追加型投信／内外／株式サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
（為替ヘッジあり）予想分配金提示型 /
（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
当ページでは、サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジあり）を「為替ヘッジあり」、サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）を「為替ヘッジなし」、サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジあり）予想分配金提示型を「（為替ヘッジあり）予想分配金提示型」、サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）予想分配金提示型を「（為替ヘッジなし）予想分配金提示型」といいます。また、これらを総称して「当ファンド」ということがあります。
デジタル化の進展が追い風に！
好調な運用実績
デジタル化の進展によるサイバーセキュリティの需要拡大等を背景に、
「為替ヘッジなし」の基準価額は設定来概ね好調に推移してきました。
「為替ヘッジなし」基準価額と
世界情報技術株式・世界株式のパフォーマンス推移
（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
（期間）2017/7/13（設定日）～2022/2/28、日次
- ・基準価額は、当ファンドの代表的なファンドのデータとして「為替ヘッジなし」のデータを使用しています。
- ・基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
- ・信託報酬率は、ページ下部「ファンドの費用」に記載しています。
- ・掲載期間内においては、分配金をお支払いしていません。
- ・世界情報技術株式・世界株式は指数（配当込み）です。指数は、市況推移の参考として掲載しており、当ファンドのベンチマークではありません。よって、当ファンドの運用実績を示すものではありません。
- ・指数は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。また、「為替ヘッジなし」の基準価額の算出基準日に対応する現地時間に基づき記載しております。
- ・指数については【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりません。
サイバーセキュリティ関連企業は、
ゼロトラストやＤＸの大きな流れと増加するサイバー脅威等を背景に、
2022年以降も引き続き、高い業績の伸びが期待されます。
「為替ヘッジなし」組入銘柄と
世界情報技術株式・世界株式の今期予想売上高成長率
（出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・上記は、当ファンドの代表的なファンドのデータとして「為替ヘッジなし」のデータを使用しています。
- ・2022年2月28日時点の組入銘柄の予想売上高成長率を組入比率で加重平均したものです。組入比率は株式組入比率を基に計算しています。
- ・各銘柄の前期会計年度の売上高と今期会計年度の予想売上高（2022年3月1日時点のBloomberg予想値）に基づき算出しています。銘柄毎に会計年度が異なります。
- ・世界情報技術株式・世界株式は12月末を年度末として算出しています。
- ・世界情報技術株式・世界株式は指数を使用しております。また、当ファンドのベンチマークではありません。
- ・指数については【当ページで使用している指数について】をご覧ください。
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
≪ことば≫
ゼロトラスト
ゼロトラストとは、
データにアクセスしようとするあらゆる人物や端末を信用せず、
その都度ゼロベースで認証するという、新しいセキュリティの考え方です。
（出所）各種資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
≪ことば≫
ＤＸ
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、
顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、
業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、
競争上の優位性を確立することです（経済産業省「「DX推進指標」とそのガイダンス」における定義）。
例えば、テレワークやeコマース、オンライン診療、オンライン授業などがあります。
世界のＤＸの市場規模予測
（出所）statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
（期間）2017年～2025年、年次
- ・2021年11月時点
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
デジタル社会の“新インフラ”
サイバーセキュリティ
デジタル社会が進むこれからの社会にとって、サイバーセキュリティは必要不可欠なインフラになるとみられます。
今後も、サイバーセキュリティ市場は拡大していくと見込まれています。
世界のサイバーセキュリティ市場規模予測
（出所）statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
（期間）2020年～2026年（2022年以降予測値）、年次
- ・2021年12月時点
- ・金額はITサービス、ソフトウェア、ハードウェアの収益の合計
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
デジタル化の進展と
増加するサイバー攻撃
世界ではあらゆる産業でIT化が加速し、
デジタルデータを活用したイノベーションが
次々と起きています。
急増する世界のデジタルデータ量
（出所）statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
- ・１ゼタバイト＝約１兆ギガバイト
- ・2021年6月時点
- ・表示桁未満がある場合、四捨五入しています。
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
サイバー攻撃の脅威
デジタル化の進展で私たちの生活が便利になる一方、サイバー攻撃は増加しています。
サイバー犯罪被害額（IC3への報告ベース）
（出所）statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
（期間）2001年～2020年、年次（2010年は未発表）
- ・IC3：FBI（米連邦捜査局）のインターネット犯罪苦情センター
- ・2021年3月時点
- ・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
本当にあったサイバー事件簿
（出所）各種資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
本当にあったサイバー事件簿
（出所）各種資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
サイバーセキュリティ
5つの主要分野
サイバーセキュリティは、
ユーザーから
サイバー攻撃者までの距離に応じて、
5分野に分類できます。
- ・上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
- ・5つの主要分野は、将来変更する場合があります。
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
ペリメーター（境界）
セキュリティ
社内のネットワークに入るまでの
セキュリティ
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
ネットワーク
セキュリティ
社内ネットワークのセキュリティ
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
エンドポイント
セキュリティ
端末を守るためのセキュリティ
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
アプリケーション
セキュリティ
ソフトウェアやメールを守るための
セキュリティ
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
データセキュリティ
情報を守るためのセキュリティ
- ・上記はイメージであり、すべてを網羅するものではありません。
- ・5つの主要分野は、将来変更する場合があります。
サイバーセキュリティ5つの主要分野イメージ
ファンド詳細
取扱販売会社
販売会社（お申込み・投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。）
ファンドの目的・特色
- ■ファンドの目的
- 日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として値上がり益の獲得をめざします。
- ■ファンドの特色
-
-
特色1
主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業＊の株式に投資を行います。- 株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。
- 株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。
＊当ファンドにおいては、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいいます。
※実際の運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドを通じて行います。
-
特色2
株式等の運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。- ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーは、米国の金融グループであるヴォヤ・ファイナンシャルの傘下にある、40年以上の運用実績をもつ米国の資産運用会社です。
※運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
-
特色3
為替ヘッジの有無により、「為替ヘッジあり」、「(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」、および「為替ヘッジなし」、「(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」が選択できます。- 「為替ヘッジあり」、「(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
- 「為替ヘッジなし」、「(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
-
特色4
「為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」は、年1回の決算時(6月6日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。「(為替ヘッジあり)予想分配金提示型」、「(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」は、毎月の決算日(毎月6日(休業日の場合は翌営業日))の前営業日の基準価額に応じた分配を目指します。■ 為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
- 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）■ (為替ヘッジあり)予想分配金提示型/(為替ヘッジなし)予想分配金提示型
- 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
- 原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、以下の金額の分配をめざします。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないことがあります。また、決算日にかけて基準価額が急激に変動し、以下に記載された分配金額が分配対象額を超える場合等には、当該分配金額としないことや分配を行わないことがあります。
決算日の前営業日の基準価額 分配金額(1万口当たり、税引前) 11,000円未満 基準価額の水準等を勘案して決定 11,000円以上12,000円未満 200円 12,000円以上13,000円未満 300円 13,000円以上14,000円未満 400円 14,000円以上 500円 - *基準価額が上記の一定の水準に一度でも到達すればその水準に応じた分配を続ける、というものではありません。
- *分配により基準価額は下落します。そのため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
- *基準価額の値上がりにより、分配金の支払い準備のために用意していた資金を超える分配金テーブルに該当することによって資金が不足する場合等は、テーブル通りの分配ができないことがあります。
- *上記表に記載された基準価額および分配金額は、予想に基づくものであり、将来の運用の成果を保証または示唆するものではありません。
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
-
収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドのリスク・費用
投資リスク
基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ファンドの費用
- ■お客さまが直接的に負担する費用
-
- 購入時手数料
- 購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）（販売会社が定めます）
くわしくは、販売会社にご確認ください。 - 信託財産留保額
- ありません。
- ■お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
-
- 運用管理費用（信託報酬）
- 日々の純資産総額に対して、年率1.870％（税抜 年率1.700％）をかけた額
- その他の費用・手数料
- ・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
- 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
- 運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、各ファンドの基準価額に反映されます。為替ヘッジあり/為替ヘッジなしについては、毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。(為替ヘッジあり)予想分配金提示型/(為替ヘッジなし)予想分配金提示型については、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
- 上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
- 【当ページで使用している指数について】
-
- 世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。
- 世界情報技術株式：MSCI オール・カントリー・ワールド情報技術インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式のうち情報技術セクターに分類された銘柄で構成されています。
- 上記指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
- 【留意事項】
-
- 当ページで使用している写真・画像はイメージです。
- 当ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
- 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。