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世界の投資家から
選ばれる債券運用戦略
ピムコ・インカム・
ストラテジー・ファンド
ピムコ・インカム・
ストラテジー・ファンド
追加型投信 | 内外 | 債券
＜限定為替ヘッジあり＞
（毎月決算型）／（年2回決算型）
＜為替ヘッジなし＞
（毎月決算型）／（年2回決算型）
当ページでは、
ピムコ・インカム・ストラテジー・ファンド
＜限定為替ヘッジあり＞（毎月決算型）／（年２回決算型）、
ピムコ・インカム・ストラテジー・ファンド
＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）／（年２回決算型）の
4本のファンドを総称して「当ファンド」、
各々を「各ファンド」ということがあります。
当ファンドは主として
円建外国投資信託への投資を通じて、
「PIMCO インカム戦略」を活用した
運用を行います。
世界の投資家から選ばれる
「PIMCO インカム戦略」とは？
さまざまな種類の債券に分散投資を行い、
市場環境に応じて投資比率を機動的に変更して
安定した成果をあげることをめざす戦略です。
「PIMCO インカム戦略」
の運用コンセプト
イメージ
- （出所）ピムコの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 「攻めの資産」と「守りの資産」については後記「ポイント02」をご覧ください。
- ・ 市況の変動等により方針通りの運用が行われない場合があります。上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
- ＊ 投資元本の保全を保証するものではありません。
世界で選ばれてきた実績
（ご参考）
「PIMCO インカム戦略」の運用残高の推移と
パフォーマンス（米ドルベース）
（2023年4月末時点）
「PIMCO インカム戦略」のパフォーマンスは当ファンドと同じ運用チーム・運用戦略で運用を行い、かつ運用期間が最も長い「PIMCO インカム戦略」を用いる代表ファンドの過去の実績（税引き前分配金再投資後、費用控除前ベース）をご参考までに示したものです。したがって、当ファンドの実績ではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。「PIMCO インカム戦略」の運用残高は、当ファンドと同じ運用戦略で運用される他のファンドの運用残高を含みますので、当ファンドの運用残高ではありません。
- （出所）ピムコ、Morningstar Directのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 為替はWMロイターレート1米ドル＝136.165円で換算しています。
- ・ 欧米の債券アクティブファンド運用残高は、「PIMCO インカム戦略」の理解を深めていただくため、ご参考までに示したものです。上記ファンドは、当ファンドの投資対象ではありません。オープンエンドファンドのうち投資対象が債券のアクティブ型に該当するもので、インデックス型は含まれません（MMF、FOF、フィーダーファンド除く）。米国は米国籍ファンド、欧州はUCITS（EU（欧州連合）の法律に従って設立・運用されているファンド）を対象としています。
- ・ アクティブファンドとは、ベンチマークを上回る運用成果を目指す運用手法で運用されるファンドです。アクティブ運用においては、ファンドマネジャーが、独自の判断や投資戦略に基づき、国別配分、業種配分、銘柄選択を行い、個別銘柄やある特定のセクターへの傾斜配分を行うことでアクティブ・リスクを取って運用を行っています。
- ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
世界中の債券市場から
「良質なインカムの債券」を発掘
世界中の多様な債券セクターに散在する、
魅力的な利回りと
高い返済力を有すると考えられる
「良質なインカムの債券」を発掘します。
「良質なインカムの債券」の発掘を
可能とする運用体制
米政府関連債券
固定金利
- 米国の政府や地方政府が発行する債券
- 信用力が高く、安全性が高いため、相対的に利回りは低くなる傾向がある
米政府系モーゲージ証券
固定金利
- 米国の政府系機関が発行する、住宅ローンを担保とする証券
- 信用力は高い
- 期限前償還リスクがあるため、他の高格付け債券より利回りが高くなる傾向がある
米非政府系モーゲージ証券
変動金利
- 米国の民間金融機関等が発行する、住宅ローンを担保とする証券
- 米政府系モーゲージ証券と比べて信用力が低い分、利回りは高くなる傾向にある
- 変動金利で設定されることが多い
投資適格社債
固定金利
- 企業が発行する債券で、格付けがBBB格以上の債券
- 信用力が高く、安全性が高いため、相対的に利回りは低くなる傾向がある
ハイイールド債券
固定金利
- 企業が発行する債券で、格付けがBB格以下の債券
- 信用力が低い分、利回りが高くなる傾向がある
バンクローン
変動金利
- 銀行などが、主に格付けがBB格以下の企業に対して行うローン
- 通常、優先担保が設定されており、無担保社債などと比較して弁済順位が高い
- 変動金利で設定されることが多い
先進国債券（除く米国）
固定金利
- 米国を除く先進国の国債や政府関連債、社債など
- 信用力が高く、安全性が高いため、相対的に利回りは低くなる傾向がある
新興国債券
固定金利
- 新興国の国債、政府機関債、社債など
- 先進国の債券と比べて信用力が低い分、利回りは高くなる傾向がある
※上記以外にその他証券化商品（自動車ローンやクレジットカード等の一般消費者向けローンや、オフィスビルやホテル、倉庫等の商業用不動産ローン等の債権を担保に証券化した金融商品）にも投資します。
各債券市場のスペシャリストによる
投資のベストアイデアを集約
・ 債券市場のスペシャリストを世界中の債券セクターに配置し、規模の小さい市場や発行体に至るまで多種多様な債券を分析して投資機会を発掘。
・ そこから得られるベストアイデアによって、幅広く分散されたポートフォリオを構築。
- （出所）ピムコの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ※上記はイメージです。
「PIMCO インカム戦略」と他資産の利回り比較
- （出所）ピムコ、Bloomberg、ICE Data Indices, LLCのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 「PIMCO インカム戦略」の利回りは、当ファンドが実質的に投資している「ピムコ バミューダ インカム ファンド（M）」の最終利回りです。
- ・ 上記は指数を使用しており、ファンドの運用実績を示すものではありません。指数については下部の【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
- ・ 各資産は為替やその他の特性を考慮しておらず、利回りだけで単純に比較できるものではありません。
- ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
債券運用の専門性を活かした
「機動的な運用」
ピムコの経済見通しに基づき、質の良い相対的に高利回り資産を中心とする「攻めの資産」と、
下落局面における安定性が期待される「守りの資産」の配分を機動的かつ柔軟に調整します。
各局面で優位性のある債券
（イメージ図）
- （出所）ピムコの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 上記は理解を深めていただく ためのイメージであり、すべての局面、債券等に当てはまるものではなく、すべてを網羅したものではありません。
- ・ 「攻めの資産」、「守りの資産」については、2023年4月末時点で分類したものであり、過去・将来において必ずしも同様の分類になるとは限りません。
「PIMCO インカム戦略」における
セクター配分の推移
上記は当ファンドと同じ運用チーム・運用戦略で運用を行い、かつ運用期間が最も長い「PIMCO インカム戦略」を用いる代表ファンドの過去の実績（税引き前分配金再投資後、費用控除前ベース）をご参考までに示したものです。したがって、当ファンドの実績ではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
- （出所）ピムコのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 「攻めの資産」、「守りの資産」については、2023年4月末時点で分類したものであり、過去・将来において必ずしも同様の分類になるとは限りません。
- ・ 比率は実質組入債券等評価額に対する割合です。
- ・ 各セクターにおける分類はピムコによる分類です。
- ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
下落リスクの軽減と着実な
「収益を積み上げた実績」
「PIMCO インカム戦略」は、過去の金融危機等多様な環境を乗り越え、
米国投資適格社債や米国ハイイールド債券を上回るパフォーマンスを実現してきました。
（ご参考）
「PIMCO インカム戦略」のパフォーマンス
（米ドルベース）
（ご参考）
「PIMCO インカム戦略」の年率リターン、
最大下落幅（米ドルベース）
上記は当ファンドと同じ運用チーム・運用戦略で運用を行い、かつ運用期間が最も長い「PIMCO インカム戦略」を用いる代表ファンドの過去の実績（税引き前分配金再投資後、費用控除前ベース）をご参考までに示したものです。したがって、当ファンドの実績ではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
- （出所）ピムコ、ICE Data Indices, LLC、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 上記は指数を使用しており、ファンドの運用実績を示すものではありません。指数については下部の【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
- ・ 年率リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
- ・ 最大下落幅は、各月末値とそれ以前の月末値の最大値との下落幅を計算し、その最大のものを表示しています。
- ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
相対的にリスクを抑えた
安定的な運用
景気の良し悪しによって資産ごとのリターンは大きく変わりますが、
運用開始以来、「PIMCO インカム戦略」は相対的に安定したリターンを獲得してきました。
また、リスク・リターンをみると、リターンは世界株式と同程度でしたが、リスクは他資産より小さくなりました。
（ご参考）
「PIMCO インカム戦略」と各資産の年間騰落率
（米ドルベース）
- ＊ 2007年は3月末～12月末、2023年は4月末まで
- ・ 上記では「PIMCO インカム戦略」を「インカム戦略」と表記しています。
（ご参考）
「PIMCO インカム戦略」のリスク・リターン
（米ドルベース）
上記は当ファンドと同じ運用チーム・運用戦略で運用を行い、かつ運用期間が最も長い「PIMCO インカム戦略」を用いる代表ファンドの過去の実績（税引き前分配金再投資後、費用控除前ベース）をご参考までに示したものです。したがって、当ファンドの実績ではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
- （出所）ピムコ、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・ 上記は指数を使用しており、ファンドの運用実績を示すものではありません。指数については下部の【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
- ・ リスクとは、リターン（収益）のブレ（変動）の大きさのことです。
- ・ リスクは月次騰落率の標準偏差を、リターンは月次騰落率の平均をそれぞれ年率換算したものです。
- ・ 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
- ・ 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
債券アクティブ運用の
グローバルリーダー、
PIMCOが運用
-
1971年設立の債券運用におけるリーディングカンパニー
-
世界最大級の債券運用残高
独自の運用戦略を支える経済予測会議
長期経済予測会議
年に1度開催。経済界著名人、学界識者をゲストスピーカーとして招き、世界中の投資プロフェッショナルが3日間にわたり世界経済や3～5年の景気トレンドを分析
短期経済予測会議
3ヵ月に1度開催。6～12ヵ月程度の期間で市場に影響を与えうる世界情勢、景気動向を予想
- ※外部サイトに遷移します。リンク先へのアクセスはお客さまの責任で行うようお願いいたします。
- ※動画はピムコが作成したものであり、三菱UFJアセットマネジメントがその内容等について一切の責任を負うものではありません。
- ※動画は、予告なく変更、移転、削除等が行われることがあります。
長期経済予測会議における
過去のゲストスピーカー例
- （出所）ピムコの資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成 （写真）アフロ
- ・ 当ファンドが投資対象とする投資信託証券への運用の指図に関する権限はピムコジャパンリミテッドに委託します。ピムコジャパンリミテッドは、PIMCO（Pacific Investment Management Company LLC）グループの日本における拠点です。
- ・ 運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
取扱販売会社
お申込み・投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、
以下の販売会社へお申し出ください。
ピムコ・インカム・ストラテジー・ファンド
当ページで使用している指数について
- 米国国債 ： ブルームバーグ・米国国債インデックス
- 米国投資適格社債 ： ブルームバーグ・米国社債インデックス
- 米国ハイイールド債券 ： ICE BofA 米国ハイ・イールド指数
- 世界株式 ： MSCI ワールドインデックス
- 米国モーゲージ証券 ： ブルームバーグ・米国MBSインデックス
- 新興国債券 ： JPモルガンEMBIグローバル・ダイバーシファイド
- 世界国債 ： FTSE世界国債インデックス
- 世界リート ： S&P先進国REIT指数
当ページ中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。
各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）をあわせてご確認ください。
ファンドの目的
世界（新興国を含みます。）の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし、利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざします。
ファンドの特色
特色1 世界（新興国を含みます。以下同じ。）の幅広い種類の公社債等が主要投資対象です。
- 主として円建外国投資信託への投資を通じて、世界の幅広い種類の公社債等およびそれらの派生商品等に投資を行います。
また、証券投資信託であるマネー・マーケット・マザーファンド(わが国の短期公社債等に投資)への投資も行います。
ファンドの主な投資対象は以下のとおりです。
- 国債
- 政府機関債
- 社債
- モーゲージ証券
- 資産担保証券
- バンクローン
- ただし、ハイイールド債券や転換社債などにも投資を行う場合があります。
- 経済環境等に応じ、ピムコの判断において各債券への投資比率を機動的に変更します。
特色2 投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託します。
運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
特色3 ｢インカム・ストラテジー・ファンド＜限定為替ヘッジあり＞」と｢インカム・ストラテジー・ファンド＜為替ヘッジなし＞」の2つがあります。
＜限定為替ヘッジあり＞の場合
原則として投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図ります。
- 実質的な通貨配分にかかわらず、米ドル売り円買いの為替取引を行うため、実質的な組入外貨のうち、米ドル以外の通貨については、米ドルに対する当該通貨の為替変動の影響を受けます。
- 為替取引を行う場合で円金利が米ドル金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上の為替取引によるコストとなる場合があります。
＜為替ヘッジなし＞の場合
原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
特色4 投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とします。
投資対象とする円建外国投資信託において、世界の幅広い種類の公社債等およびそれらの派生商品等を実質的な主要投資対象とし、利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざして運用を行います。
特色5 ＜限定為替ヘッジあり＞（毎月決算型）、＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）は毎月の決算時（20日（休業日の場合は翌営業日））に収益分配を行います。
原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。
分配対象収益が少額の場合は、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
＜限定為替ヘッジあり＞（年２回決算型）、＜為替ヘッジなし＞（年２回決算型）は年2回の決算時（4・10月の各20日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。
（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスク、低格付債券への投資リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ファンドの費用
◎お客さまが直接的に負担する費用
【購入時手数料】
購入価額に対して、上限3.30％(税抜 3.00％)
販売会社が定めます。くわしくは、販売会社にご確認ください。
【信託財産留保額】
ありません。
◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
【運用管理費用（信託報酬）】
日々の純資産総額に対して、年率1.8480％（税抜 年率1.6800％）をかけた額
各ファンドが投資対象とする投資信託証券では運用管理費用（信託報酬）はかかりません。
【その他の費用・手数料】
以下の費用・手数料についても各ファンドが負担します。
- 監査法人に支払われる各ファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・投資対象とする投資信託証券における諸費用および税金等・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
- ※その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
- ※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。
- ※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、各ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
留意事項
- 当ページで使用している写真・画像はイメージです。
- 当ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
- 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
（2023年6月作成）
