つみたて投資はじめるなら つみたてんとうシリーズ
※販売会社によって取り扱いファンドが異なります。



※販売会社によって取り扱いファンドが異なります。

【投資リスク】
基準価額の変動要因:基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
【ファンドの費用】
購入時 | 購入時手数料 | ありません |
---|---|---|
保有 期間中 |
運用管理費用 (信託報酬) |
運用管理費用(信託報酬)の総額は、以下の通りです。 ファンドにより定められた一定率(年率0.1980%(税抜 年率0.1800%)~年率0.3740%(税抜 年率0.3400%))を日々の純資産総額にかけた額 (有価証券の貸付の指図を行った場合) 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。 その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。 この場合、 ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5%(税抜 45.0%)以内の額が上記の運用管理費用(信託報酬)に追加されます。 ※上場投資信託(リート)に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。 |
その他の費用・ 手数料 |
監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等 ※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。 |
|
換金時 | 信託財産留保額 | ありません |
上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
<課税関係>
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA(少額投資非課税制度)」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」および「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
2024年1月1日時点
上記のリスクや費用項目につきましては、つみたてんとうシリーズを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、つみたてんとうシリーズを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率(最低の料率を併記する場合があります)を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。
<ご留意事項等>
- ■つみたてんとうシリーズの各ファンドをNISAの対象ファンドとして販売していない場合があります。各ファンドのお取扱いに関しては各販売会社にお問合わせください。
- ■本サイトは三菱UFJアセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ■本サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- ■本サイトは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
- ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
- ■投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。