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ベイリー・ギフォード社 投資哲学の秘訣に迫る ベイリー・ギフォード社 投資哲学の秘訣に迫る

ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド(愛称:ロイヤル・マイル)

ベイリー・ギフォード世界長期成長株ファンド(愛称:ロイヤル・マイル)
Morningstar Award “Fund of the Year 2020”
「国際株式型(グローバル)部門」
最優秀ファンド賞受賞

詳細はページ下部「第三社機関からの評価について」をご覧ください。当該評価は過去の一定期間の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

10年先を見据えた長期投資を、
100年以上にわたり続けてきた運用会社を
ご存知でしょうか?
-伝統ある「長期投資へのアプローチ」を
スコットランド・エディンバラからお届けします-

企業の長期的な成長を捉えることに主眼を置く
運用会社である「ベイリー・ギフォード社」を
皆さまはご存じでしょうか。
1908年、同社は
スコットランド・エディンバラで創業して以来、
100年以上にわたり「長期投資の哲学」に基づき、
グローバル株式投資において
運用実績を積み上げるとともに、
各国の年金基金などの機関投資家から
資産運用を任されてきました。

-「長期の視点で高い成長が期待される銘柄を
辛抱強く保有する」-
そのような信念を持ち続けてきた同社の運用戦略を、
三菱UFJ国際投信の投資信託を通じて
皆さまにお届けいたします。

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当ファンドが活用するロングターム・グローバル・グロース戦略(LTGG戦略)とは 当ファンドが活用するロングターム・グローバル・グロース戦略(LTGG戦略)とは
Long Term = 長期的な視野

短期的な株価や業績の変動にとらわれることなく、
より多くの投資機会を発掘します。

Global = 世界の株式が投資対象

新興国を含む世界の株式から、
企業の魅力度に応じて投資配分を決定します。

Growth = 成長性に期待

5年、10年の長期で、継続可能な成長力を持つ企業に
投資を行うことにより、
時間の経過と共に大きなリターンの獲得をめざします。

上記は、現時点(2021年8月末現在)のものであり、
将来変更される可能性があります。

  • ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドは、英国の独立系運用会社であるベイリー・ギフォード&カンパニーのグループ会社であり、英国外のお客様に対して資産運用・助言サービスを提供するための会社です。・上記は、厳密には当ファンドが投資する外国投資法人であるベイリー・ギフォード・ワールドワイド・ロング・ターム・グローバル・グロース・ファンドの円建外国投資証券で活用する運用戦略です。

成長株への長期投資 長期で良好な実績を有する運用戦略 成長株への長期投資 長期で良好な実績を有する運用戦略

LTGG戦略は、2004年2月に設定し、
2021年5月末時点で良好な運用実績となりました。

(ご参考)LTGG戦略 設定来のパフォーマンス推移

(期間:2004年2月末(運用開始来)~2021年5月末)

「長期の視点で高い成長が期待される銘柄を
辛抱強く保有し続ける」ことが、
堅調なパフォーマンスを支えたと考えています。
(長期の視点については、
以下の成長株への長期投資をご参照ください)

(ご参考)LTGG戦略の期間別の騰落率

(期間:2004年2月末(運用開始来)~2021年5月末)

  • 設定来のパフォーマンス推移、期間別の騰落率については、長期の運用実績をお示しするためLTGG戦略のコンポジットのデータ(運用報酬控除後、円ベース、配当および分配金再投資のパフォーマンス)を用いて、LTGG戦略の過去の運用実績をご紹介しています。LTGGコンポジットは、当ファンドの投資対象ファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの運用実績ではありません。また、それぞれの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • コンポジットとは、運用のパフォーマンス測定のため、類似の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のファンドをまとめたものをいいます。当該コンポジットには当ファンドの投資対象ファンドも含まれます。
  • 上記では、市場推移の参考として全世界株式と比較しています。全世界株式は、MSCI オールカントリー・ワールド インデックス(税引き後配当込み米ドルベース)をもとに委託会社が円換算したものです。全世界株式は当ファンドのベンチマークではありません。
  • 指数については【当WEBページで使用している指数】をご覧ください。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

(出所)Bloombergのデータ、ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

LTGG戦略における「長期」×「成長株」投資の視点 LTGG戦略における「長期」×「成長株」投資の視点

Q LTGG戦略では長期の視点で高い成長が期待される企業を発掘・保有することに主眼を置いています。では、なぜ長期の視点なのでしょうか? A 運用チームでは企業が持つ競争優位性や経営手腕は少なくとも5年という期間が経過して初めて明らかになると考えているからです。
Q LTGG戦略では長期の視点で高い成長が期待される企業を発掘・保有することに主眼を置いています。では、なぜ長期の視点なのでしょうか? A 運用チームでは企業が持つ競争優位性や経営手腕は少なくとも5年という期間が経過して初めて明らかになると考えているからです。

運用チームはこうした点で秀でていると判断した
企業を特定し、
長期的な視点で投資を行い、
支援していきたいと考えています。
その過程では、短期的な株価変動に
一喜一憂することなく、
企業のオーナーシップとして
相応しい行動を取ることが大切だと考えています。

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(ご参考)LTGG戦略 銘柄平均保有期間

(2021年5月末現在)

9.3年
  • 上記では、長期の運用実績をお示しするためLTGG戦略の代表ファンドのデータを用いています。代表ファンドは、当ファンドの投資対象ファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドおよび当ファンドの投資対象ファンドの運用実績ではありません。また、それぞれの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 銘柄平均保有期間は代表ファンドの5年平均の売買回転率から算出しています。売買回転率とは、株式売買額をポートフォリオの時価総額で除したものです。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
  • 上記運用方針は、2021年5月末時点のものであり、将来変更される可能性があります。

(出所)Bloombergのデータ、ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

A 加えて、LTGG戦略では、「本当に長期的に市場を牽引する類まれな企業を見極めることが重要」だと考えており、これまでも長期の視点で高い成長が期待される企業を継続保有してきました。 A 加えて、LTGG戦略では、「本当に長期的に市場を牽引する類まれな企業を見極めることが重要」だと考えており、これまでも長期の視点で高い成長が期待される企業を継続保有してきました。
  • 上記運用方針は、2021年5月末時点のものであり、将来変更される可能性があります。
(ご参考)世界中の企業が創出した株式価値44.7兆米ドルと同じ株式価値を生み出した株式価値上位企業の割合 (ご参考)世界中の企業が創出した株式価値44.7兆米ドルと同じ株式価値を生み出した株式価値上位企業の割合

1990年から2018年の期間で、
世界中の企業が創出した株式価値の44.7兆米ドルは上位1.3%の企業によって
生み出された価値と同じです。こうしたことから、
長期で見ると株式投資における銘柄選定は極めて重要であると考えます。

株式価格の増減額と企業数 株式価格の増減額と企業数
44.7兆米ドルと同じ株式価格を生み出した株式価格上位企業の割合 株式価値を創出した上位811社(企業全体の約1.3%)で44.7兆ドルを創出。また、上位121社でそのうち約半分を創出。 44.7兆米ドルと同じ株式価格を生み出した株式価格上位企業の割合 株式価値を創出した上位811社(企業全体の約1.3%)で44.7兆ドルを創出。また、上位121社でそのうち約半分を創出。
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1.3%
  • Hendrik Bessembinder著『Do Global Stocks Outperform US Treasury Bills?』(2019)から引用
  • 株式価値は、当該期間中の配当再投資を含む株式リターンの増加分から1ヵ月物財務省証券のリターンを差し引いたものです。
  • 上記は、過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • 表示桁未満は四捨五入しています。

独自の銘柄選定基準「10のチェックポイント」 独自の銘柄選定基準「10のチェックポイント」

銘柄の選定にあたっては、
国や地域、業種、時価総額に捉われることなく
長期の視点で高い成長が期待される企業を厳選します。
具体的には、産業の魅力度、企業の競争力、財務基盤の強さ、
経営陣の資質、
バリュエーションから構成される
10のチェックポイントを用いています。
10のチェックポイントを用いることで、企業調査において
一貫性のある投資プロセスを踏むことが可能になり、
過剰な
データやノイズに振り回されなくなる

と考えています。

銘柄を選ぶ10のチェックポイント

(2021年8月末現在)

産業の魅力度

1
今後5年で売上が2倍になる余地があるか?
2
それ以降の見通しはどうか?

企業の競争力

3
競争優位な点は何か?
4
企業文化は他社と明確に差別化されているか?
事業環境の変化に順応可能か?
5
なぜ顧客はその企業を好むのか?
その企業の長期的な成長にとって最も重要な
社会的要素は
何か?

財務基盤の強さ

6
資本利益率は魅力的か?
7
資本利益率は上昇するのか?それとも低下するのか?

経営陣の資質

8
どのように資本配分をしているのか?
(設備投資、配当や撤退戦略等)

バリュエーション

9
株価が5倍以上になる可能性は?
10
なぜ市場は見過ごしているのか?
  • 上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものでもありません。上記チェックポイントは、今後変更されることがあります。
  • (出所)ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドの資料を基に三菱UFJ国際投信作成

(ご参考)オイラー図を使用したポートフォリオのリスク及び銘柄分散度合いの視覚化のイメージ図(2021年5月末時点) (ご参考)オイラー図を使用したポートフォリオのリスク及び銘柄分散度合いの視覚化のイメージ図(2021年5月末時点)

オイラー図は、運用チームが、
企業が事業の成果をあげるために
最も重要なドライバーだと考えている
テーマをもとにして作成し、その上に対象になると考える
個別銘柄を当てはめています。
ここでの分類はポートフォリオ構築の際の
運用チームの考えの道筋を反映しており、
またポートフォリオの多様性
確認しているのです。

(ご参考)オイラー図を使用したポートフォリオのリスク及び銘柄分散度合いの視覚化のイメージ図(2021年5月末時点) (ご参考)オイラー図を使用したポートフォリオのリスク及び銘柄分散度合いの視覚化のイメージ図(2021年5月末時点)

オイラー図の円の大きさは、
運用チームの考える革新性の高さを示しており、
2021年5月末時点では、
「小売りの革命」「新たな富裕層」
「メディア消費のパターン変化」「未来の移動」
「未来の企業向けソフトウェア」が
運用チームが比較的革新度が高いと考える
テーマとなっています。

【MEMO】
運用チームではコンスタントに保有銘柄のアップサイドをテストし、同時に次世代の成長を担う銘柄を求めてきました。その中で、重要視しているのは10年後の世界はどのようになっているのか、そしてその中で活躍する企業はどのような企業なのかを想像し、銘柄の発掘調査をするということです。

出所:ベイリー・ギフォード・インベストメント・マネジメント(ヨーロッパ)リミテッドの資料を基に作成

  • 上記は2021年5月末現在のモデルポートフォリオに基づくデータであり、実際のポートフォリオは当該モデルポートフォリオと異なる場合があります。また、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドおよび投資対象ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。上記は、今後変更されることがあります。上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。市況の変動等により、上記の運用方針通りの運用が行えない場合があります。
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ファンドの運用実績

設定来の基準価額等の推移

(期間:2019年1月31日(設定日)~

  • 基準価額、基準価額(分配金再投資)は、1万口当たりで運用管理費用(信託報酬)控除後の値です。
  • 信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
Baillie Gifford Actual Investors, Baillie Gifford are long-term investors, not speculators 揺るぎない信念、長期投資

【投資リスク】
基準価額の変動要因:基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動や為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

【ファンドの費用】
お客さまが直接的に負担する費用

購入時 購入時手数料 購入価額に対して、上限3.30%(税抜3.00%)販売会社が定めます。くわしくは、販売会社にご確認ください。
換金時 信託財産留保額 ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

保有期間中
運用管理費用(信託報酬) ファンド 日々の純資産総額に対して、年率1.5895%(税抜年率1.4450%)をかけた額
投資対象とする
投資信託証券
投資対象ファンドの純資産総額に対して年率0.055%以内(マネー・マーケット・マザーファンドは除きます。)
実質的な負担 ファンドの純総資産額に対して年率1.6445%程度(税抜年率1.5000%程度)※ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託(管理)報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。
その他の費用・手数料 以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・投資対象とする投資信託証券における諸費用及び税金等・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他の信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

【第三者機関からの評価について】
Morningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型(グローバル)部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド579本の中から選考されました。

【当WEBページで使用している指数について】
■全世界株式:MSCI オールカントリー・ワールド インデックス
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース)は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

【留意事項】
当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。