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AI日本株式オープン(絶対収益追求型)(愛称:日本AI(あい))

AI日本株式オープン(絶対収益追求型)(愛称:日本AI(あい))

追加型投信 国内 株式 特殊型( 絶対収益追求型 )

日本経済新聞掲載名 日本AI

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運用情報

基準日 2017年03月28日
基準価額 10,005円
前日比 +2円
(+0.02%)
解約価額 10,005円
純資産総額 105.12億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

直近決算情報

該当するデータがありません。

  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ファンドの目的

わが国の株式に投資を行うと同時に株価指数先物取引等を行い、特定の市場に左右されることなく収益の獲得をめざします。

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ファンドの特色

AI等を活用した投資助言を基に運用を行います。

  • ◆ファンドの運用は三菱UFJ信託銀行から投資助言を受け行います。
  • ◆AI等を活用したモデルの開発は三菱UFJ信託銀行及び三菱UFJトラスト投資工学研究所(MTEC)が行います。
  • ◆三菱UFJ信託銀行は、国内有数の資産運用会社の一つです。
  • ◆MTECは、日本を代表する最先端の金融工学研究所です。

AIとは

株式個別銘柄戦略と先物アロケーション戦略の2つを組み合わせることで、絶対収益の追求をめざします。

絶対収益追求とは

  • ◆株式個別銘柄戦略では、わが国の株式への投資に加え株価指数先物を売建てることで収益の獲得をめざします。
    株式の組入比率は株価指数先物取引にかかる証拠金の水準や株式の投資銘柄選択の結果等を勘案し決定されます。また、組入株式における株式市場に対する感応度を排除できると考える量の株価指数先物の売建てを行うことを基本とします。
  • ◆先物アロケーション戦略では、株式相場が上昇局面であると判断した場合に、株価指数先物の売建ての量を減らすことで実質株式組入比率を引き上げることを基本とし、株式相場の上昇による収益も一部獲得することをめざします。なお、株価指数先物の売建ての量の減少は、組入株式における株式市場に対する感応度の半分程度を限度とします。

運用プロセスのイメージ

  • ※上記は運用プロセスの概要を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
  • ※上記各運用戦略の収益の源泉については後掲「追加的記載事項」の「ファンドの損益のイメージ」をご確認ください。
  • ※委託会社の「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます。

各運用戦略で採用するモデルはファンド全体のリスク・リターンに配慮して選定し、モニタリングと必要な見直し等を定期的に行います。

  • ◆投資環境の変化や技術の進歩等が生じ、モニタリング等においてより適切と判断した場合には、新たなモデルの採用や入れ替え等を行います。

年2回の決算時(1月・7月の各31日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。

  • ◆分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
  • ◆分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

(初回決算日は、2017年7月31日です。)

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ファンドのしくみ

  • ◆ファミリーファンド方式により運用を行います。
  • *ファミリーファンド方式とは、受益者から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。

ファンドの仕組み

主な投資制限

株式への投資 株式への実質投資割合に制限を設けません。
株式の一銘柄制限 同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。
デリバティブ デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

追加的記載事項

株価指数先物の「売建て」について

フ株価指数先物の「売建て」とは・・・

ファンドの損益のイメージ

  • ◆ファンドの損益は主に(1)個別銘柄選択要因*1と(2)市場要因*2によって決まります。

ファンドの損益のイメージ

  • *1「個別銘柄選択要因(個別銘柄特有の要因)」とは、組入株式全体の値動きが株式市場全体の値動きを上回る(下回る)部分(市場非連動部分)です。
  • *2「市場要因(株式市場の感応度)」とは、株式市場全体の値動きの影響を受ける部分(市場連動部分)です。
  • ※各運用戦略の損益の大きさによって、ファンドへの影響度合いが異なります。

株式個別銘柄戦略における収益の源泉

株式個別銘柄戦略では、市場要因を排除するため、個別銘柄選択要因が収益の源泉となります。このため組入株式全体の値動きが株式市場全体の値動きを上回ればファンドにプラスの、下回ればマイナスの影響を与えます。

株式個別銘柄戦略における収益の源泉

先物アロケーション戦略における収益の源泉

先物アロケーション戦略により、ファンドに実質株式組入がある場合、株式相場が上昇すればファンドにプラスの、下落すればマイナスの影響を与えます。

先物アロケーション戦略における収益の源泉

  • ※ファンドは特定の市場の動向に左右されにくい収益の追求をめざしますが、先物アロケーション戦略を行うことにより、株式市場の動向に左右されることになります。
  • ※上記はあくまでもイメージであり、実際のリターンを示すものではありません。
  • ※上記はファンドの損益のイメージをご理解いただくために簡易的に表したものです。このため、全てを網羅できていない、または実際とは異なる場合があります。また上記は将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • ※上記は便宜上、株式個別銘柄戦略で市場要因を全て排除し、先物アロケーション戦略で実質株式組入比率を新たに保有し直した説明としていますが、実際には両運用戦略を勘案してポートフォリオを構築します。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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投資リスク

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お申込みメモ

お申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

該当するデータがありません。

  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

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取扱販売会社

販売会社名 URL 取扱ファンド一覧
池田泉州銀行 http://www.sihd-bk.jp   取扱ファンド
SBI証券 http://www.sbisec.co.jp/   取扱ファンド
カブドットコム証券 http://www.kabu.com   取扱ファンド
篠山証券   取扱ファンド
ジャパンネット銀行 http://www.japannetbank.co.jp/   取扱ファンド
高木証券 http://www.takagi-sec.co.jp/   取扱ファンド
中京銀行 http://www.chukyo-bank.co.jp/   取扱ファンド
ひろぎんウツミ屋証券 http://www.hirogin-utsumiya.co.jp/   取扱ファンド
マネックス証券 http://www.monex.co.jp/   取扱ファンド
三菱東京UFJ銀行(インターネット専用) http://www.bk.mufg.jp/   取扱ファンド
三菱UFJ信託銀行 http://www.tr.mufg.jp/   取扱ファンド
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 http://www.sc.mufg.jp/   取扱ファンド
楽天証券 http://www.rakuten-sec.co.jp/ITS/ss/   取扱ファンド

※ 注1:「★」の販売会社(申込取扱場所)は、取次販売会社です。

・募集取扱いを行うすべての販売会社が掲載されていない場合があります。

・販売会社については当社のフリーダイヤルにお問い合わせください。

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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