社会の役に立ちたい、その思い
投資を通じて実現しませんか?

インパクト投資の特徴

インパクト投資は、下記2つの目標を同時に実現することを目指す投資手法です。

例えば、こんな事業を行う企業を応援します
例えば、こんな事業を行う企業を応援します
  • ワクチンや
    新薬開発

  • オンライン診断
    アプリの提供

  • クリーン
    エネルギー供給

  • 電気自動車
    生産

  • 貧困層への
    金融サービス提供

  • ワクチンや
    新薬開発

  • オンライン診断
    アプリの提供

  • クリーン
    エネルギー供給

  • 電気自動車
    生産

  • 貧困層への
    金融サービス提供

あなたがしているちょっと良いこと

【 最近はじめた 】

  • ・周囲の人を想うマスク着用
  • ・医療従事者支援のための募金

【 いつも心がけている 】

  • ・節水や節電、リサイクル
  • ・エコバックの活用

投資を通じたちょっと良いこと
それが「インパクト投資」

インパクト投資の仕組み

まだ解決されていない社会的課題に取り組むことで、新しいサービスや商品が生まれ、新しい市場が創り出されます。こうした市場の創出・拡大プロセスがインパクト投資の経済的リターンへと繋がります。

STEP1
投資信託を通じて社会に良いインパクトを与え得る企業に投資します。
STEP2
企業活動を資金面で支え、社会的課題の解決に繋がる事業を後押しします。
STEP3
課題解決に繋がる企業活動は企業の利益となり、最終的には投資家のリターンとして戻ると期待されます。

インパクト投資は
世界でも注目されています

欧米を中心に投資が進み、世界のインパクト投資残高は約48兆円(2018年時点)まで拡大しています。

【世界のインパクト投資残高】

出所:
GSIA「Global Sustainable Investment Review」(2016、2018)のデータを基に三菱UFJ国際投信作成
  • ※「community investing」を含む投資額。1米ドル=108円で計算(2020年5月末時点)。
  • ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
なぜ注目されるのか

「E:環境(Environment)」「S:社会(Social)」「G:企業統治(Governance)」を考慮することが重要だという考えが広がっていることが背景にあります。

  • 2015年、国連によりSDGs(持続可能な開発目標)が採択されたことが大きな契機となりました。SDGsでは誰1人取り残されない社会を目指し、17の目標が掲げられています。
    企業も目標達成に向け取り組むなど、より良い社会に向け世界が動き始めているのです。

  • 例えば、「S:社会」の要素である雇用に焦点をあててみると、今回のコロナ禍における従業員への対応は会社により大きく異なったと言えます。
    中でも、従業員を守る姿勢を見せた企業は、社会的に信頼できるというイメージを与えることとなりました。

  • このように、長期的な企業成長には、これまで重視されてきた業績や財務状況だけでは測ることのできない側面が重要になってきています。
    こうした「E・S・G」の要素を考慮する投資手法は「ESG投資」と呼ばれ、「インパクト投資」はESG投資の1つの投資手法として注目されています。

ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド

ポジティブ・チェンジ
インパクト投資を実践!

ポジティブ・チェンジはベイリー・ギフォード社の強み「成長株への長期投資」を活かし、「インパクト投資」を個人投資家の皆さまに実践していただく投資信託です。
好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式に投資を行います。

2つの運用目標

運用の特徴

  • ・徹底した「長期投資」スタンス
  • ・現地調査や経営陣との面談等を活かした「成長銘柄」の発掘
  • ・世界各国の厳選した25-50銘柄の株式への「集中投資」
  • ※市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ポジティブ・チェンジ
3つのポイント

POINT1良好な運用実績

基準価額は2020年3月にコロナ禍により下落した後、V字回復を見せています。市場が落ち着き始めた2020年4月末には、年初来プラスのリターンとなり、その後も堅調に推移しました。

当ファンド設定来のパフォーマンス推移
出所:
Datastreamのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
期間:
2019年6月17日(当ファンド設定日)~2020年5月29日、日次
  • ※全世界株式:MSCI オールカントリー・ワールド インデックス(税引き後・配当込み・米ドルベース)を円換算
  • ※MSCI オールカントリー・ワールド インデックスに対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
  • ※全世界株式は当ファンドのベンチマークではありません。市場全体の値動きを示すために掲載しています。
  • ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
国内 海外株式ESGファンド 年初来騰落率分布 (2020年4月末時点)
出所:
Fundmark/DLのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
期間:
2019年12月末~2020年4月末
  • ※対象ファンド:海外株式ファンドのうち、Fundmark小分類が「ESG」のもの
  • ※上記は、年初来の騰落率の分布を表したものであり、当ファンドの優位性を示すものではありません。
  • ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

POINT2分かりやすい4つのテーマ

  • 着目点

    • ・全ての人を社会の一員として取り込み、支えあう社会の構築
    • ・教育の質、教育へのアクセシビリティ(受け易さ)の改善

    投資対象ファンドが社会に与えたインパクト*

    モバイルとデジタルサービスが提供された人々の数

  • 着目点

    • ・経済活動による環境への影響を軽減

    投資対象ファンドが社会に与えたインパクト*

    削減できた二酸化炭素(換算分含む)の合計量

  • 着目点

    • ・先進国および新興国での生活の質を改善

    投資対象ファンドが社会に与えたインパクト*

    疾病を予防することができた人々の数

  • 着目点

    • ・世界の貧困層が抱えるニーズ

    投資対象ファンドが社会に与えたインパクト*

    小口の融資など金融取引の処理を行った金額

  • *投資対象ファンド(ベイリー・ギフォード・ワールドワイド・ポジティブ・チェンジ・ファンド)が保有する銘柄が与えたインパクト(2018年の年間推定値)
出所:
ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドの資料を基に三菱UFJ国際投信作成
  • ※上記は2019年12月末現在の投資テーマです。将来変更する場合があります。

POINT3長期投資に強みを有する
ベイリー・ギフォード社による運用*

  • ベイリー・ギフォード社は1908年に英国エディンバラで創業した、100年超の歴史を有する運用会社です。
    世界各国の年金の運用・助言を任されており、資産残高の合計は約30兆円(2019年末時点)にものぼります。

  • 「成長株への長期投資」を投資哲学として掲げる点が大きな特徴です。
    パートナーシップ制の組織形態により、外部株主からの短期的な利益追求圧力を受けることなく、運用担当者が腰を据えて長期にわたる運用を実践することができます。

  • *当ファンドが投資を行う外国投資法人の運用は、ベイリー・ギフォード社のグループ会社であるベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドが行います。

社会的課題の解決は
一朝一夕にできるものではありません。
だからこそ、長期投資が重要なのです。

ポジティブ・チェンジには
ベイリー・ギフォード社の強み
「成長株への長期投資」を活かして、
社会的課題の解決を図っていこうという、
前向きな想いが込められています。

投資を通じて
社会に、未来に
インパクト

MOVIE

動画で詳しく見る

【投資リスク】

基準価額の変動要因:基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【ファンドの費用】

お客さまが直接的に負担する費用

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

  • ※運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
  • ※上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
  • ※課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

【留意事項】

当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

ファンド詳細

販売会社一覧

ファンド詳細

販売会社一覧