


-
スキンケアのために使う平均アイテム数。*1
-
一日のはじめのメークにかける時間。*1
-
スキンケア・メーク化粧品の購入にかける金額(年間)。*1
-
顔や身体の気になる部分について、ケアをしている男性。*2
私たちは日々、"美"のために、こんなにも多くの時間や手間、お金を掛けています。「もっと美しくなりたい」 「いつまでも美しくいたい」。 それは、いつの時代も変わらず、 老若男女問わず、誰もが持つ欲求ではないでしょうか。
- *1 出所:ポーラ文化研究所「女性の化粧行動・意識に関する実態調査2017」
- *2 出所:株式会社リクルートライフスタイル ホットペッパービューティーアカデミー「男性の美容意識・行動調査2017」(20-49歳の男性に占める比率)

美白、ナチュラルメイク、アンチエイジング…。求める美しさは時代とともに少しずつ変わり、それに応える商品が数多く開発されてきました。 2017年1月、日本で初めてのシワを改善する薬用化粧品がポーラより発売され、記録的な大ヒットとなりました。研究開発から承認まで、実に15年もの歳月をかけたチャレンジだったといいます。 *3 化粧品は、訪日外国旅行者からお土産としても高い人気を誇ります。なかでも、中国人観光客のうち79.5%が化粧品・香水を購入。その金額は平均54,224円にのぼります。*4
- *3 出所:各社WEBサイト、IR資料等
- *4 出所:観光庁「訪日外国人消費動向調査(2018年暦年、確報)」

この "美" をモチーフにした投資信託が、「ワールド・ビューティー・オープン」です。投資先は、スキンケア、メークアップ、ヘアケアといった"美"に関連する国内外の企業ばかり。 投資のコンセプトは、「美の追求を、パフォーマンスの追求に」。少し難しそうにみえる資産運用も、身近なテーマや、普段使っている商品、知っている企業がきっかけなら、一歩踏み出せそうな気がしませんか。さっそく、その魅力を探っていきましょう。
- ※ここで言及している"美"とは、投資における"美"の視点(魅せる、磨く、支える)に基づいて、三菱UFJ国際投信が考えるビューティー・ビジネスを指します。


資生堂(日本)SHISEIDO
化粧品・トイレタリーメーカー。各種メークアップ・スキンケア製品のほか、トイレタリー、医薬品、食品、および精製化学製品を提供する。
- 主なブランド
- マキアージュ、クレ・ド・ポー ボーテ、インテグレート
ESTĒE LAUDER(米国)エスティ ローダー
化粧品メーカー。スキンケア、化粧品、香水、ヘアケア製品などを製造・販売する。
- 主なブランド
- エスティ ローダー、M・A・C、クリニーク


ファンケル(日本)FANCL
男性・女性用無添加化粧品を製造および販売。シャンプーやコンディショナーなどのヘアケアおよびメークアップやスキンケア向け製品の製造を行う。
- 主なブランド
- ファンケル、アテニア、ボウシャ
ALIGN TECHNOLOGY(米国)アライン・テクノロジー
医療システム開発会社。歯科矯正装置「インビザライン・システム」の設計、製造、販売に従事。透明で取り外し可能な装置を用いて段階的に歯列を矯正。


PROCTER & GAMBLE(米国)プロクター・アンド・ギャンブル
世界的な消費財メーカー。主な製品は、化粧品、洗剤、清掃用品、紙製品、食品・飲料、ヘルスケア用品など。量販店、食品雑貨店、会員制小売店、薬局、地域型小売店を中心に製品を提供する。
- 主なブランド
- SK-II、Olay、Pantene
コーセー(日本)KOSÉ
メークアップおよびスキンケア、ヘアケア商品などの化粧品を製造・販売する。海外では香港、中国、シンガポール、マレーシアを中心に販売を行う。
- 主なブランド
- コスメデコルテ、タルト
- ※上記は当ファンドの理解を深めていただくため、2019年2月末時点の組入上位6銘柄を紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。


美を追求することは、国・地域や年齢などに関係ない、人の普遍的な欲求なのではないでしょうか。世界のビューティー市場は、2008年のリーマン・ショックといった世界景気が大きく後退した局面も乗り越え、拡大傾向にあります。
世界におけるビューティー市場*5の成長率


- (出所)ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- •名目データを使用。
- •平均は2003年〜2017年平均成長率。
- *5:ビューティー市場には、主に「スキンケア」、「ヘアケア」、「カラーコスメ」、「フレグランス」、「オーラルケア」などを含みます。
日本では、1990年代後半から2000年代前半にかけて世帯収入が大きく落ち込みましたが、それに比べて、美容などビューティー関連の支出は同期間中の落ち込みが抑えられ、概ね増加しています。
日本におけるビューティー関連支出*6と世帯収入*7の推移


- (出所)総務省「家計調査」のデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- •計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
- *6:ビューティー関連支出は「理美容サービス」、「理美容用品」の合計です。
- *6、7:ビューティー関連支出は、二人以上の世帯、世帯収入は、二人以上の世帯のうち勤労者世帯を対象とした年平均1ヵ月当たりのデータを使用しています。


世界規模で女性の社会進出は目覚ましいものがあります。新興国における所得増加は化粧人口の増加につながり、先進国で進む高齢化は、高付加価値化粧品などの新たな需要を生み出すと考えられます。グローバル社会の変化は一様ではないものの、その変化を背景に、"美"に対する需要の広がりが期待されます。
- 「新興国」における変化
- 女性の自立
- 所得増加
- 都会化
- 化粧人口の増加
- 「先進国」における変化
- 高齢化
- プレミアム志向
- 販売チャネルの多様化
- 「男女の価値観」の変化
- 女性の社会進出
- ジェンダーレス
- 男性の美意識の高まり
- 「個の生活」にかかる変化
- SNSの普及
- オーガニック・自然派志向
- 時短ニーズの台頭
- (出所)三菱UFJ国際投信作成
1人当たりGDP*8が増加すると、1人当たりのビューティー市場規模*9も拡大する傾向にあります。今後、新興国の成長により、1人当たりGDPが増加していけば、ビューティー市場規模が拡大する国も増えていくと見込まれます。
ビューティー市場規模とGDP

- (出所)IMF World Economic Outlook October 2018、ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- *8、9:1人当たりGDP、1人当たりのビューティー市場規模ともに名目データを使用しています。
- *9:1人当たりのビューティー市場規模は各国のビューティー市場規模を人口で割って算出しています。


"美"を支える技術は着実に高度化しています。主に高齢化が進む先進国ではアンチエイジング化粧品が注目を集めています。
世界におけるアンチエイジング市場*10規模の推移


- (出所)ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- ・名目データを使用。
- ・計測期間が異なる場合は結果も異なる点にご注意ください。
- *10:アンチエイジング市場とは老化防止のための機能性商品等の市場をいいます。
さらに近年、異なる分野で培ってきた技術を武器に、異業種からビューティー・ビジネス*11への参入が相次いでいます。イノベーションによる"美の高度化"を巡る競争は、新しい美の領域と需要を創りだしています。
日本における異業種からビューティー・ビジネスへの主な参入事例







- (出所)各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成
- •「 」の中はブランド名、( )の中は注目している成分、技術等を表しています。上記は三菱UFJ国際投信が主な参入事例であると判断したものをご紹介したものです。当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
- *11:ビューティー・ビジネスとは、委託会社の視点において「人の美しさ」の向上に寄与する事業です。
- ※05〜07は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

留意事項
当WEBページはワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)をご紹介するために概略を記載したものです。このため、ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認いただく必要があります。当WEBページは、三菱UFJ国際投信が作成したものです。投資信託をご購入の際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断下さい。当WEBページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当WEBページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
投資リスク
基準価額の変動要因
基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用 | ||
購 入 時 |
購入時手数料 | 購入価額に対して、上限3.30%(税抜 3.00%) 販売会社が定めます。くわしくは、販売会社にご確認ください。 |
換 金 時 |
信託財産留保額 | ありません |
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用 | ||
保 有 期 間 中 |
運用管理費用 (信託報酬) |
各ファンドの日々の純資産総額に対して、年率1.8040%(税抜 年率1.6400%)をかけた額 |
その他の費用・手数料 | 以下の費用・手数料についても各ファンドが負担します。 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 |
- ※運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
- ※上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、各ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
〈課税関係〉
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。