つみたて投資はじめるなら つみたてんとうシリーズ

【投資リスク】

基準価額の変動要因：基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【ファンドの費用】

上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

＜課税関係＞

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）（除く、つみたて日本株式（読売３３３））」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

2025年5月30日時点

上記のリスクや費用項目につきましては、つみたてんとうシリーズを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、つみたてんとうシリーズを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率（最低の料率を併記する場合があります）を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）でご確認の上、慎重にお選びください。

【本ページで使用している指数について】

国内債券：NOMURA‐BPI総合
NOMURA‐BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。
先進国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）
FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
新興国債券：JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド
JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイドとは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表している現地通貨建ての新興国国債のパフォーマンスを表す指数で、指数構成国のウエイトに上限を設けた指数です。
国内株式：東証株価指数（TOPIX）
東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。
先進国株式：MSCI コクサイ インデックス
MSCI コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
新興国株式：MSCI エマージング・マーケット インデックス
MSCI エマージング・マーケット インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
国内リート：東証REIT指数
東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した指数です。
先進国リート：S&P先進国REIT指数（除く日本）
S&P先進国REIT指数（除く日本）とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、日本を除く先進国の不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

本ページの指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページをあわせてご確認ください。

＜ご留意事項等＞

• ■つみたてんとうシリーズの各ファンドをNISAの対象ファンドとして販売していない場合があります。各ファンドのお取扱いに関しては各販売会社にお問合わせください。
• ■本サイトは三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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• ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
• ■投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。