当社ファンドの中には、S&P500指数への連動をめざすものがあります。
当ページでは、S&P500指数について基礎的な特徴から着目されている背景まで
わかりやすくご説明いたします。
皆さまがこれから資産運用を検討する際のご参考になりますと幸いです。
Contents
米国株式市場を代表する指数、S&P500指数
資産運用を検討するなかで、目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。
当ページでは、S&P500指数の構成や特徴、押さえておきたいポイントを、わかりやすく解説します。
- ※指数については下部の「当ページで使用している指数について」をご覧ください。
- ※当指数について、概要や最新の状況についてはS&P Dow Jones Indices公式サイト
(https://www.spglobal.com/spdji/jp/indices/equity/sp-500/)よりご確認ください。（外部サイトに遷移します）
S&P500指数
とは？
米国を代表する主要企業約500社の株式を対象として算出されています。
- ※最新の情報については、S&P Dow Jones Indices 公式サイトをご確認ください。
（https://www.spglobal.com/spdji/jp/indices/equity/sp-500/）（外部サイトに遷移します）
構成銘柄と組入比率の決定方法
- ★構成銘柄の見直し：構成銘柄の追加・削除は、S&P Dow Jones Indices が定める指数メソドロジー等に基づいて行われます。
- ★組入比率：各銘柄の組入比率は、浮動株調整後時価総額（一般の投資家が購入可能な株式のみを考慮した時価総額）に基づいて決定されます。
S&P500指数の構成銘柄候補となる基準
- 時価総額や流動性、収益性などの観点から採用基準が設けられており、これらを満たした銘柄が構成銘柄の候補となります。
構成銘柄について
業種別構成比（2025年12月31日時点）
S&P500指数は、複数の業種の銘柄で構成されており、業種ごとの比率は各銘柄の浮動株調整後時価総額に基づいています。
（出所）S&P Dow Jones Indices のデータを基に、三菱UFJアセットマネジメント作成
- ※業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。
- ※上記は、S&P500指数の構成比率であり、ファンドの構成比率ではありません。
- ※表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
- ※当指数については下部の「当ページで使用している指数について」をご覧ください。
- ※当指数について、最新の状況についてはS&P Dow Jones Indices 公式サイトよりご確認ください。
銘柄数
503銘柄（2026年3月31日時点）
S&P500指数は米国を代表する主要企業約500社で構成されますが、企業によっては複数の株式クラスが採用されるため、構成銘柄数は時点によって500を上回ることがあります。
（出所）S&P Dow Jones Indicesのデータを基に、三菱UFJアセットマネジメント作成
- ※上記は、S&P500指数の銘柄数であり、ファンドの銘柄数ではありません。
- ※当指数については下部の「当ページで使用している指数について」をご覧ください。
- ※当指数について、最新の状況についてはS&P Dow Jones Indices公式サイトよりご確認ください。
構成比率上位5銘柄の推移（期間：1990年末～2025年末、主に10年ごとに表示）
（期間：1990年末～2025年末、主に10年ごとに表示）
10年ごとの構成比率上位を整理してみると、最近では情報技術関連企業が上位を占めており、上位銘柄の移り変わりを確認することができます。
（出所）S&P Dow Jones Indicesのデータを基に、三菱UFJアセットマネジメント作成
- ※上記は、S&P500指数の上位5銘柄推移であり、ファンドの上位5銘柄推移ではありません。
- ※業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。
- ※各銘柄の業種は、過去時点の区分ではなく、現在のGICSに基づいて記載しています。
- ※当指数については下部の「当ページで使用している指数について」をご覧ください。
- ※当指数について、最新の状況についてはS&P Dow Jones Indices公式サイトよりご確認ください。
- ※企業名は各年末時点の名称を使用しています。
S&P500指数とMSCI ACWIを並べてみる
世界の株式市場を表す代表的な指数として、S&P500指数とMSCI ACWIがあります。
ここではそれぞれの指数の特徴や過去のパフォーマンスを整理しました。
S&P500指数とMSCI ACWIの特徴の違い
（2025年末時点）
| 項目 | S&P500指数 | MSCI ACWI |
|---|---|---|
| 対象範囲 | 米国のみ | 世界47ヵ国・地域（先進国+新興国） |
| 銘柄数 | 約500銘柄 | 約2,500銘柄 |
| 選定方法 | S&P Dow Jones Indicesが定める基準に基づき、指数委員会の判断により選定 | MSCI Inc.が定めるルールに基づき、各国の大型株・中型株を時価総額に応じて選定 |
★MSCI ACWIの詳細について知りたい方はこちらをご参照ください
2つの指数の長期パフォーマンス
（出所)各指数算出会社のデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成。
- ※上記各指数は米ドルベースのネットトータルリターン指数のデータを使用しており、三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
- ※上記は、各指数の実績であり、ファンドの運用実績ではありません。
- ※上記は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- ※各指数については下部の「当ページで使用している指数について」をご覧ください。
S&P500指数が着目されている背景
なぜS&P500指数が着目されているのか？
※写真はイメージです
- 世界的に事業を展開する米国企業が、構成銘柄に含まれているため。
- S&P Dow Jones Indicesが定める一定の基準に基づき銘柄が選定され、定期的に構成銘柄の見直しが行われているため。
- 過去の推移において、市場の変動や金融危機といった局面を乗り越えてきた指数であるため。※上記は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
※写真はイメージです
米国株式市場を軸に代表的な企業を投資対象として考えたい方や、米国企業の今後の成長に着目して投資先を検討したい方にとっては、S&P500指数への連動をめざす投資信託が選択肢の一つとなるかもしれません。
S&P500指数への連動をめざす
当社の投資信託は
【当ページに関するご留意事項等】
- ■当ページは、S&P500指数について理解を深めていただくために三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ■当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- ■当ページの内容は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
- ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
- ■投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
- ■クローズド期間のある投資信託は、クローズド期間中は換金の請求を受け付けることができませんのでご留意ください。
- ■投資に関する最終決定はお客さま自身のご判断でお願いします。
【当ページで使用している指数について】
S&P500指数：
S&P500指数とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
MSCI ACWI：
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。
同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
- ・当ページ中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページをあわせてご確認ください。
GICS（世界産業分類基準）
Global Industry Classification Standard(“GICS”)は、MSCI Inc.とS&P（Standard & Poor’s）が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。
【投資信託のリスクとお客さまにご負担いただく費用について】
投資信託に係るリスクについて
投資信託は、主に国内外の株式や公社債およびリート等の値動きのある証券を投資対象としているため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をよくご覧ください。
投資信託に係る費用について
ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。
- ■購入時（ファンドによっては換金時）に直接ご負担いただく費用
購入時（換金時）手数料…上限 3.30％（税込） - ■購入時・換金時に直接ご負担いただく費用
信託財産留保額…ファンドにより変動するものがあるため、事前に金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を表示することができません｡ - ■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）…上限 年率3.41％（税込）
（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の上限 55％（税込）の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
※一部のファンドについては、運用実績に応じて成功報酬をご負担いただく場合があります。
その他の費用・手数料…上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等でご確認ください。※その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計金額等を記載することはできません。
《ご注意》
上記のリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、三菱UFJアセットマネジメントが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をご覧ください。
2026年5月
