを除く)

  • 市場リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク
  • カントリーリスク

市場リスク

(価格変動リスク)
一般に、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、各ファンドはその影響を受け組入公社債の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

(為替変動リスク)
■円コース
組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。対円での為替ヘッジを行う場合で円金利が米ドル金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替ヘッジによるコストとなります。

■米ドルコース
組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、対円での為替変動の影響を大きく受けます。

■豪ドルコース■ブラジルレアルコース■メキシコペソコース■トルコリラコース
各ファンドの組入外貨建資産は米ドル建て資産ですが、米ドル売り、各ファンドの対象通貨買いの為替取引を行うため、各ファンドの対象通貨の対円での為替変動の影響を大きく受けます。
為替取引を行う場合で当該通貨の金利が米ドル金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。
為替に関する取引規制等がある場合など、通貨によっては、取引量が少なく需給動向等の影響を受けやすいため、市場で取引もしくは公表されている金利と大きくカイ離した金利水準をもとに取引されることがあります。このため、当該通貨の金利が米ドルより高いときであっても、為替取引によるコストが生じる場合があります。

■資源国バスケット通貨コース
組入外貨建資産は米ドル建て資産ですが、米ドル売り、資源国バスケット通貨(豪ドル、ブラジルレアル、南アフリカランドを各々3分の1程度ずつ)買いの為替取引を行うため、当該バスケット通貨の対円での為替変動の影響を大きく受けます。
為替取引を行う場合で当該通貨の金利が米ドル金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。
為替に関する取引規制等がある場合など、通貨によっては、取引量が少なく需給動向等の影響を受けやすいため、市場で取引もしくは公表されている金利と大きくカイ離した金利水準をもとに取引されることがあります。このため、当該通貨の金利が米ドルより高いときであっても、為替取引によるコストが生じる場合があります。

■アジアバスケット通貨コース
組入外貨建資産は米ドル建て資産ですが、米ドル売り、アジアバスケット通貨(韓国ウォン、インドルピー、インドネシアルピアを各々3分の1程度ずつ)買いの為替取引を行うため、当該バスケット通貨の対円での為替変動の影響を大きく受けます。
為替取引を行う場合で当該通貨の金利が米ドル金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。
為替に関する取引規制等がある場合など、通貨によっては、取引量が少なく需給動向等の影響を受けやすいため、市場で取引もしくは公表されている金利と大きくカイ離した金利水準をもとに取引されることがあります。このため、当該通貨の金利が米ドルより高いときであっても、為替取引によるコストが生じる場合があります。

信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

カントリーリスク

新興国への投資は、先進国への投資を行う場合に比べ、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響を受けることにより、市場・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

各ファンドは、格付けの低い高利回り社債を主要投資対象としており、格付けの高い公社債への投資を行う場合に比べ、市場・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

マネープールファンド

  • 市場リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク

市場リスク

(価格変動リスク)
一般に、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、各ファンドはその影響を受け組入公社債の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

その他の留意点

各ファンド(マネープールファンドを除く)
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
マネープールファンド
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

リスクの管理体制

ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部門から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。
また、運用委託先で投資リスクに対する管理体制を構築していますが、委託会社においても運用委託先の投資リスクに対する管理体制や管理状況等をモニタリングしています。

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お申込みメモ

購入購入単位 販売会社が定める単位
  • 販売会社にご確認ください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
  • ※マネープールファンドの購入は、マネープールファンド以外の各ファンドからのスイッチングによる場合に限ります。
  • ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
購入代金 販売会社の定める期日までに販売会社指定の方法でお支払いください。
換金換金単位 販売会社が定める単位
  • 販売会社にご確認ください。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。
申込制限等申込締切時間 原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた購入・換金のお申込みを当日のお申込み分とします。
申込不可日
各ファンド(マネープールファンドを除く)
ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日は、購入・換金のお申込みができません。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し
各ファンド(マネープールファンドを除く)
金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情(投資対象国における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等)による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等)があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。

マネープールファンド
金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期間信託期間
各ファンド(メキシコペソコース/トルコリラコースを除く)
2021年6月11日まで(2011年9月21日設定)

メキシコペソコース/トルコリラコース
2021年6月11日まで(2013年5月29日設定)
繰上償還 以下の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
  • 各ファンドについて、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
  • 各ファンドの受益権の口数を合計した口数が50億口を下回ることとなった場合
  • ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき
  • やむを得ない事情が発生したとき

各ファンド(マネープールファンドを除く)
投資対象とする外国投資信託が償還する場合には繰上償還となります。

マネープールファンド
マネープールファンドを除く各ファンドがすべて償還する場合には繰上償還となります。
決算・分配決算日
各ファンド(マネープールファンドを除く)
毎月13日(休業日の場合は翌営業日)

マネープールファンド
毎年6・12月の各13日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
各ファンド(マネープールファンドを除く)
毎月の決算時に分配を行います。
  • ※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

マネープールファンド
年2回の決算時に分配を行います。
  • ※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
その他信託金の限度額
円コース/米ドルコース/豪ドルコース/ブラジルレアルコース/メキシコペソコース/トルコリラコース/資源国バスケット通貨コース
各ファンドについて、5,000億円

アジアバスケット通貨コース
1,500億円

マネープールファンド
1兆円
公告 原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ(http://www.am.mufg.jp/)に掲載します。
運用報告書 6ヵ月毎(6・12月の決算後)および償還後に運用報告書(2014年12月以降は交付運用報告書)が作成され、販売会社を通じて知れている受益者に交付されます。
課税関係 課税上、株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
益金不算入制度・配当控除は適用されません。
スイッチング 各ファンド間でスイッチングが可能です。販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。
  • 販売会社にご確認ください。

ファンドの費用

各ファンド(マネープールファンドを除く)

投資者が直接的に負担する費用
購入時購入時手数料 購入価額×3.24%(税抜 3%)(上限)
  • 販売会社にご確認ください。

<スイッチングの場合>
スイッチングの際の購入時手数料は、販売会社が定めるものとします。また、換金するファンドに対して税金がかかります。
  • 販売会社にご確認ください。
換金時信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額×年1.8468%(税抜 年1.71%)
ファンドが投資対象とする投資信託証券では運用管理費用(信託報酬)はかかりませんので、投資者が負担する実質的な運用管理費用(信託報酬)は上記と同じです。
その他の費用・
手数料
売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。
これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • ※運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
  • ※購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
  • ※投資者にご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

マネープールファンド

投資者が直接的に負担する費用
購入時購入時手数料 ありません。

<スイッチングの場合>
スイッチングの際の購入時手数料は、販売会社が定めるものとします。また、換金するファンドに対して税金がかかります。
  • 販売会社にご確認ください。
換金時信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中運用管理費用
(信託報酬)
毎月の最終営業日(委託会社の営業日をいいます。以下同じ。)の翌日から、翌月の最終営業日までにかかる運用管理費用(信託報酬)は、当該各月の最終5営業日における無担保コール翌日物レートの平均値に応じて、純資産総額に以下に定める率を乗じて得た金額とします。
当該平均値運用管理費用(信託報酬)の料率
1%以上 年0.594%(税抜 年0.55%)
0.6%以上1%未満 年0.324%(税抜 年0.3%)
0.3%以上0.6%未満 年0.162%(税抜 年0.15%)
0.15%以上0.3%未満 年0.054%(税抜 年0.05%)
0.05%以上0.15%未満 年0.0324%(税抜 年0.03%)
0.05%未満 年0.0108%(税抜 年0.01%)
その他の費用・
手数料
売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。
これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • ※運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
  • ※運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
  • ※投資者にご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2014年11月13日 9,226円 80円
2014年10月14日 9,330円 80円
2014年09月16日 9,533円 80円
2014年08月13日 9,506円 80円
2014年07月14日 9,794円 80円
2014年06月13日 9,800円 80円
2014年05月13日 9,627円 80円
2014年04月14日 9,664円 80円
2014年03月13日 9,534円 80円
2014年02月13日 9,729円 80円
2014年01月14日 9,859円 80円
2013年12月13日 9,922円 80円
2013年11月13日 9,965円 80円
2013年10月15日 9,993円 80円
2013年09月13日 9,919円 80円
2013年08月13日 10,068円 80円
2013年07月16日 10,018円 80円
2013年06月13日 10,356円 80円
2013年05月13日 10,964円 80円
2013年04月15日 11,023円 80円
2013年03月13日 11,102円 80円
2013年02月13日 11,038円 80円
2013年01月15日 11,230円 80円
2012年12月13日 10,969円 80円
2012年11月13日 10,859円 80円
2012年10月15日 10,879円 80円
2012年09月13日 10,769円 80円
2012年08月13日 10,595円 80円
2012年07月13日 10,516円 80円
2012年06月13日 10,303円 80円
2012年05月14日 10,608円 80円
2012年04月13日 10,606円 80円
2012年03月13日 10,740円 80円
2012年02月13日 10,561円 80円
2012年01月13日 10,292円 80円
2011年12月13日 10,206円 80円
設定来累計 2,880円
  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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