追加型投信/内外/株式

CYBER SECURITY

サイバーセキュリティ
株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)

動画でやさしく解説!
「急速にオンライン化する社会の中で
注目されるサイバーセキュリティ関連企業」

世界を変えてきた
テクノロジーの進化

テクノロジーの進化はわたしたちの
予想を超えるスピードで進んでいる

世界ではあらゆる産業でIT化が加速し、デジタルデータを活用したイノベーションが次々と起きています。
その背景の1つとして、インターネットであらゆるモノや世界が繋がったことがあげられます。
今後も流通する世界のデジタルデータ量は急速に増加していく見込みです。

急増するデジタルデータ量

テクノロジーの
進化がもたらす
未来のかたち

携帯電話は、“速く・多機能”へと進化し、私たちの生活の中へ浸透してきました。大人から子供まで多くの人が持ち、あらゆる場面で使われており、私たちの生活をより豊かにしてきました。

2025年までに世の中にある車の60%がインターネットに繋がっている見通し。自動運転や通信による危険察知、盗難車両追跡の他、車で自宅の家電操作ができる日も近いと考えられます。出所:米国電気電子学会の発表や各種報道を基に三菱UFJ国際投信作成

So far これまで
Future prospective view 未来予想図
機器が受けたサイバー攻撃数

増加する
サイバー攻撃の被害

テクノロジーの進化がもたらす
課題は、
サイバーリスクの増大

テクノロジーの進化でわたしたちの生活が便利になる一方で、
ウイルスやハッキングなどのサイバー攻撃は増加し、
社会に深刻な被害を与えています。

進化する
サイバーセキュリティ

インターネット活用の拡大や個人情報保護の強化への対応によるセキュリティ対策需要増加などを背景に、サイバーセキュリティ市場は拡大すると予測されています。

世界のサイバーセキュリティ市場規模予測

「サイバーセキュリティ」
とは

CYBER
SECURITY

ITが大きく進歩している影で、
サイバー攻撃が深刻化しています。
サイバーセキュリティとは、サイバー攻撃からインターネットを防衛すること。
個人情報から国家規模のインフラまで、サイバーセキュリティ関連企業が守っているのです。

※上記は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

サイバーセキュリティ
株式オープン
充実の動画一覧

サイバー攻撃の脅威<1分39秒>

IoT(モノのインターネット化)<1分23秒>

クラウドサービス<1分08秒>

サイバーセキュリティ
コンサルティング<1分12秒>

次世代ファイアウォール<58秒>

AIを用いたマルウェア対策<1分34秒>

ファンドマネージャー
スペシャルインタビュー
vol.1<1分47秒>

ファンドマネージャー
スペシャルインタビュー
vol.2<1分10秒>

ファンドマネージャー
スペシャルインタビュー
vol.3<1分18秒>

まとめて見たい方はこちら

サイバーセキュリティ技術について<8分17秒>

ファンドマネージャー
スペシャルインタビュー
vol.1~3<4分40秒>

全体版<12分29秒>

ファンドの目的・特色

■ファンドの目的
日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として値上がり益の獲得をめざします。
■ファンドの特色
  • 特色1
    主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。

    • 株式等への投資にあたっては、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務 健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定します。
    • 株式等の組入比率は高位を維持することを基本とします。

    *当ファンドにおいては、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいいます。

    ※実際の運用はサイバーセキュリティ株式マザーファンドを通じて行います。

  • 特色2
    株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。

    • アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーは金融グループであるアリアンツ・グループの一員であり、テクノロジー株式の運用戦略について豊富な経験を有する資産運用会社です。
  • 特色3
    為替ヘッジの有無により、(為替ヘッジあり)、(為替ヘッジなし)が選択できます。

    • (為替ヘッジあり)は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。なお、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
    • (為替ヘッジなし)は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 特色4
    年1回の決算時(6月6日(休業日の場合は翌営業日))に分配金額を決定します。

    • 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。(基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。)

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

※上記は過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。写真はイメージです。

取扱販売会社

販売会社(お申込み・投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。)

サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)
サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)
         
サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)
サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)

投資リスク

■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
■価格変動リスク
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
■特定のテーマに沿った銘柄に投資するリスク
ファンドは、特定のテーマ(サイバーセキュリティ関連企業の株式)に沿った銘柄に投資するため、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。また、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べてファンドの基準価額が大きく変動する場合があります。
■為替変動リスク
サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)
組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。その場合、為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジなし)
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。
■信用リスク
株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。
■流動性リスク
株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。
■カントリー・リスク
ファンドは、新興国の株式に投資することがあります。新興国への投資は、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることにより、先進国への投資を行う場合に比べて、価格変動・為替変動・信用・流動性のリスクが大きくなる可能性があります。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。

■その他の留意点
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

ファンドの費用

■お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に対して、上限3.30%(税抜 3.00%)(販売会社が定めます)
信託財産留保額
ありません。
■お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)
日々の純資産総額に対して、年率1.870%(税抜 年率1.700%)をかけた額
その他の費用・手数料
監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
  • 運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
  • 上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
【留意事項】
  • 当ページは三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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【映像に関する留意事項】
  • 各映像は「サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」をご理解いただくことを目的に三菱UFJ国際投信が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示ではありません。各映像は投資勧誘を目的とするものではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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