ベイリー・ギフォード社の運用戦略を活用する
三菱UFJ国際投信の投資信託(計５ファンド＊)の
ご理解を深めていただくために
ベイリー・ギフォード社をご紹介します。
＊ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド、
ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド(予想分配金提示型)、
ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド、
ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド(予想分配金提示型)、
ベイリー・ギフォード世界成長企業戦略／ＳＭＴ．ＬＮ外国投資証券ファンド
成長株への長期投資に強みを有する、ベイリー・ギフォード社。
スコットランドで100年以上に亘り長期投資を実践
してきた運用会社です。
三菱UFJ国際投信の投資信託を通じて、
ベイリー・ギフォード社の投資哲学「長期投資」をお届けします。
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ベイリー・ギフォード社 投資哲学
ベイリー・ギフォード社
パートナー（共同経営者）の視点
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選び抜いた銘柄を忍耐強く保有
ベイリー・ギフォード社はアクティブ運用に特化しています。比較的少数の銘柄によるポートフォリオを構築。成長に確信が持てる銘柄は、短期的に株価が下落しても簡単に手放すことはせず、長期で保有します。 -
一般的に市場で注目される企業の四半期決算等ではなく、
他の市場参加者がほとんど気づいていない
見通しや展望に目を向けることを重視しています。※上記は一例です。
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外部株主に左右されない経営体制
共同経営者であるパートナーが経営を行っています。外部株主からの圧力がないため、短期的な値上がり益にとらわれることなく「長期投資」という投資哲学を貫くことが可能となります。たとえば、ファンドマネージャーの評価も5年以上の長期的な単位で行っています。
ベイリー・ギフォード社の運用戦略を活用する
三菱UFJ国際投信の投資信託のご紹介
ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド
愛称：ロイヤル・マイル
ファンドスペシャルページ
ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド
愛称：ポジティブ・チェンジ
ファンド スペシャルページ
ベイリー・ギフォード世界成長企業戦略／
ＳＭＴ．ＬＮ外国投資証券ファンド
愛称：クロスオーバー・グロース
※ファンドは、特化型運用**を行います。ファンドは、スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト・ピーエルシー（ＳＭＴ）が発行する上場外国投資証券（SMT.LN）のみに投資を行いますので、当該外国投資法人の経営破綻や経営・財務状況の悪化、当該外国証券が上場廃止となる場合等には、大きな損失が発生することがあります。
※ファンドの主要投資対象は市況動向等により流動性が大きく低下する恐れがあります。そのような状況下で換金申込みが集中すること等により、換金性に欠ける（換金のお申込みの中止や、受け付けたお申込みの取消が行われる）場合があります。
※設定来騰落率：分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※上記は、過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
＊未上場株への投資について：クロスオーバー・グロースは、外国投資法人への投資を通じて未上場株式にも投資を行います。未上場株式は一般に上場株式等と比べて流動性が著しく劣るため、流動性リスクが大きくなる可能性があります。また、一般に上場企業に比べて、未上場企業の事業リスクが大きいこと、未上場企業に係る情報の取得が困難であること、未上場株式の公正価値評価が困難であり、また評価の更新が頻繁ではないこと等を背景に、上場株式等への投資を行う場合に比べ、価格変動・信用の各リスクが大きくなる可能性があります。
＊＊特化型とは：一般社団法人投資信託協会は信用リスク集中回避を目的とした投資制限（分散投資規制）を設けており、投資対象に支配的な銘柄（寄与度が10％を超える又は超える可能性の高い銘柄）が存在し、又は存在することとなる可能性が高いものを、特化型としています。
ベイリー・ギフォード社の基本情報
投資のプロ、
年金基金の運用でも選ばれています
運用・助言資産残高
運用・助言資産残高に占める年金比率
左図：1990年～2020年、10年毎、右図：2020年12月末時点
出所：ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
上図：1990年～2020年、10年毎、下図：2020年12月末時点
出所：ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント（ヨーロッパ）リミテッドのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
1908年に英国スコットランドの
首都エディンバラに設立された、独立した資産運用会社です。
設立以降、「長期投資」という投資哲学を貫いて来ました。
運用が評価され、預かり資産は45兆円を超えています。
また、長期的な目線で運用が行われる
世界各国の年金基金の運用も任されており、
預かり資産の約50%が年金資産となっています。(2020年末時点)
【投資リスク】
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。※クロスオーバー・グロースについては外国投資法人における資金借入に係るリスク（株式買戻しにより当該リスクが増大するリスク含む）もあります。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
クロスオーバー・グロースは、集中した投資となる場合には、集中した投資対象の影響を大きく受けるため価格変動・為替変動・信用・流動性・カントリーリスクの各リスクが大きくなることとなります。詳細はこちらからご覧ください。
【ファンドの費用】
ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド/ベイリーギフォード世界長期成長株ファンド（予想分配金提示型）
○お客様が直接的に負担する費用
■購入時［購入時手数料］購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）
■換金時［信託財産留保額］ ありません。
○お客様が信託財産で間接的に負担する費用
■保有期間中
［運用管理費用（信託報酬）］
（実質的な信託報酬率）ファンドの純資産総額に対して年率1.6445％程度（税抜 年率1.5000％程度）
※ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託（管理）報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。
［その他の費用・手数料］
監査費用、売買委託手数料、投資信託証券の諸費用や税金等、保管費用、その他信託事務処理の諸費用等
（その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。）
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド/ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド（予想分配金提示型）
○お客様が直接的に負担する費用
■購入時［購入時手数料］購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）
■換金時［信託財産留保額］ ありません。
○お客様が信託財産で間接的に負担する費用
■保有期間中
［運用管理費用（信託報酬）］
（実質的な信託報酬率）ファンドの純資産総額に対して年率1.5180％程度（税抜 年率1.3850％程度）
※ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託（管理）報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。
［その他の費用・手数料］
監査費用、売買委託手数料、投資信託証券の諸費用や税金等、保管費用、その他信託事務処理の諸費用等
（その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。）
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
ベイリー・ギフォード世界成長企業戦略／ＳＭＴ．ＬＮ外国投資証券ファンド
○お客様が直接的に負担する費用
■購入時［購入時手数料］購入価額に対して、上限3.85％（税抜 3.50％）
■換金時［信託財産留保額］ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％をかけた額
○お客様が信託財産で間接的に負担する費用
■保有期間中
［運用管理費用（信託報酬）］
（実質的な信託報酬率）ファンドの純資産総額に対して年率1.653％程度（税抜 年率1.530％程度）
※マザーファンドの投資対象とする外国投資証券の運用にかかる費用を合わせた実質的な信託報酬率です。
［その他の費用・手数料］
監査費用、売買委託手数料、投資対象とする外国投資証券における諸費用（借入にかかる費用を含む）および税金等、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、その他信託事務処理の諸費用等
（その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。）
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
【留意事項】
当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
