グローバルリーダーズ日本株トップ１０インデックスファンドは、世界市場で競争力を有する日本企業10社の株式に等ウェイトで投資を行う、FactSet Japan Global Leaders Top 10 Index（配当込み）の値動きに連動する投資成果をめざすインデックスファンドです。当ファンドのベンチマークである、FactSet Japan Global Leaders Top 10 Index（配当込み）を「本指数」もしくは「グローバルリーダーズ日本株トップ１０インデックス」ということがあります。本ページでは、当ファンドの理解を深めていただくため、「構成銘柄」を紹介することがありますが、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて当該銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
本指数は過去
10年で約5倍に成長
（期間：2016年4月末～2026年4月末）
（出所）FactSet、Bloomberg のデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
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2016年4月末を100として指数化
※
すべての指数は配当込み指数を使用しており、全世界株式は米ドルベースの指数を三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
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指数については、【本ページで使用している指数について】をご確認ください。
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本指数は、当ファンドのベンチマークであり、当ファンドの運用実績ではありません。
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日経平均、全世界株式、TOPIXは市況推移の参考として記載しており、当ファンドのベンチマークではありません。
上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
当ファンドが連動をめざす指数
グローバルリーダーズ
日本株トップ１０
インデックス
を知るための3つのポイント
世界に事業展開する
日本企業10銘柄で構成
グローバルリーダーズ日本株トップ１０インデックスとは、東京証券取引所に上場する株式の中から、海外売上高※1比率25％以上かつ海外顧客比率※250％以上の銘柄を対象とし、業界内のグローバルシェア等を勘案して選定された、世界市場で競争力を有する日本企業10銘柄で構成される等ウェイト型の株価指数です。
※1
日本国外での事業から得られる収益
※2
企業の海外顧客関係数÷総顧客関係数
※3
RBICSとはFactSetが企業の事業内容に基づき定義した業種分類です。RBICSレベル4（細分類）とは、そのうち業種をより細かく区分した分類単位を指します。
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毎年1月の最終営業日終了後に構成銘柄の入れ替えを実施します。
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上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
グローバル水準の収益力と
持続的な成長性
北米・欧州で進む電動化の潮流に対し、同社はHEV（ハイブリッド車）を中心に販売台数を確保し、高い競争力を示している。
また、東南アジアにおいても、タイやインドネシアを中心に販売台数を有している。
（出所）
トヨタ自動車「統合報告書2025」より三菱UFJアセットマネジメント作成
※
2024年度データ
※1
自動車が「走る」ために必要なすべての動力伝達機構の総称
同社は、ゲーム事業において「PlayStation」を展開しており、特に北米や欧州を中心に高い販売実績を有している。
また、産業用から、車載用、モバイル用まで、幅広い分野の多彩なニーズに対応できる高性能なイメージセンサーは世界的に高いシェアを誇る。
モバイル向けイメージセンサーが収益の柱として全体を牽引。モバイル以外では、カメラ・産業・社会インフラ領域から、車載向けなどに用途拡大が進む。
※
ソニーグループ調べ。指紋認証センサー除く。
（出所）
ソニーグループ「統合報告書2025」より三菱UFJアセットマネジメント作成
同社はデジタルイノベーションと持続可能なソリューションの分野においてグローバルに事業を展開している。
欧州では、長距離送電に適したHVDC（高電圧直流送電）の重要性が高まっており、同社はこの分野で強みを有している。
また、ドイツをはじめとする欧州の鉄道分野において、デジタル連動や運行管理など幅広い領域に対応している。
（出所）
Bloombergのデータより三菱UFJアセットマネジメント作成
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2025年度データ
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表示桁数未満の数値は切り捨てで表示しています
※1
中東・中南米・アフリカ・太平洋
同社は、世界のアパレル製造小売業においてトップクラスの売り上げを有する。
日本および中国、東南アジアでは高い支持を確立しており、近年は欧米の主要都市でも浸透が進んでいる。
グレーターチャイナ※1に加え、欧米や東南アジアが大きく伸長、収益の柱はより多様化
（出所）
ファーストリテイリング「統合報告書2025」より三菱UFJアセットマネジメント作成
※1
中国大陸・香港・台湾
同社は資源・エネルギー・食品等の複数分野において、世界各国の生活と産業を支える。
LNG※（液化天然ガス）事業において世界各地のプロジェクトに参画し、一定の存在感を有している。
※
天然ガスを冷却し体積を600分の1に縮小することで、天然ガス生産地から遠く離れた需要地へ、船による大量輸送を可能にしたエネルギー。
同社は、1969年のLNG事業参入以来、原料ガスの上流開発から液化、輸送、販売に至るまで、LNGバリューチェーン全体に関与。
（出所）
三菱商事のHPより三菱UFJアセットマネジメント作成
求人検索エンジンIndeedを中核に、世界60カ国以上で人材マッチング事業を展開。
人材派遣事業も含め、グローバルに人材サービスを提供。
人材マッチング市場は、市場規模が3,000億米ドルを超える。
（出所）
リクルートホールディングス「投資家向け説明資料2026年5月」より三菱UFJアセットマネジメント作成
※
2025年時点
同社は、エネルギー・環境ソリューションや社会インフラ分野においてグローバルに事業を展開。民間航空機、防衛、宇宙といった分野においても、国家レベルのプロジェクトに取り組んでいる。
発電用ガスタービンでは世界トップクラスのシェアを持ち、幅広い製品力と環境対応技術を背景に、1,700台以上の受注実績を有している。
（出所）
三菱重工業のHPより三菱UFJアセットマネジメント作成
※1
ディーゼルエンジンやガソリンエンジンと同じ内燃機関の一種
※2
発電事業用・産業用中小型ガスタービン
※3
航空機エンジン技術を活用した、小型で高効率・高信頼な発電用タービン
※
技術供与先製作分含む
※
2025年1月31日時点
同社は、エネルギーや金属資源分野におけるグローバルな事業展開を強みとし、モビリティやウェルネスといった分野においても事業領域を広げている。
同社の主力である鉄鉱石事業においては、2030年頃より世界有数の資源量を有する西豪州ローデス・リッジの生産開始が見込まれている。
（出所）
三井物産「統合報告書2025」より三菱UFJアセットマネジメント作成
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権益比率に応じた生産量
同社は、家庭用ゲーム機と自社IP※ソフトの両輪で事業を展開する統合型エンターテインメント企業。
特に北米は最大市場であり、グローバルで幅広いユーザー基盤を有している。
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知的財産を意味する「Intellectual Property」の略語
（出所）
任天堂のHPより三菱UFJアセットマネジメント作成
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各年3月末データ
※
Nintendo Switch2 本体は2025年6月5日発売
同社は、130以上の国と地域で製品を販売するグローバルたばこメーカー。ブランドを最大の財産として、将来の成長に向けた積極的な事業投資を実行しつつ、着実な利益成長を実現しており、近年では加熱式たばこ（RRP※）領域においても自社ブランド「Ploom」をはじめとするイノベーションにも注力している。
※
Reduced-Risk Products、リスク低減製品
（出所）
日本たばこ産業HPより三菱UFJアセットマネジメント作成
※
2024年度実績
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シェアは、燃焼式たばこおよび加熱式たばこの総需要に基づいて算出
（出所）
FactSet、Bloomberg 、各構成銘柄の公式HPのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
（時点）
各業種におけるグローバルマーケットシェア、海外売上高比率、海外顧客比率：2026年1月9日
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各業種におけるグローバルマーケットシェアはRBICSレベル4の業種分類に基づいています。RBICSとはFactSetが企業の事業内容に基づき定義した業種分類です。RBICSレベル4（細分類）とは、そのうち業種をより細かく区分した分類単位を指します。
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上記は、当ファンドの理解を深めていただくため、本指数のシミュレーションデータにおける2026年1月、2021年1月、2016年1月の各時点の構成10銘柄を紹介したものです。したがって個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。また、上記は指数の構成銘柄のシミュレーションデータであるため当ファンドの運用実績ではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
世界へ展開する日本企業として選定された本指数の構成10銘柄は、結果として営業利益率やROE（自己資本利益率）においてTOPIXを上回る水準となりました。
（出所）
Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
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2026年5月22日に取得したデータを使用しています。
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10銘柄とは本指数のシミュレーションデータにおける2026年1月末時点の構成銘柄であり、当ファンドの実績ではありません。
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指数については、【本ページで使用している指数について】をご確認ください。
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上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
成長に向けた投資を行う
日本企業
近年、日本企業はコーポレートガバナンス改革等を背景として、資本コストや株価を意識した経営に取り組む動きが広がっています。こうした環境のもと、国内市場にとどまらず、世界に事業を展開し、海外における収益や顧客基盤を有する企業への関心が高まっています。
資本コストや株価を意識した経営に取り組む企業が増える中で、今後さらに企業価値を向上させるためには、設備投資等の取組みを行い、世界市場で競争を勝ち抜いていくことが重要になると考えられます。
本指数の構成銘柄の平均設備投資額は、TOPIXのうち時価総額や売買代金が大きい大型株100銘柄で構成されるTOPIX100指数と比較して約1.6倍となっています。
（出所）
Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
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TOPIX100指数平均は2026年5月22日時点の構成銘柄のうち算出可能な92社の前会計年度の値を使用しています。
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10銘柄とは本指数のシミュレーションデータにおける2026年1月末時点の構成銘柄であり、当ファンドの実績ではありません。
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上記は単純平均で算出しています。
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指数については、【本ページで使用している指数について】をご確認ください。
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上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
日本企業としての基盤を持ちながら世界に事業を展開している点に着目した新たな投資テーマとしてご検討いただけますと幸いです。
ファンドについて
もっと知りたい方はこちら
ファンドのリスク・費用
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当ファンドは、投資対象銘柄数が少なく、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなることがあります。
ファンドの費用
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お客さまが直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料：購⼊価額に対して、上限3.3％（税抜3.0％）（販売会社が定めます）くわしくは、販売会社にご確認ください。
信託財産留保額：ありません。
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お客さまが信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤（信託報酬）：日々の純資産総額に対して、年率0.495％（税抜 年率0.45%）をかけた額
その他の費⽤・⼿数料：以下の費⽤・⼿数料についてもファンドが負担します。
・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
※
運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
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ファンドの費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
【本ページで使用している指数について】
全世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス
日経平均株価
TOPIX（東証株価指数）
TOPIX100指数
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FactSet Japan Global Leaders Top 10 Indexについて
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2026年7月1日時点
