


つみたて投資とは、
毎月同じ金額で投資をしていく方法です。
つみたて投資のポイントは3つ!
つみたて投資とは、
毎月同じ金額で投資をしていく方法です。
「少しずつでも、早く長く」
投資することがポイントです。
例えば、つみたて投資で400万円をめざすには、早くはじめるほど毎月のつみたて額を少なくすることができます。また、つみたて投資を長く続けることで、複利効果による運用益がつみあがることが期待されます。
これらのことから、つみたて投資においては「少しずつでも、早く長く」投資することがポイントだと考えられます。
運用利回りが年率3%の条件のもと、つみたて投資で400万円をめざす場合
ツミタテントゥ
「ツミタテントゥ」は、つみたて投資を応援するテントウムシのキャラクターです(テントウムシは古くから幸せをもたらす象徴とされています)。
“つみたて投資を行う皆さまを応援したい”このような想いから誕生したキャラクターが、「ツミタテントゥ」です。
投資金額が毎月、
自動的に引き落とされるから
ラクラク!
定期的に投資が行われるので、
買うタイミングに悩むことなく
ラクに投資ができます!
購入単価をならすことができます!
毎月、一定の金額で一定の投資信託を買い続けるので、日々の基準価額の値動きに慌てることなく長期的に投資をすることができます。
例えば下記の場合、基準価額が上がった2月と4月は購入口数が少なくなり、逆に基準価額が下がった3月は購入口数が多くなっています。購入した投資信託の基準価額が下がった場合は不安になるものですが、「基準価額が下がることは購入口数を増やせるチャンス」と考えることもできるのです。
ただし、上昇し続ける場合や一旦上がってその後下落するなどの値動きによってはつみたて投資よりも一括投資のほうが結果的に有利になる場合もあります。
気ラクに少額から始められます!
既につみたて投資を始めている人へのアンケートによると、右図のように少額から投資を始めているようです。
(出所)三菱UFJ国際投信調べ
調査期間:【本調査】2017年3月10日~3月12日
調査方法:インターネットリサーチ 有効回答数:824人。
・つみたて投資の最低金額は販売会社によって異なります。
購入時にかかる「購入時手数料」や、保有期間中にかかる
「運用管理費用(信託報酬)」
などがあります。
運用管理費用は保有期間中に毎日計上され、基準価額から差し引かれます。
投資対象資産が上昇していても、それを上回る運用管理費用がかかっていれば、その利益を受けとることができません。
つみたてNISAの対象は、
低コストの投資信託に限定されています。
つみたてNISAは、少額からの長期のつみたて・分散投資によって、安定的な資産形成を支援するための制度です。下記のように購入時手数料や運用管理費用等に一定の条件があります。
つみたてNISAの対象となる投資信託の条件
保有期間が長くなれば、運用管理費用はその分つみ上がるため、
コストは安い方が望ましいです。
日本株式に毎月1万円つみたて投資した場合の運用管理費用の影響
つみたて投資で得られた利益(分配金や値上がり益)を、非課税にする制度です!
「つみたてNISA」制度の概要
「つみたてNISA」のイメージ図
非課税口座に受け入れた株式投資信託等の売買損失はないものとされ、特定口座や一般口座での売買益との損益通算や、その損失の繰越控除はできません。
*1 正式名称を「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度」といいます。
国内株式投資信託を売却し、値上がり益が出た場合には、
20.315%*2の税金がかかります。
しかし、つみたてNISA制度を使えば、非課税に!
例えば2001年10月末から毎月1万円ずつ20年間(最終月末の2021年10月は除く)日本株式につみたて投資した場合、資産評価額は509万円になりました。これを売却すると、値上がり益は約269万円ですが、つみたてNISA制度を使わない場合、20.315%の税金がかかり、約55万円徴収されます。一方、つみたてNISA制度を使えば税金がかからないので、509万円そのまま受け取れます。
つみたてNISAで投資した場合の非課税の効果(シミュレーション)
*2 税率は個人投資家の源泉徴収時の税率です。また、2021年10月末現在のものであり今後変更になる場合があります。
ご参考 「NISA」とは
「NISA」とは、「少額投資非課税制度」ともいわれ、NISA口座で購入した投資信託や株式等の分配金・配当金や値上がり益が非課税となる制度で2014年にスタートしました。
個人投資家の中長期的な資産形成を応援する制度で、日本に住む20歳以上のすべての人が利用できます。
この「NISA」から派生して、新たに設定された制度が「つみたてNISA」です。「NISA」と「つみたてNISA」では年間で購入できる金額や非課税保有期間、投資可能な期間、投資対象などが異なっています。