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次世代米国代表株ファンド(愛称:メジャー・リーダー)

次世代米国代表株ファンド(愛称:メジャー・リーダー)

追加型投信 海外 株式

日本経済新聞掲載名 次世代米国株

ファンド関連のお知らせ

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運用情報

基準日 2016年05月26日
基準価額 8,636円
前日比 -2円
(-0.02%)
解約価額 8,636円
純資産総額 541.40億円

基準価額グラフ(設定来)

チャート・過去の分配金など運用実績

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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直近6期決算情報

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2016年03月07日 8,637円 0円
2015年12月07日 10,107円 100円
2015年09月07日 8,927円 0円
2015年06月08日 10,122円 500円
2015年03月09日 10,146円 450円
2014年12月08日 10,354円 1,600円
設定来累計 4,850円
  • 基準価額・分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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ファンドの目的

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、値上がり益の獲得をめざします。

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ファンドの特色

投資対象

米国の株式が実質的な主要投資対象です。

  • ニューヨーク証券取引所に上場している企業およびNASDAQに登録されている企業の株式を投資対象とします。

NASDAQとは、National Association of Securities Dealers Automated Quotationsの略称で、米国の店頭ディーラーが売買値を提示し取引を行うコンピューター・ネットワーク・システムのことです。店頭銘柄の代表的取引方法であり、このシステムを通じて売買される銘柄をNASDAQ銘柄と称しています。

運用方法/運用プロセス

主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行います。

  • ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行います。
  • 今後の経済環境、社会構造に関する見通しを基に、変化に対応し成長が見込まれる投資銘柄を厳選し、30銘柄程度に投資を行います。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)とは、ダウ・ジョーンズが米国を代表する30銘柄を選出し指数化したものです。日本では、「ダウ平均」、「NY(ニューヨーク)ダウ」、「ダウ工業株30種」などと呼ばれています。なお、同指数はファンドのベンチマークではありません。

<ポートフォリオ構築プロセス>

ポートフォリオ構築プロセス

上記は銘柄選定の視点を示したものであり、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

  • 「運用担当者に係る事項」については、こちらでご覧いただけます。

為替対応方針

原則として、為替ヘッジを行いません。

  • 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。

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ファンドの仕組み

運用は主に次世代米国代表株マザーファンドへの投資を通じて、米国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

ファンドの仕組み

分配方針

  • 年4回の決算時(3・6・9・12月の各7日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
  • 原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

主な投資制限

株式 株式への実質投資割合に制限を設けません。
株式の
一銘柄制限
同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
外貨建資産 外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
デリバティブ デリバティブの使用はヘッジ目的に限定します。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
 
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

基準価額の変動要因となる主なリスク

  • 市場リスク
  • 信用リスク
  • 流動性リスク

市場リスク

(価格変動リスク)
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

(為替変動リスク)
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。

信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
    投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
    収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

リスクの管理体制

ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部門から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。

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お申込みメモ

購入購入単位 販売会社が定める単位
  • 販売会社にご確認ください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
  • ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
購入代金 販売会社の定める期日までに販売会社指定の方法でお支払いください。
換金換金単位 販売会社が定める単位
  • 販売会社にご確認ください。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。
申込制限等申込締切時間 原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた購入・換金のお申込みを当日のお申込み分とします。
申込不可日 ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日は、購入・換金のお申込みができません。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期間信託期間 2023年3月7日まで(2013年5月28日設定)
繰上償還 以下の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
  • 受益権の口数が20億口を下回ることとなった場合
  • ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき
  • やむを得ない事情が発生したとき
決算・分配決算日 毎年3・6・9・12月の各7日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年4回の決算時に分配を行います。
  • ※販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
その他信託金の限度額 1兆円
公告 原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ(http://www.am.mufg.jp/)に掲載します。
交付運用報告書 6ヵ月毎(3・9月の決算後)および償還後に交付運用報告書が作成され、販売会社を通じて知れている受益者に交付されます。
課税関係 課税上、株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
益金不算入制度・配当控除は適用されません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時購入時手数料 購入価額×3.24%(税抜 3%)(上限)
  • 購入時手数料は販売会社が定めます。
    詳しくは販売会社にご確認ください。
換金時信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額×年1.566%(税抜 年1.45%)
その他の費用・
手数料
売買委託手数料等、監査費用、外国での資産の保管等に要する費用等を信託財産からご負担いただきます。
これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • ※運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
  • ※購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
  • ※投資者にご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額チャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1万口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)「設定来」選択時の騰落率は、10,000円を起点として計算しています。また、それ以外の表示設定においては常に開始日の基準価額を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2016年03月07日 8,637円 0円
2015年12月07日 10,107円 100円
2015年09月07日 8,927円 0円
2015年06月08日 10,122円 500円
2015年03月09日 10,146円 450円
2014年12月08日 10,354円 1,600円
2014年09月08日 10,187円 1,100円
2014年06月09日 10,760円 0円
2014年03月07日 10,553円 200円
2013年12月09日 10,323円 900円
2013年09月09日 9,828円 0円
設定来累計 4,850円
  • 分配金は1万口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

過去の運用報告書(全体版)

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取扱販売会社

販売会社名 URL 取扱ファンド一覧
あおぞら銀行 http://www.aozorabank.co.jp/   取扱ファンド
青森銀行 http://www.a-bank.jp/   取扱ファンド
阿波銀行 http://www.awabank.co.jp/   取扱ファンド
イオン銀行 http://www.aeonbank.co.jp/   取扱ファンド
池田泉州銀行 http://www.sihd-bk.jp   取扱ファンド
SBI証券 http://www.sbisec.co.jp/   取扱ファンド
カブドットコム証券 http://www.kabu.com   取扱ファンド
紀陽銀行 http://www.kiyobank.co.jp/   取扱ファンド
京葉銀行 http://www.keiyobank.co.jp/top.html   取扱ファンド
ごうぎん証券 http://www.goginsec.co.jp/   取扱ファンド
山陰合同銀行 http://www.gogin.co.jp/   取扱ファンド
四国銀行 http://www.shikokubank.co.jp/   取扱ファンド
静岡銀行 http://www.shizuokabank.co.jp/   取扱ファンド
仙台銀行 http://www.sendaibank.co.jp   取扱ファンド
大光銀行 http://www.taikobank.jp/   取扱ファンド
大正銀行 http://www.taishobank.co.jp/index.php   取扱ファンド
高木証券 http://www.takagi-sec.co.jp/   取扱ファンド
但馬銀行 http://www.tajimabank.co.jp/   取扱ファンド
中京銀行 http://www.chukyo-bank.co.jp/   取扱ファンド
中国銀行 http://www.chugin.co.jp/   取扱ファンド
東京都民銀行 http://www.tominbank.co.jp/   取扱ファンド
鳥取銀行 http://www.tottoribank.co.jp/   取扱ファンド
南都銀行 http://www.nantobank.co.jp/   取扱ファンド
八十二銀行 http://www.82bank.co.jp/   取扱ファンド
東日本銀行   取扱ファンド
広島銀行 http://www.hirogin.co.jp/   取扱ファンド
フィデリティ証券 http://www.fidelity.jp   取扱ファンド
福井銀行 http://www.fukuibank.co.jp/   取扱ファンド
マネックス証券 http://www.monex.co.jp/   取扱ファンド
三菱UFJ信託銀行 http://www.tr.mufg.jp/   取扱ファンド
宮崎銀行 http://www.miyagin.co.jp/   取扱ファンド
山形銀行 http://www.yamagatabank.co.jp/   取扱ファンド
山梨中央銀行 http://www.yamanashibank.co.jp/   取扱ファンド
楽天証券 http://www.rakuten-sec.co.jp/ITS/ss/   取扱ファンド
琉球銀行 http://www.ryugin.co.jp/   取扱ファンド

※ 注1:「★」の販売会社(申込取扱場所)は、取次販売会社です。

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

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