投資信託の解約方法

投資信託は解約のできない期間（クローズド期間）がある場合を除き、基本的にはいつでも解約することができる商品です。そのため資金が必要になった場合などは、保有している投資信託を一部もしくはすべて解約して現金化（換金）することが可能です。

投資信託を解約するには、お取引先の銀行や証券会社で解約のお申込みが必要です。
こちらでは、お取引先の銀行や証券会社のWEBまたはアプリから解約のお申込みができる場合の流れについてご案内します。

すべて売却する場合は「全部売却」、金額を指定して売却する場合は「金額指定」、口数を指定して売却する場合は「口数指定」を選択する。

「金額指定」で売却する場合は、売却金額を入力する。

「口数指定」で売却する場合は、売却口数を入力する。

こちらで解約のお申込み完了です！
解約が完了すると証券口座の現金残高に反映されます。現金として使用するためには、証券口座から指定の銀行口座への振込依頼（出金指図）が必要となります。忘れずに対応しましょう。

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  上記は一例であり画像はすべてイメージです。お取引先ごとに画面内容や流れが異なりますのでご注意ください。

購入と同様に解約も手軽にできる投資信託ですが、解約する際にご注意いただきたい点があります。

解約の申込みをしてから実際に指定した口座に出金を依頼し、現金が振り込まれるまでには一般的に4～8 営業日ほど時間がかかります。投資信託の種類やお取引先ごとに払い戻しまでの日数が異なるため注意が必要です。
急に資金が必要になった場合や、資金を用意する期日が決まっている場合などは、余裕をもって解約するようにしましょう。
（MRFやMMFなど日々決算型の投資信託の場合は、お申込み当日～翌営業日に換金が可能です。）

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  お取引先ごとに異なりますので、詳細はお取引先にお問合せください。

投資信託の中には一定期間解約できない「クローズド期間」を設けているものがあります。また、投資している株式などの投資対象が取引されている海外市場の休業日等の影響でお申込みを受け付けていない日もあります。

前者については投資信託の目論見書で、後者についてはお取引先のホームページまたは運用会社のホームページでご確認いただけます。解約にあたってはこちらも気を付けておきましょう。

• 参考：当社ファンドのお申込み不可日
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    ETFを除く。ETFのお申込み不可日はファンドの商品概要ページに掲載されている「設定・交換／解約カレンダー」をご確認ください。

投資信託によっては、「信託財産留保額」という解約の際に解約代金から差し引かれる費用があらかじめ設定されている場合があります。こちらは投資信託ごとに異なり目論見書等で確認が可能です。
また、投資で得られた分配金（普通分配金）や解約時に得られる利益（譲渡益）に対して税金が課せられます。

• 参考：投資信託にかかる費用と税金

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  上記は投資信託の解約方法について簡易的にお示ししたものであり、すべての情報を網羅しているものではありません。