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グロプレ10周年に携わった人たち

グロプレ誕生から10周年に至るまでの
軌跡とグロプレに込める思い!

当ファンドは、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドに運用指図の権限を委託しています。

⑦ レジリエントな(耐久性ある)利益

Nic Sochovsky
ニック・ソコフスキー
モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド
インターナショナル・エクイティ運用チーム
ファンド・マネジャー

2015年にモルガン・スタンレー入社。20年超の運用関連業務の経験を有する。モルガン・スタンレー入社以前は、クレディ・スイスにて、定評のある生活必需品チームに所属し、食品製造、家庭用品・パーソナル用品、飲料、たばこを担当。それ以前は、ユニクレジットで消費関連リサーチ・チームの責任者。メリル・リンチ、リーマン・ブラザーズでは、食品製造、家庭用品・パーソナル用品担当のシニア・アナリストを務める。シェフィールド大学(英国)経済学部卒業。長年にわたり、子供たちのメンタル・ヘルスに関わる英国最大手の国立慈善団体であるPlace2Beに資金援助を行っている。

グローバル・フランチャイズ運用戦略*1の魅力を教えてください。

当運用戦略とグローバルな競合他社戦略との主な特徴の違いは、株式市場全体が厳しい時期、例えば2008年のリーマン・ショック時や2020年のコロナ・ショック時など、株式市場が下落するまさにその時に下落が抑制されたという点にあると考えます。株式市場が好調な時期においては、レジリエントな(耐久性ある)利益はさほど重要視されないかもしれませんが、私たちの経験では、株式市場が厳しい状況下では、継続的な売上と価格決定力の組み合わせこそが重要となると考えます。「相対的にではなく絶対的」に考え、投下資本利益率が継続的に高く、高い粗利益率を有し、潤沢なフリー・キャッシュフロー(企業が自由に使用できる資金)を創出することができる高クオリティ企業(プレミアム企業)に投資*2することが重要なのです。
株式市場全体における収益低下と株価下落リスク(景気後退リスク)を踏まえると、ポートフォリオの非対称的なパフォーマンス特性(株式市場の上昇局面での追随力と、下落局面での下値抵抗力)とレジリエントな(耐久性ある)利益、相対バリュエーションが、投資先としての当運用戦略のポートフォリオの魅力を際立たせると考えます。

  • *1グローバル・フランチャイズ運用戦略は、当ファンドのマザーファンドの運用指図権限の委託先であるモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドによって運用されているファンドの運用戦略です。当ファンドが投資するマザーファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドの運用実績とは異なります。
  • *2グローバル・フランチャイズ運用戦略では、世界の株式の中から複製が困難な無形資産や価格決定力、高い利益率等に裏付けられた優位性を持つクオリティの高い企業(プレミアム企業)に投資を行います。

私のグロプレに込める思い!

キーチャートとともに!

  • 当運用戦略は、過去の実績においてレジリエントな(耐久性ある)利益等を背景に、安定的なリターンを達成するとともに、ディフェンシブな特性を提供してきました。5年リターンは、過去においてすべてプラスとなっています。
  • 出所:モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
  • ・グローバル・フランチャイズは、運用報酬控除前、米ドルベース、配当および収益再投資のパフォーマンスを表しています。
  • ・先進国株式は、MSCI ワールド インデックス(税引き後配当込み米ドルベース)を使用しています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

上記は、モルガン・スタンレー・グローバル・フランチャイズ・コンポジット*(以下、グローバル・フランチャイズ)のパフォーマンスを表しています。グローバル・フランチャイズは、マザーファンドの委託先であるモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドによって運用され、当ファンドが投資するマザーファンドと同様の運用プロセスを用いておりますが、当ファンドの運用実績とは直接的な関係はありません。また、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。グローバル・フランチャイズの設定日は1996年3月31日。*コンポジットとは、運用のパフォーマンス測定のため、類似の投資目的、投資戦略に基づき運用される複数のファンドをまとめたものをいいます。また、市場推移の参考として先進国株式指数と比較していますが、当指数は当ファンドのベンチマークではありません。グローバル・フランチャイズのデータ基準は、2021年4月時点から変更されています。そのため一部過去データが変更されています。

※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、為替・税金・手数料等を考慮していません。また、将来の市場環境の変動等により、上記運用方針が変更される場合があります。

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