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解説:運用ニーズに合った投資信託を選ぶポイント

投資信託の種類その2

投資する地域や資産、運用形態などを細かく把握する

投資信託の特性を示すさまざまな分類項目」で説明した5つの分類項目(「単位型・追加型」「投資対象地域」「投資対象資産(収益の源泉)」と「独立区分」「補足分類」)は、大まかな分類でしかありません。マンガ中で紹介したように、実際に投資する地域や資産にはさまざまな種類がありますし、運用形態や運用手法も投資信託によって数多くあります。

そういった商品特性を明確にするために、前回ご紹介した投資信託の商品分類とは別に、属性区分が表記されます。以下は「追加型投信/国内/株式」を例にした場合の商品分類と属性区分の表記イメージです(該当する項目は網掛け表示されます)。

図表 投資信託の種類とその特性を示す属性区分の事例

商品分類表

単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
(収益の源泉)
独立区分補足分類
  • 単位型
  • 追加型
  • 国内
  • 海外
  • 内外
  • 株式
  • 債券
  • 不動産投信
  • その他資産
    (   )
  • 資産複合
  • MMF
  • MRF
  • ETF
  • インデックス型
  • 特殊型
    (   )

属性区分表

投資対象資産決算頻度投資対象
地域
投資形態為替
ヘッジ
対象
インデックス
特殊型
株式
  • 一般
  • 大型株
  • 中小型株
債券
  • 一般
  • 公債
  • 社債
  • その他債券
  • クレジット属性
      (   )
  • 不動産投信
  • その他資産
     (   )
  • 資産複合
     (   )
  • 年1回
  • 年2回
  • 年4回
  • 年6回
    (隔月)
  • 年12回
    (毎月)
  • 日々
  • その他
    (  )
  • グローバル
  • 日本
  • 北米
  • 欧州
  • アジア
  • オセアニア
  • 中南米
  • アフリカ
  • 中近東
    (中東)
  • エマージング
  • ファミリー
    ファンド
  • ファンド・
    オブ・
    ファンズ
  • あり
    (  )
  • なし
  • 日経225
  • TOPIX
  • その他
    (  )
  • ブル・ベア型
  • 条件付
    運用型
  • ロング・
    ショート型
    /絶対収益
    追求型
  • その他
    (  )

投資対象資産を見ると、上段の商品分類では単に「株式」を主な投資収益とすることしかわかりませんが、下段の属性区分で「一般」という区分に該当する株式が組み入れられていることがわかります。この表記方法は、投資対象地域についても同様です。

以下に、投資信託の特性を示す属性区分の定義を紹介します。投資信託を購入する際には、これらの分類項目の定義を把握したうえで、ご自身の運用ニーズに適しているか検討することが大切です。

図表 属性区分の定義

商品分類概要
投資対象資産株式一般 次の大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいいます。
大型株 信託約款において、主として大型株に投資する旨の記載があるものをいいます。
中小型株 信託約款において、主として中小型株に投資する旨の記載があるものをいいます。
債券一般 次の公債、社債、その他債券属性にあてはまらない全てのものをいいます。
公債 信託約款において、日本国または各国の政府の発行する国債(地方債、政府保証債、政府機関債、国際機関債を含みます。以下同じ。)に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
社債 信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
その他債券 信託約款において、公債または社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるものをいいます。
クレジット属性 目論見書または信託約款において、信用力が高い債券に選別して投資する、あるいは投資適格債(BBB格相当以上)を投資対象の範囲とする旨の記載があるものについて高格付債、ハイイールド債等(BB格相当以下)を主要投資対象とする旨の記載があるものについて低格付債を債券の属性として併記します。
不動産投信 信託約款において、主として不動産投信に投資する旨の記載があるものをいいます。
その他資産 信託約款において、主として株式、債券および不動産投信以外に投資する旨の記載があるものをいいます。
資産複合 信託約款において、複数資産を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。
決算頻度年1回 信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
年2回 信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
年4回 信託約款において、年4回決算する旨の記載があるものをいいます。
年6回(隔月) 信託約款において、年6回決算する旨の記載があるものをいいます。
年12回(毎月) 信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
日々 信託約款において、日々決算する旨の記載があるものをいいます。
その他 上記属性にあてはまらない全てのものをいいます。
投資対象地域グローバル 信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
日本 信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
北米 信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
欧州 信託約款において、組入資産による投資収益が欧州地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
アジア 信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除くアジア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
オセアニア 信託約款において、組入資産による投資収益がオセアニア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
中南米 信託約款において、組入資産による投資収益が中南米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
アフリカ 信託約款において、組入資産による投資収益がアフリカ地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
中近東(中東) 信託約款において、組入資産による投資収益が中近東地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
エマージング 信託約款において、組入資産による投資収益がエマージング地域(新興成長国(地域))の資産(一部組み入れている場合等を除きます。)を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
投資形態ファミリーファンド 信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
ファンド・オブ・
ファンズ
一般社団法人投資信託協会が定める「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズをいいます。
為替ヘッジあり 信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。
なし 信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
対象インデックス日経225(※1) 信託約款において、日経225に連動する運用成果をめざす旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。
TOPIX(※2) 信託約款において、TOPIXに連動する運用成果をめざす旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。
その他 信託約款において、上記以外の指数に連動する運用成果をめざす旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。
特殊型ブル・ベア型 信託約款において、派生商品をヘッジ目的以外に用い、積極的に投資を行うとともに各種指数・資産等への連動もしくは逆連動(一定倍の連動もしくは逆連動を含みます。)をめざす旨の記載があるものをいいます。
条件付運用型 信託約款において、仕組債への投資またはその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるものをいいます。
ロング・ショート型/
絶対収益追求型
信託約款において、ロング・ショート戦略により収益の追求をめざす旨もしくは特定の市場に左右されにくい収益の追求をめざす旨の記載があるものをいいます。
その他 信託約款において、上記特殊型に掲げる属性のいずれにも該当しない特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。

(出所)一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」を基に三菱UFJ国際投信作成

(※1)日経平均株価(日経225)とは

東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。
当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。
日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。
日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。

(※2)東証株価指数(TOPIX)とは

東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
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東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。

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