つみたて投資とは、
毎月同じ金額で投資をしていく方法です。
つみたて投資に関する
3つのポイントをご紹介します。
「少しずつでも、早く長く」
投資することがポイントです。
例えば、つみたて投資で400万円をめざすには、早くはじめるほど毎月のつみたて額を少なくすることができます。また、つみたて投資を長く続けることで、複利
効果による運用益がつみあがることが期待されます。
これらのことから、つみたて投資においては「少しずつでも、早く長く」投資することがポイントだと考えられます。
運用利回りが年率3％の条件のもと、つみたて投資で400万円をめざす場合
- 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
また、税金・手数料等は考慮しておりません。 - 運用利回りはマイナスとなることがあり、目標額に達しない場合もあります。
- 「毎月のつみたて額」は表示桁未満を切り上げて表示しています。
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ツミタテントゥ
「ツミタテントゥ」は、つみたて投資を応援するテントウムシのキャラクターです（テントウムシは古くから幸せをもたらす象徴とされています）。
“つみたて投資を行う皆さまを応援したい”このような想いから誕生したキャラクターが、「ツミタテントゥ」です。
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投資金額が毎月、
自動的に引き落とされるからラクラク！
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定期的に投資が行われるので、
買うタイミングに悩むことなくラクに投資ができます！
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購入単価をならすことができます！
毎月、一定の金額で一定の投資信託を買い続けるので、日々の基準価額の値動きに慌てることなく長期的に投資をすることができます。例えば下記の場合、基準価額が上がった2月と4月は購入口数が少なくなり、逆に基準価額が下がった3月は購入口数が多くなっています。購入した投資信託の基準価額が下がった場合は不安になるものですが、「基準価額が下がることは購入口数を増やせるチャンス」と考えることもできるのです。
ただし、上昇し続ける場合や一旦上がってその後下落するなどの値動きによってはつみたて投資よりも一括投資のほうが結果的に有利になる場合もあります。
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気ラクに少額から始められます！
既につみたて投資を始めている人へのアンケートによると、右図のように少額から投資を始めているようです。
（出所）三菱UFJ国際投信調べ
調査期間：【本調査】2017年3月10日～3月12日
調査方法：インターネットリサーチ 有効回答数：824人。
・つみたて投資の最低金額は販売会社によって異なります。 -
- （出所）三菱UFJ国際投信調べ
- 調査期間：【本調査】2017年3月10日～3月12日
- 調査方法：インターネットリサーチ 有効回答数：824人。
- つみたて投資の最低金額は販売会社によって異なります。
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- 過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
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購入時にかかる「購入時手数料
」や、保有期間中にかかる
「運用管理費用（信託報酬）」
などがあります。運用管理費用は保有期間中に毎日計上され、基準価額から差し引かれます。
投資対象資産が上昇していても、それを上回る運用管理費用がかかっていれば、その利益を受けとることができません。 -
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つみたてNISAの対象は、
低コストの投資信託に限定されています。つみたてNISAは、少額からの長期のつみたて・分散投資によって、安定的な資産形成を支援するための制度です。下記のように購入時手数料や運用管理費用等に一定の条件があります。
つみたてNISAの対象となる投資信託の条件
- 「購入時手数料」、「解約手数料」、「口座管理料」はゼロ
- 「運用管理費用（信託報酬）」は、
国内資産を対象：0.5％（税抜）以下、海外資産を対象：0.75％（税抜）以下に限定 など
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保有期間が長くなれば、運用管理費用はその分つみ上がるため、
コストは安い方が望ましいです。日本株式に毎月1万円つみたて投資した場合の運用管理費用の影響
- （出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- 上記は東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を使用しており、ファンドの運用実績を示すものではありません。指数については「当サイトで使用している指数について」をご覧ください。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
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つみたて投資で得られた利益（分配金
や値上がり益）を、非課税にする制度です！「つみたてNISA」制度の概要
- 利用できる方
- 日本に住む20歳以上の方
- 投資可能期間
- 2018年～2037年
- 非課税期間
- 最長20年間
- 投資対象
- 長期のつみたて・分散投資に適した一定の要件を満たす公募株式投資信託
、ETF(上場投資信託）で、対象ファンドとして届出がされているもの
「つみたてNISA」のイメージ図
- 上記はつみたてNISAの概要をお知らせするために簡易的に作成したものであり、全ての情報を網羅したものではありません。
- 上記の説明は制度に基づく一般的なものであり、金融機関ごとに異なる対応となる場合があります。
- つみたてNISAと「NISA」は併用できないため、選択的に利用が可能です。
非課税口座に受け入れた株式投資信託等の売買損失はないものとされ、特定口座や一般口座での売買益との損益通算や、その損失の繰越控除はできません。
＊1 正式名称を「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」といいます。
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国内株式投資信託を売却し、値上がり益が出た場合には、
20.315％*2の税金がかかります。
しかし、つみたてNISA制度を使えば、非課税に！例えば日本株式に20年間つみたて投資した場合、資産評価額は437万円になります。これを売却すると、値上がり益は約197万円、そしてつみたてNISA制度を使わない場合、20.315％の税金がかかり、約40万円徴収されます。一方、つみたてNISA制度を使えば税金がかからないので、437万円そのまま受け取れます。
つみたてNISAで投資した場合の非課税の効果（シミュレーション）
- （出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
- 上記は東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に毎月1万円ずつ20年間つみたて投資をした場合のシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、手数料等は考慮しておりません。指数については「当サイトで使用している指数について」をご覧ください。
- 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
＊2 税率は個人投資家の源泉徴収時の税率です。また、2018年6月末現在のものであり今後変更になる場合があります。
ご参考 「NISA」とは
「NISA」とは、「少額投資非課税制度」ともいわれ、NISA口座で購入した投資信託や株式等の分配金・配当金や値上がり益が非課税となる制度で2014年にスタートしました。
個人投資家の中長期的な資産形成を応援する制度で、日本に住む20歳以上のすべての人が利用できます。
この「NISA」から派生して、新たに設定された制度が「つみたてNISA」です。「NISA」と「つみたてNISA」では年間で購入できる金額や非課税保有期間、投資可能な期間、投資対象などが異なっています。
本サイトのご利用にあたっての注意事項等（データ基準日：2018年6月末）
- 本サイトは、つみたて投資についてご理解いただくために三菱ＵＦＪ国際投信が作成したサイトであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。本サイトは投資勧誘を目的とするものではありません。
- 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
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- 投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- クローズド期間のある投資信託は、クローズド期間中は換金の請求を受け付けることができませんのでご留意ください。
- 投資信託のつみたて投資は、販売会社とお客さまとの契約に基づき行われるものです。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
- 上記は、過去の実績・状況、作成時点での見通しまたは分析、シミュレーションであり、実際の運用とは異なります。これらは、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。指数については「当サイトで使用している指数について」をご覧ください。