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次世代米国代表株ファンド〈愛称：メジャー・リーダー〉、次世代米国代表株ファンド（為替ヘッジあり）〈愛称：メジャー・リーダー（ヘッジあり）〉これらを総称して「次世代米国代表株ファンド」、「当ファンド」、または「メジャー・リーダー」ということがあります。
ブランドバリュー
米国の次世代企業への厳選投資を通じて、値上がり益の獲得をめざす。
メジャー・リーダーは、確かなこだわりやプロの目利き力を有するチームが運用するファンドです。
資産運用を考える多くの皆さまからの信頼と期待にお応えできるよう、持続的に成長が見込まれる、次世代の米国経済の主役となり得ると判断した企業への厳選投資を通じて、値上がり益の獲得をめざします。
ブランドバリューについて、ファンドマネジャーに聞きました！
三菱UFJアセットマネジメント
株式運用部 海外株式グループ
西 直人 チーフファンドマネジャー
「次世代企業」ってどのような企業？
「次世代企業」ってどのような企業？
当ファンドでは次世代の米国経済の主役となり得ると判断した企業の株式に投資を行います。必ずしもGAFA*ほどの巨大企業ではありませんが、時価総額下限100億米ドルを目途としたある程度の規模がある企業のなかで、知名度等も含めて優良かつ長期にわたり成長が期待される企業を「次世代企業」と呼んでいます。運用チームでは、「長期」の期間を概ね5年前後と定義し、この期間、さらにそれ以上の期間における成長余地について分析し、銘柄選定を行っています。
なお、時価総額下限100億米ドルとしていることには、このファンドではビジネスモデルの強みや競争力が明確に現れていない、ハイリスクな中小型企業を除く、という意味合いもあります。
- *Alphabet(Google)、Apple、Meta（Facebook）、Amazon
「厳選投資」とは具体的にどう厳選している？
「厳選投資」とは具体的にどう厳選している？
ここで言う「厳選」とは「より自信がある銘柄に集中投資している」という意味合いです。
組入銘柄の選定に際しては、業界の成長性に加えて、個別銘柄ごとの「競争力」と「成長性」、さらにはその成長性がどの程度続くのかといった「持続性」を重視しています。この「持続性」という言葉が示す通り、運用チームでは、「長期にわたって成長していける銘柄なのか？」「長期にわたって企業価値が高まっていく銘柄なのか？」といった、長期保有を前提とした観点で組入銘柄のリサーチを行っています。
「プロの目利き力」って具体的にどんなもの？
「プロの目利き力」って具体的にどんなもの？
一言で表すと「本質的な企業の価値を見極める力」になるのではないでしょうか。
本質的な企業価値を見極めるためには、中長期的に成長が持続する企業かどうか、より長期になるほど不確実性が高まる未来に対して「先を見極める力」が重要であると考えています。
運用チームには、運用に携わってきたメンバーの豊富なキャリアによる経験値や長年のリサーチによって、「先を見極める力」を発揮するための様々な知見が蓄積されています。
投資の考え方を共有したうえで、これらの知見を活かし、チームで深く議論を行うことで、より本質的な企業の価値に近づくことができると考えており、これがプロの目利き力であるといえます。
また、こうした経験豊富な運用チームによるリサーチ、分析を裏付けるべく現地に赴き直接取材を行うことで、「その企業が本当に長期にわたって成長できるのか？」という点を重視した銘柄選定を可能にしています。
「持続的に成長」ってどれくらいの期間の成長？
「持続的に成長」ってどれくらいの期間の成長？
市場参加者の中では1-3年以内の期間で見る方が多い傾向にある一方で、当運用チームでは3-5年、さらにはそれ以上の期間で見て、相対的に高い成長性を維持しているかを基準としています。
重要なことは短期での成長性ではなく、長期の目線で成長を維持できるかどうかという「成長の持続性」の部分であると考えています。
企業との直接対話時の重視事項や現地訪問時のエピソードは？
企業との直接対話時の重視事項や現地訪問時のエピソードは？
企業との直接対話については「自分たちの仮説との答え合わせの場」だと考えています。
先にも述べた通り、持続性という観点を念頭に置きながら、市場規模や業界動向、企業の競争力、財務状況等について、日々さまざまな仮説を立てながら企業調査を行っています。こうした調査をもとに行う直接対話の中で自分たちの仮説を確認し、より企業の理解を深め、成長戦略などについて議論を行い、投資するかどうかの確信度を深め、最終判断につなげます。
アクティブ運用を行っている以上、企業との直接対話は必要不可欠なものです。
直接対話に加えて、現地に赴くこと特有の有用性もあります。企業や店舗、工場の中で実際にどのような経営が行われているのかを直接目で見て知ることができます。たとえば、経営方針はどの程度現場まで浸透しているのか、店舗運営やターゲット顧客に対して正当なサービスを行っているのか、どこにどの程度のコストを割いているのか、などを直接見て、自分たちで立てた仮説の整合性を判断するための材料としています。
たとえば低価格が売りであるような小売店の店舗を訪問したときに、店員が多くおり、サービスが充実している、ということが逆に問題がある可能性がある（コストをかけすぎており、客層にマッチしておらず、利益につながらない）、ということです。
また、マクロ面でいうと先日（2022年11月）サンフランシスコに出張した際には、リモートワークの普及等によって街から人がいなくなっており、飲食店等で廃業する店舗が増えていることや、人口の減少により治安が悪化していること、所得の多い人は州外に引っ越ししていることなど、写真やニュースだけではわからない現地の状況を肌で感じることができました。
こうした環境の変化を理解することは、当然企業調査にもつながります。デジタル化の必要性の高まりについてや、物理的な店舗出店が難しく（ハイコストに）なっている可能性があるなど、各企業の戦略が正しいものかを考える端緒になります。
数字や文字で90%までは理解していることも、残り10%の確信をもつためのリアルな体験の価値は非常に高いと考えています。
日本の運用会社が海外株を扱うのは不利では？
日本の運用会社が海外株を扱うのは不利では？
日本から米国株を運用することの最も大きな特徴は、投資対象から距離を置けることです。
投資先の企業の本質的価値を見定めるために、丹念に調査し、直接取材を行う、ということと一見相反するようにも見えますが、我々の投資の考え方からすると、むしろ米国外の市場、日本などから運用を行う方がよい面もあります。
投資対象の近くにいることでたくさんの情報を獲得しやすくはなりますが、一方で企業の本質的な価値には関係ない「ノイズ」の情報にも日々触れることになります。噂、思惑、政治・・・長期の視点で銘柄選定を行う際には「ノイズ」による株式の短期的な売買を避けることも非常に重要です。
繰り返しになりますが、我々のチームは、長期的な目線でみた企業の本質的な価値を見定め、投資を行うスタイルです。
運用チームでは、長い目で企業の構造的な成長性を見るのであれば、投資対象国の外からより俯瞰的な視点で見極めるほうが、小さな「ノイズ」に振り回されにくいという利点があり、我々の運用スタイルと親和性が高いと考えています。
2023年8月に取材
- 上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記は、今後変更されることがあります。
- 市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
- 当ページの記載事項は、個人の見解も含まれており、必ずしも当社の考えをお示しするものではありません。
- 写真はイメージです。
次世代米国代表株ファンド〈愛称：メジャー・リーダー〉/次世代米国代表株ファンド（為替ヘッジあり）〈愛称：メジャー・リーダー（ヘッジあり）〉
投資リスク
基準価額の変動要因:基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用
- 購入時［購入時手数料］購入価額に対して、上限3.3％（税抜 3％）
- 換金時［信託財産留保額］ありません。
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
- 保有期間中
［運用管理費用（信託報酬）］日々の純資産総額に対して年率1.595％（税抜 年率1.45％）をかけた額［その他の費用・手数料］監査費用、売買委託手数料、保管費用、その他信託事務処理の諸費用等
（その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。）- ※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
2023年8月31日時点
留意事項
- 当ページは三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
- 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
